メンテナンス・レジリエンスOSAKA 2021
メンテナンスと国土強靭化（ナショナル・レジリエンス）に焦点を絞った建設総合展「メンテナンス・レジリエンスOSAKA 2021」が2020年7月29日、インテックス大阪で開幕する。コロナ禍の中で、ひさびさとなる建設展の開催となった本展では、インフラ検査・維持管理をはじめ、建設資材、防災・減災、i-Construction、労働安全衛生など、生産設備から社会インフラ、災害対策までの各分野で、最先端の資機材やサービスが一堂に会する。特集ページでは、会場でのブース取材やセミナーレポートなどでインフラの最新テクノロジーや市場動向を紹介する。
Top Story
メンテナンス・レジリエンス OSAKA 2021：
国土交通省は、さまざまな自治体に都道府県や市町村などの関係者が一堂に会する「流域治水協議会」を設立し、流域治水協議会では、流域治水の情報を国民に発信する「流域治水プロジェクト」を2021年3月に策定した。また、政府では、流域治水の対策を円滑に行えるようにするため、「流域治水関連法」を2021年5月10日に公布し、一部を除き年内の施行を予定している。
メンテナンス・レジリエンス OSAKA 2021：
北米ドローンメーカーのSkydioは、狭いスペースで離着陸でき、GPS情報無しでも安定飛行するドローン「Skydio 2」を開発した。これを受けて、NTTドコモはSkydio 2を用いたサービスの提供を2020年11月13日に国内で開始した。
メンテナンス・レジリエンス OSAKA 2021：
古河電気工業は、対象の道路に設置された標識やカーブミラー、照明、街路樹などの状態をまとめてチェックするのに役立つ付属物巡視支援システム「みちてんクルーズ」を2021年9月にリリースする。
注目のブース
メンテナンス・レジリエンス OSAKA 2021：
ジオ・サーチは、試掘作業で撮影した写真あるいは動画をベースに、対象の地下を3Dモデル化するアプリケーション「しくつ君」を開発した。今後は、同社が展開している埋設物の調査業務に活用するだけでなく、外販も予定している。
メンテナンス・レジリエンス OSAKA 2021：
北米ドローンメーカーのSkydioは、狭いスペースで離着陸でき、GPS情報無しでも安定飛行するドローン「Skydio 2」を開発した。これを受けて、NTTドコモはSkydio 2を用いたサービスの提供を2020年11月13日に国内で開始した。
メンテナンス・レジリエンス OSAKA 2021：
古河電気工業は、対象の道路に設置された標識やカーブミラー、照明、街路樹などの状態をまとめてチェックするのに役立つ付属物巡視支援システム「みちてんクルーズ」を2021年9月にリリースする。
メンテナンス・レジリエンス OSAKA 2021：
三菱ケミカルは、施工による打撃音やさまざまな装置が設置された機械室で生じやすい低周波音を防ぐ建材「音響メタマテリアル遮音シート TypeA」と「音響メタマテリアル遮音シート TypeB」の開発を進めている。
メンテナンス・レジリエンス OSAKA 2021：
朝日航洋は、8Kカメラやレーザー機器、全方位カメラ、GNSSを備えた計測車両「GT-8K」を用いたトンネル点検支援サービスの提供を開始したことを2021年2月16日に発表した。今回のサービスでは、GT-8Kを活用し、トンネル覆工面を撮影して、撮られた映像を基に、朝日航洋が変状図と写真台帳を作り利用者に提供する。
メンテナンス・レジリエンス OSAKA 2021：
ライカジオシステムズは、手に持って移動しつつ、対象物の点群データとカラー画像をスキャニングするハンディ型イメージングレーザースキャナー「LEICA BLK2GO」を2021年中に発売する。
メンテナンス・レジリエンス OSAKA 2021：
西日本高速道路エンジニアリング九州は、橋梁などの初期点検や調査などで役立つソリューションとして、デジタル顕微鏡による高精度ひび割れ幅計測システム「オート君」を開発した。
メンテナンス・レジリエンス OSAKA 2021：
英国のキングスブリッジに本社を構えるPicotechは、一般車両で運べ、オフセット計測やパッチテストの回数を最小化し、現場で迅速に使える小型マルチビーム測量無人ボート「PicoCAT-130」を開発した。
メンテナンス・レジリエンス OSAKA 2021：
沖電気工業は、現場や遠隔地で建設機械の全方位を見渡せるリアルタイムリモートモニタリングシステム「フライングビュー」やさまざまなセンサーで取得したインフラ設備のデータを集約するクラウド「インフラモニタリングプラットフォーム」を開発した。
メンテナンス・レジリエンス OSAKA 2021：
ネクスコ東日本エンジニアリングは、道路橋の接合部で生じる漏水を防ぐソリューションとして、埋設型止水装置「Keep dry E」と舗装浸透水排水装置「S＆SD drain」を開発した。
前回開催レポートと関連記事
メンテナンス・レジリエンス OSAKA 2020：
立命館大学 理工学部 教授の建山和由氏は、i-Constructionの目に見える効果として、近年活用が増加している現場の映像を活用したシステムと、トヨタの生産方式をMITが体系化した「リーン生産方式」の導入を提唱している。
メンテナンス・レジリエンス OSAKA 2020：
建ロボテックは、人と協働して鉄筋結束を行うロボット「トモロボ」に、横移動を可能にする補助装置「トモロボスライダー」を2020年7月に発表した。トモロボスライダーの導入で、これまで2人必要だったロボットのオペレーターが1人で済むようになり、一層の作業性が向上した。
メンテナンス・レジリエンス OSAKA 2020：
西日本高速道路エンジニアリング中国は、高所作業車3台分の作業台を1台に集約した「E-マルチ点検車」や既設パイプカルバート内部の状況を調べられるロボット「Ex-Mole」を開発した。国内の展示会などで、両製品が点検の省人化や安全性の向上に役立つことをアピールしている。
メンテナンス・レジリエンス OSAKA 2020：
倉敷紡績は、都市型地下鉄のトンネルを対象にした点検システム「TM-270」を開発した。TM-270は、組み立て式で、撮像方法がシンプルなため、トンネル内壁の全面撮影が3時間で完了する。現在、国内や海外にある都市型地下鉄トンネルの点検で試験運用を進めている。
メンテナンス・レジリエンス OSAKA 2020：
フォーラムエイトは、土石流の発生地点で流動域である急勾配地と土石流の氾濫・堆積が生じる緩勾配扇状地を統合的に分析して、土石流の被害をシミュレーションできるソフト「UC-1 土石流シミュレーション」を開発した。作成したデモデータは、3DVRソフト「UC-win／Road」のプラグインでVR化することで、土石流の被害規模を想定しやすくなり、適切な対策につなげられる。
メンテナンス・レジリエンス OSAKA 2020：
KEYTECは、コンクリート構造物を対象にした非破壊検査の機器を展開している。なかでも、ワイヤレスコンクリート温度センサー「SmartRock2」は、鉄筋に直接取り付けて、コンクリートの内部にセンサーと本体を埋込み、ワイヤレスでスマートフォンの無償アプリから測定データを確認する仕組み。コンクリート養生管理のコスト削減や工期短縮が見込める。
メンテナンス・レジリエンス OSAKA 2020：
立命館大学 理工学部 教授の建山和由氏は、i-Constructionの目に見える効果として、近年活用が増加している現場の映像を活用したシステムと、トヨタの生産方式をMITが体系化した「リーン生産方式」の導入を提唱している。
メンテナンス・レジリエンス OSAKA 2020：
スウェーデンのAlgory Simulation ABは、建機の開発や工事前に現場でのワークフローを確認するのに役立つ建設向けシミュレーションソフト「AGX Dynamics」のUnity用プラグイン「AGX DYNAMICS for Unity」をリリースした。
第6回 国際ドローン展：
エイテックは、球体ガードとパノラマカメラを組み合わせたドローン点検手法を確立し、2種類のサービスを展開している。
メンテナンス・レジリエンス OSAKA 2020：
吉川工業は、建設現場で建機と作業員の衝突事故を防ぐ「統合型作業者接近検知システム」を開発し、展示会などで認知拡大を進めている。
メンテナンス・レジリエンス OSAKA 2020：
沖電気工業は、「メンテナンス・レジリエンス OSAKA 2020」（2020年7月29〜31日、インテックス大阪）内の「インフラ検査・維持管理展2020」で、光ファイバーや加速度センサーを用いたインフラ構造物のモニタリングシステムをPRした。OKIは、インフラ構造物を対象に、光ファイバーや加速度センサーを用いた用途ごとのモニタリングシステムを展開している。
メンテナンス・レジリエンス OSAKA 2020：
イクシスは、床面ひび割れ検査ロボット「Floor Doctor ver.2」の試作機を開発した。Floor Doctor ver.2は、従来機と比較し、iPadのAR機能を利用して自己位置推定ができるようになり、壁際での点検にも適応するようになった。
メンテナンス・レジリエンスTOKYO 2019：
ここ最近、人間の肉眼と似たような機能をAIで代替する「インテリジェントカメラ」が、建設現場でも危険予知や現場管理の目的で導入される機会が増えてきている。レグラスが提供している製品は、カメラ上でエッジ処理を行うため、PC、クラウド、GPUが不要で、現場に合わせて2眼／4眼タイプを選択することができる。
メンテナンス・レジリエンスTOKYO 2019：
富士テクニカルリサーチ は、点群情報の取得や加工作業を後押しする製品として、3次元レーザー計測データCAD化ソフトウェア「Galaxy-Eye」とハンディスキャナー「F6 SMART」の提案を強めている。
メンテナンス・レジリエンスTOKYO 2019：
全国解体工事業団体連合会は、解体工法の歴史やさまざまな工法を用いたコンクリート解体の実証試験の普及に努めている。
メンテナンス・レジリエンスTOKYO 2019：
名古屋工業大学 名誉教授の山本幸司氏は、建設ICTに関する国土交通省や中部地方整備局の取り組みを紹介し、建設ICTの有用性を普及している。
メンテナンス・レジリエンスTOKYO 2019：
道路、トンネル、橋などの社会インフラは老朽化が加速しており、対応が急務とされている。京都大学名誉教授の大西有三氏は問題解決の有効策となる点検・管理システムの認知拡大を進めている。
メンテナンス・レジリエンスTOKYO 2019：
三井E＆Sマシナリーは、路面性状と道路内部の空洞を同時に調べられる特殊車両を販売展開している。
メンテナンス・レジリエンスTOKYO 2019：
古河電工は、AIを活用してドライブレコーダーで撮影した映像から、道路上の道路標識や照明などを判定し、施設台帳を自動で作成して、そのデータを基にARで現場点検を行うシステムを2019年度内の提供開始を目指して開発を進めている。これまでに日光市で試験導入したところ、作業時間が10分の1以下に短縮されたという。
メンテナンス・レジリエンスTOKYO 2019：
ネクスコ東日本エンジニアリングは、コンクリート構造物の打音点検を通行車両の騒音やトンネル内の反響音がある環境下でも、クリアに聞こえるようにするシステムの開発を進めている。
メンテナンス・レジリエンスTOKYO 2019：
サンリツオートメイションは、インフラ点検の救世主と位置付けるモジュラー型オールインワン調査点検ロボットシステムの開発を東京都立産業技術研究センターと共同で進めている。このロボット1台さえあれば、狭小空間の調査はもちろん、データの蓄積、レポートの作成まで、一気通貫で容易に行うことができるという。
メンテナンス・レジリエンスTOKYO 2019：
フジタは、i-Constructionの加速に伴い、建設現場のニーズに合った完全自動運用型ドローンや全工程をIoTで見える化するICT土工の導入と検証を進めている。
インフラ関連で押さえておきたい記事一覧
インフラメンテナンス×AI（1）：
国内の土木分野では、インフラの老朽化という喫緊の課題が差し迫っており、例えば道路橋では建設後50年に達するものが6割にも及ぶとされている。建設業界での慢性的な人手不足の解消と、必要とされる事後保全から予防保全への転換で必須とされる新技術と期待されるのが「AI」だ。土木学会とインフラメンテナンス国民会議のシンポジウムから、インフラメンテナンス領域でのAI活用の最新動向を追った。
インフラメンテナンス×AI（2）：
国内の土木分野では、インフラの老朽化という喫緊の課題が差し迫っており、道路橋を例にとれば建設後50年に達するものが6割にも及ぶとされている。建設業界での慢性的な人手不足の解消と、必要とされる事後保全から予防保全への転換で必須とされる新技術と期待されるのが「AI」だ。土木学会とインフラメンテナンス国民会議のシンポジウムから、インフラメンテナンス領域でのAI活用の最新動向を追った
インフラメンテナンス×AI（3）：
東京・品川区は、道路管理者として行っている区道の日常点検に、ICTやAIを導入し、将来にわたり持続可能なインフラ維持管理体制の構築を進めている。実用化すれば、異常発見時に遅滞なく応じられるようになるだけでなく、ICT点検の結果に基づく1次現場対応のアウトソーシング化で職員の事務軽減、住民からの道路に対する要望への適切な対応などが期待される。
検査・維持管理：
国交省によると、建設後50年以上経過する道路橋の割合は、2033年には約63％にまで増加すると見込まれている。その一方で、定期点検は管理者による5年に1度の点検が義務付けられているが、ある調査データでは全国の市町村における建設系技術者・作業者数は、2050年度には2010年度と比較して半分以下になると予測され、社会インフラ構造物を効率的に点検する手法は業界を挙げて解決すべき社会課題とされている。こうした社会事情を踏まえ、キヤノンはカメラメーカーとしての撮影と画像解析の技術、AIの3つから成る点検サービスで、2019年12月から市場に本格参入する。
国土交通省は、土木工事を対象に、施工の生産性向上と品質管理の高度化につながる革新的技術の公募を開始した。生産性向上では、繊維メーカーや大学、ゼネコンなどが開発を進めているウェアラブルIoTや建機メーカなどが取り組むAIによる現場管理も対象となっており、選定後に公共土木工事で試行となれば、実用化に一歩近づくことになる。
人気記事トップ10
- 自動車からドローンへ、試作メーカーの「トピア」が大型実機を5カ月で開発
- 空中と地上で飛ぶ、転がる、インキメーカーのDICがなぜ球体型ドローンを開発したか？
- 大手ゼネコン5社と免制震装置メーカー3社、杭メーカー1社がRevit用の免制震装置と杭のファミリ公開
- 住宅の建築現場に「仮設エアコン設置」、熱中症対策の義務化で三井ホームが標準化
- 「木材の地中利用、長期気候変動対策に有効」 80年前の丸太調査で明らかに、飛島建設
- DX対応型、多機能保護具「スーパーSCヘルメット」を開発 大成建設
- 東北6県の建設会社が連携、広域対応とDX推進 みずほ銀行と「東北アライアンス建設」設立へ
- 浸水被害を「ワンコインセンサー」でリアルタイム検知、232自治体で実施
- 高速道路に光ファイバー敷設、自動運転支援技術を検証 鹿島建設とSUBARU
- 旧耐震物件で環境性能認証の取得は難しい？ 図面がない築50年のホテルでもBELS認定
ITmediaはアイティメディア株式会社の登録商標です。