連載一覧

野原グループが運営する「BuildApp News（ビルドアップ ニュース）」とBUILTがコラボした本連載「BUILTトレンドウォッチ」では、建設DXの実現に向けた基礎知識から、法令動向、最新技術など、旬なキーワードをピックアップして解説します。

本連載では、アメックスの建設業界を対象にした調査結果をもとに、業界が直面している人材不足や労働人口の高齢化など「ひと」に関する課題や経理業務での支払い業務の煩雑さや属人的な作業を、どう改善していくべきか、前後編の2回にわたり、解説します。

本連載では、野原ホールディングスの山崎芳治氏とM＆F tecnicaの守屋正規氏が共著で、BIMを中心とした建設産業のトランスフォーメーションについて提言していく。設計BIMについては語られることも多いため、本連載では施工現場や建材の製造工程などを含めたサプライチェーンまで視野を広げて筆を進める。

本連載では、建設業向けにICT製品を展開している日立ソリューションズの販売チームが、それぞれの専門分野を生かして執筆します。建設業の「働き方改革」につながる現場作業の生産性向上や安全衛生といった身近な業務改革を中心に、実例をベースにお伝えしたいと考えています。

本連載では、だいち災害リスク研究所 所長 横山芳春氏が、地震や液状化といった災害への予防策として注目されている地盤調査の基礎や手法、今後について解説します。

本連載では、アットホームの不動産市場や不動産テックなどの各専門分野に長けた執筆陣が、法令改正に伴う消費者動向や不動産分野でのAI先端活用例について、各回テーマを設定し、現状と今後の予測について独自分析していきます。

連載では、三菱地所設計の各担当者が、「設計者と発注者の関係」「アナログとデジタルの良い関係」「教育と暗黙知」「外部との協業」のテーマで、BIMをはじめとするICTの利点と活用事例について紹介していく。

本連載では、日立ソリューションズの建設ICTエバンジェリストが、建設業界でのセンサー技術の可能性について、各回で技術テーマを設定して、建設テック（ConTech）実現までの道のりを分かりやすく解説していく。

　日本の建設業界は、長時間労働や就業者の高齢化などさまざまな問題を抱え、変わっていかなければならないというのは、既に共通認識となっている。その対応策として、建設業におけるICT化に期待が寄せられ、BIM・デジタルコンストラクション・建設DX・デジタルツイン・IoTなどの取り組みが日夜紹介されているが、なかなか大きな成果につながっているようには見えない。一方で、RevitなどBIMツールの活用は進みつつあり、設計での設備の対応は遅れてはいるが、意匠・構造は大手企業を中心に、2次元CADからBIMソフトへの移行が進んでいる。ただ、これも単にツールを2次元から3次元に置き換えるだけであれば、業務の効率化以上の成果を出すことは難しい。大きな成果を目指すためには、これまでの慣習を捨て、プロセスを変えねばならない。プロセスを変えようとせず、個々の技術がバラバラに進化し、便利なツールとしてのみ活用が進んでゆくことは、逆に将来大きな障害になる可能性さえある。こういった現状が、日本の建設業界における「危機構造」といえるのではないだろうか。まずは、日本の建設業界が、この「危機構造」を認識し、そこをどう乗り越えるのかという議論を始めなければならない。本連載では、その建設業界の「危機構造」脱却へのシナリオを描いてゆく。

本連載では、日本ファシリティマネジメント協会 専務理事 成田一郎氏が「JFMA調査研究部会のFM探訪記」と題し、日本ファシリティマネジメント協会（JFMA）傘下で、マネジメントや施設事例、BIM×FMも含めた固有技術をテーマにした合計18の研究部会から成る「調査研究部会」での研究内容を順に紹介していく。

本連載では、経営コンサルタント業界のパイオニア・タナベ経営が開催している建設業向け研究会「建設ソリューション成長戦略研究会」を担う建設専門コンサルタントが、業界が抱える諸問題の突破口となる経営戦略や社内改革などについて、各回テーマを設定してリレー形式で解説していく。

ここ数年、国が旗振り役となって推進しているi-Constructionの進捗により、土木分野でのAI活用が進んでいる。本連載では、土木学会 AI・データサイエンス実践研究小委員会 副委員長を務める阿部雅人氏が、AIをどのように使いこなしていくべきかという観点から、AIと土木の最新研究をもとに、今後の課題や将来像について考えていく。

本連載では、不動産に関する各種データや不動産仲介の現場から集めたリアルな声をもとに、アットホームラボの磐前淳子氏が最新の市場動向について解説していきます。

本連載では、一級建築士事務所 鍋野友哉アトリエ/TMYAを主宰する一級建築士の鍋野友哉氏が、近年環境に優しいなどの理由で関心を集める木材にスポットライトを当て、国内と世界における木造建築の歴史や最新の木造建築事例、木材を用いた構法を紹介する。

近年、急成長を遂げる“不動産テック市場”。非対面・非接触での営業や契約締結、VRでの物件内見、スマートロックなどの新しい不動産テックサービスが次々と登場し、不動産業界にもデジタル変革の波が押し寄せている。本連載では、不動産テック市場を俯瞰的に見ながら、延期が決定した東京五輪の影響やCOVID-19で意図せず普及が進む“リモートワーク”に伴う市場変化などを織り交ぜ、足元の不動産テック市場の現況と今後の見通しをアットホーム 原雅史氏がレポートしていく。

本連載では、建物の大規模修繕工事で生じる会計学や税法上の問題点やその解決策を千葉商科大学 専任講師 土屋清人氏（租税訴訟学会 常任理事）が分かりやすくレクチャーする。

本連載では、ICTシステムに関する企画やコンサルティング、設計、構築などを手掛けるNECネッツエスアイ ビジネスデザイン統括本部 DXビジネス推進本部 ビジネスプロデュースグループ ソリューション開発マネジャー 川�附F史氏が、通信規格「ZETA」の基礎知識や最新動向、建設業での活用方法を紹介する。

企業にとっての財産・資源は何であろうか。人であり、金であり、情報である。そしてもう一つ大事なものは「もの（ファシリティ）」である。一般に、人・金・情報・もの（ファシリティ）の4つが経営資源といわれる。これらをいかにマネジメントするかが、経営者の手腕である。しかし、ファシリティについては、経営資源として十分に活用されていないのが現実である。それゆえ不利益と損失を被っている。これら4つの経営資源をマネジメントすること、すなわち人は人事、金は財務、情報は情報システム、ファシリティはFMとしてマネジメントし、「第4の経営基盤」とすることが必要とされている。ある目標に向かって、これらをいかにマネジメントするかで、企業の成否は決まる。FMは日本企業が見過ごしてきた経営基盤といえる。

建設業界でも大手ゼネコンを中心にIoT活用やBIM連携など、先進的な事例が見られるようになってきている。本連載では、ファシリティマネジメント（FM）で感動を与えることを意味する造語「ファシリテイメント」をモットーに掲げるファシリテイメント研究所 代表取締役マネージングダイレクターの熊谷比斗史氏が、ヨーロッパのFM先進国で行われている施策や教育方法などを体験記の形式で解説する。

建築物の環境性能を評価する認証制度には、さまざまな種類がある。その1つであり、国際的な認証制度として普及が進んでいるのがLEED認証だ。本連載では一般社団法人グリーン ビルディング ジャパンのメンバーが、こうしたLEEDをはじめとする「グリーンビルディング認証」の概要や、取得のための仕組みを解説する。第1回ではLEED認証の概要について紹介する。

ICT、ロボット、ドローン。こうした新しい技術がさまざまな産業に変化をもたらす中、建設業界でもその活用に注目が集まっている。本連載ではBIMを筆頭に、建設業界に関連する最新技術の活用状況の現在と、今後の展望について解説していく。

ビルの効率的な省エネ施策に欠かせないIT/IoT活用。本連載ではBEMSを筆頭に、あらためてその仕組みや導入のポイントなどを解説していく。第1回はBEMSの位置付けや導入のメリットなど、BEMSの基礎について解説する。

建築学と情報工学の融合が進む昨今、これからの「建築家」という職能はどう変化していくのか――キーパーソンへのインタビューを通して、建築家の技術的条件を探る本連載。第1回は慶應義塾大学SFC教授の池田靖史氏とともに、古来の製図から現代のBIMに至るまで、建築製図技術の系譜について考えます。

日本ファシリティマネジメント協会（JFMA）は2020年2月19〜21日、東京都江戸川区のタワーホール船堀で、第14回日本ファシリティマネジメント大会「ファシリティマネジメント フォーラム 2020」を開催した。同大会で紹介された第14回日本ファシリティマネジメント大賞（JFMA賞）受賞事例の中から、厳選したFM活用事例を取り上げる。

日本の建設業界は、低い生産性、労働者の老齢化、多くの労働災害など、市場が破綻しかねないほどに深刻な問題が目前に迫り、一刻も早く手を打たなければならない局面に差し掛かっている。特効薬となるのが、BIMとそれを核に据えたICT活用だとは今では多くの業界人が知るところだが、建設の全工程で実践活用できている企業はほぼ皆無と言えよう。2020年度に全物件“BIM化”の大望を抱く大和ハウス工業で、日本のBIM開拓の一翼を担ってきた同社 技術統括本部 建設デジタル推進部 次長・伊藤久晴氏が、これまでのBIMに挑んだ集大成として、真に有効活用するための道標を示す。

本連載では、制御・計測機器メーカーで各種ビル設備サービスを展開するアズビルが、「建物の頭脳」ともいえるBASやシステムを活用したエネルギー管理システム「BEMS」を紹介し、今後の可能性についても解説する。

本連載では、情報システム企業でICT関連のサービスなどを展開する京セラコミュニケーションシステムが、IoT機器を低コストで運用できるネットワーク「Sigfox」の成り立ちや活用事例、今後の可能性について解説する。

建築分野での活用に注目が集まっているVR。「VRは設計事務所にとって非常に有効なツール」と語るのが、デザイン住宅設計を手掛けるフリーダムアーキテクツデザインだ。2016年から設計業務や顧客提案にVRを活用し始めた同社に、VRを利用するメリットや成果について聞いた。

ここ数年、ICTの著しい発展によって建設業界でも、その有効な活用方法が設計・施工・維持管理の各工程で検討され始めている。新たなソリューションを導入するには、さまざまな既存の障壁が立ちはだかり、ときには既存の業務形態を変革することも迫られる。ビジネスルールを抜本的に設計し直す「BPR（Business Process Re-engineering）」。建設業界で導入することによって何が変わり、そのためには何をすべきか、プロレド・パートナーズが数々の建設会社でBPRをコンサルしてきた実績をもとに、本連載で解説していく。

本連載は、経済産業省によって、2017年12月に立ち上げられた「産業サイバーセキュリティ研究会」のワーキンググループのもとで策定され、2019年6月にVer.1.0として公開された「ビルシステムにおけるサイバー・フィジカル・セキュリティ対策ガイドライン」について、その背景や使い方など、実際に活用する際に必要となることを数回にわたって解説する。あまりセキュリティに詳しくない方でも分かるように、なるべく専門用語を使わずに説明する。

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本連載では、総合人材サービス会社で建設業向けの人材サービスを展開するヒューマンリソシアが、独自に調査した建設業における人材動向を定期レポートとしてお届けする。建設業従事者の人材動向に関する実態を解明し、建設業各社の採用・定着に向けた戦略を考えるうえで少しでもお役に立てれば幸いである。