立命館大学 理工学部 教授の建山和由氏は、i-Constructionの目に見える効果として、近年活用が増加している現場の映像を活用したシステムと、トヨタの生産方式をMITが体系化した「リーン生産方式」の導入を提唱している。
建ロボテックは、人と協働して鉄筋結束を行うロボット「トモロボ」に、横移動を可能にする補助装置「トモロボスライダー」を2020年7月に発表した。トモロボスライダーの導入で、これまで2人必要だったロボットのオペレーターが1人で済むようになり、一層の作業性が向上した。
西日本高速道路エンジニアリング中国は、高所作業車3台分の作業台を1台に集約した「E-マルチ点検車」や既設パイプカルバート内部の状況を調べられるロボット「Ex-Mole」を開発した。国内の展示会などで、両製品が点検の省人化や安全性の向上に役立つことをアピールしている。
KEYTECは、コンクリート構造物を対象にした非破壊検査の機器を展開している。なかでも、ワイヤレスコンクリート温度センサー「SmartRock2」は、鉄筋に直接取り付けて、コンクリートの内部にセンサーと本体を埋込み、ワイヤレスでスマートフォンの無償アプリから測定データを確認する仕組み。コンクリート養生管理のコスト削減や工期短縮が見込める。
西日本高速道路エンジニアリング中国は、高所作業車3台分の作業台を1台に集約した「E-マルチ点検車」や既設パイプカルバート内部の状況を調べられるロボット「Ex-Mole」を開発した。国内の展示会などで、両製品が点検の省人化や安全性の向上に役立つことをアピールしている。
倉敷紡績は、都市型地下鉄のトンネルを対象にした点検システム「TM-270」を開発した。TM-270は、組み立て式で、撮像方法がシンプルなため、トンネル内壁の全面撮影が3時間で完了する。現在、国内や海外にある都市型地下鉄トンネルの点検で試験運用を進めている。
フォーラムエイトは、土石流の発生地点で流動域である急勾配地と土石流の氾濫・堆積が生じる緩勾配扇状地を統合的に分析して、土石流の被害をシミュレーションできるソフト「UC-1 土石流シミュレーション」を開発した。作成したデモデータは、3DVRソフト「UC-win/Road」のプラグインでVR化することで、土石流の被害規模を想定しやすくなり、適切な対策につなげられる。
KEYTECは、コンクリート構造物を対象にした非破壊検査の機器を展開している。なかでも、ワイヤレスコンクリート温度センサー「SmartRock2」は、鉄筋に直接取り付けて、コンクリートの内部にセンサーと本体を埋込み、ワイヤレスでスマートフォンの無償アプリから測定データを確認する仕組み。コンクリート養生管理のコスト削減や工期短縮が見込める。
立命館大学 理工学部 教授の建山和由氏は、i-Constructionの目に見える効果として、近年活用が増加している現場の映像を活用したシステムと、トヨタの生産方式をMITが体系化した「リーン生産方式」の導入を提唱している。
建ロボテックは、人と協働して鉄筋結束を行うロボット「トモロボ」に、横移動を可能にする補助装置「トモロボスライダー」を2020年7月に発表した。トモロボスライダーの導入で、これまで2人必要だったロボットのオペレーターが1人で済むようになり、一層の作業性が向上した。
スウェーデンのAlgory Simulation ABは、建機の開発や工事前に現場でのワークフローを確認するのに役立つ建設向けシミュレーションソフト「AGX Dynamics」のUnity用プラグイン「AGX DYNAMICS for Unity」をリリースした。
エイテックは、球体ガードとパノラマカメラを組み合わせたドローン点検手法を確立し、2種類のサービスを展開している。
吉川工業は、建設現場で建機と作業員の衝突事故を防ぐ「統合型作業者接近検知システム」を開発し、展示会などで認知拡大を進めている。
沖電気工業は、「メンテナンス・レジリエンス OSAKA 2020」(2020年7月29〜31日、インテックス大阪)内の「インフラ検査・維持管理展2020」で、光ファイバーや加速度センサーを用いたインフラ構造物のモニタリングシステムをPRした。OKIは、インフラ構造物を対象に、光ファイバーや加速度センサーを用いた用途ごとのモニタリングシステムを展開している。
イクシスは、床面ひび割れ検査ロボット「Floor Doctor ver.2」の試作機を開発した。Floor Doctor ver.2は、従来機と比較し、iPadのAR機能を利用して自己位置推定ができるようになり、壁際での点検にも適応するようになった。
古河電気工業は、ゼンリンデータコムと共同で、車で道路を走るだけで、標識などの道路付属物の定期点検が行える「みちてんスナップ」を開発した。
インフォマティクスは、「メンテナンス・レジリエンス OSAKA 2020」(2020年7月29〜31日)で、パノラマ画像と点群データを同時に取得できるシステムや現場の状況を共有可能なスマートフォンアプリなどを訴求する。
積木製作は、現場作業員向けVR体験型の教材として、「安全体感VRトレーニング」の新コンテンツ「脚立作業の危険性」を制作した。
国内の土木分野では、インフラの老朽化という喫緊の課題が差し迫っており、例えば道路橋では建設後50年に達するものが6割にも及ぶとされている。建設業界での慢性的な人手不足の解消と、必要とされる事後保全から予防保全への転換で必須とされる新技術と期待されるのが「AI」だ。土木学会とインフラメンテナンス国民会議のシンポジウムから、インフラメンテナンス領域でのAI活用の最新動向を追った。
国内の土木分野では、インフラの老朽化という喫緊の課題が差し迫っており、道路橋を例にとれば建設後50年に達するものが6割にも及ぶとされている。建設業界での慢性的な人手不足の解消と、必要とされる事後保全から予防保全への転換で必須とされる新技術と期待されるのが「AI」だ。土木学会とインフラメンテナンス国民会議のシンポジウムから、インフラメンテナンス領域でのAI活用の最新動向を追った
東京・品川区は、道路管理者として行っている区道の日常点検に、ICTやAIを導入し、将来にわたり持続可能なインフラ維持管理体制の構築を進めている。実用化すれば、異常発見時に遅滞なく応じられるようになるだけでなく、ICT点検の結果に基づく1次現場対応のアウトソーシング化で職員の事務軽減、住民からの道路に対する要望への適切な対応などが期待される。
国交省によると、建設後50年以上経過する道路橋の割合は、2033年には約63%にまで増加すると見込まれている。その一方で、定期点検は管理者による5年に1度の点検が義務付けられているが、ある調査データでは全国の市町村における建設系技術者・作業者数は、2050年度には2010年度と比較して半分以下になると予測され、社会インフラ構造物を効率的に点検する手法は業界を挙げて解決すべき社会課題とされている。こうした社会事情を踏まえ、キヤノンはカメラメーカーとしての撮影と画像解析の技術、AIの3つから成る点検サービスで、2019年12月から市場に本格参入する。
国土交通省は、土木工事を対象に、施工の生産性向上と品質管理の高度化につながる革新的技術の公募を開始した。生産性向上では、繊維メーカーや大学、ゼネコンなどが開発を進めているウェアラブルIoTや建機メーカなどが取り組むAIによる現場管理も対象となっており、選定後に公共土木工事で試行となれば、実用化に一歩近づくことになる。