2022年にBUILTで公開された閲覧ランキングTop10の記事を紹介するとともに、1年間の“建設×テクノロジー”のトレンドも振り返ります。
BUILT編集部，BUILT
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2022年12月31日の記事
2022年12月30日の記事
イトーキは、滋賀県近江八幡市で開発を進めていた「滋賀工場APセンター」を2023年1月に稼働する。加えて、同じ敷地内にある滋賀工場から滋賀工場APセンターに、高速入出庫能力と省スペース設計を実現するシャトル台車式自動倉庫システム「システマストリーマー SAS-R」を移設し、オフィス製品の製造能力を高める。
BUILT
アズビルは、神奈川県藤沢市川名で保有する藤沢テクノセンターで、アズビル製品の実験を行う「103建物」とMEMSセンサーの開発設備と計測標準設備を搭載している「104建物」が2022年9月に竣工したことを公表した。現在、同社は、103建物と104建物を活用し、工場やビルの自律化を支援するソリューションの開発を進めている。
遠藤和宏，BUILT
2022年12月29日の記事
日本GLPは、日本最大規模のオープンエンド型私募物流ファンド「GLP Japan IncomeFund」が大阪府東大阪市で開発した物流施設「GLP 東大阪」を取得した。
BUILT
東急建設は、AR関連技術を製造・販売するCellidに出資した。背景には、Cellidの持つARグラスのハードウェア技術とVisual SLAMのソフトウェア技術に、東急建設のBIM／CIMといった建設デジタル技術を融合させることで、建設DXを加速させ、新たなソリューションを共同開発することも見据えている。
BUILT
大林組は、ロックボルト打設作業を遠隔操作で行えるロックボルト遠隔打設専用機「ロボルタス」を開発した。今後は、ロボルタスの実証実験を積み重ね、その他のトンネル工事施工技術と連携し、トンネル工事全体の生産性向上と省人化を実現することで、社会インフラの安全かつ迅速な整備に貢献する。
BUILT
東急不動産と神六再開発が原宿・神宮前エリアで推進する「神宮前六丁目地区第一種市街地再開発事業」において、商業施設の開業が2024年春に決定した。建築家の平田晃久氏が外装・屋上デザインを手掛ける。
BUILT
戸田建設は、高純度バイオディーゼル燃料事業者連合会や未来樹、アクティオとともに、作業所の温室効果ガス排出削減対策として、バイオディーゼル燃料を軽油に30％混合した燃料（B30燃料）を建設機械に利用する実証実験を行っている。
BUILT
FCNTと東光鉄工は、FCNTのエッジAIカメラと東光鉄工が開発する国産ドローンを組み合わせることで、社会インフラの安心・安全に貢献する新たなドローン市場の開拓を目指す。ドローンに搭載したエッジAIカメラの最大4Kの高精細な空撮映像をリアルタイムでグランド・システムへ伝送し、解析することで、インフラ点検の高度化も実現する。
BUILT
2022年12月28日の記事
大林組は、秋田県にある能代港で、秋田洋上風力発電（AOW）を通じて、丸紅や東北電力、コスモエコパワー、関西電力などとともに、大型洋上風力発電プロジェクトとして開発を進めてきた能代港洋上風力発電所の商業運転を開始した。なお、能代港洋上風力発電所の取り組みは、商業目的とした日本国内初の大型洋上風力発電プロジェクトだという。
BUILT
鉄建建設は、鉄道工事で線路内の人や車両の侵入を3Dセンサーにより、自動検知するシステムを開発した。今後は、JR東日本協力のもと、実導入に向けた検証と運用方法の検討を行う見通しだ。
BUILT
CDPは毎年、企業の気候変動への先駆的な取り組みなどを評価し、最上位の企業を「気候変動Aリスト」に選定している。2022年の気候変動Aリストでは大成建設が選ばれた。
BUILT
住友不動産や東京建物、大和ハウス工業などが参画する「月島三丁目北地区市街地再開発組合」が、市街地再開発事業に着工した。地上58階建てのタワーマンションを中核とするもので、2026年の完工を目指す。
BUILT
建設技術研究所は、京都大学のインフラ先端技術コンソーシアムで、構研エンジニアリング、鷺宮製作所、京都大学、北海道大学とともに、鷺宮製作所が開発した「エナジーハーベスタ」を用いることで、トンネル照明灯具の取付異常を検知する電源不要のデバイス「フリークエンター」を開発した。フリークエンターは、トンネル照明灯具に着目して開発されたものだが、今後はさまざまな施設などへの適用を進め、付属施設点検のシステム化を目指していく。
BUILT
長谷工コーポレーションが独自開発した環境配慮型コンクリート「H-BAコンクリート」が、国土交通省の「特別評価方法認定」を取得した。認定取得により、住宅性能表示を行うマンションへH-BAコンクリートを採用することができるという。
BUILT
2022年12月27日の記事
大和ハウス工業は、全従業員1.7万人を対象に、DX教育を実施し、建設業務の効率化や営業提案力の強化に取り組んでいる。
BUILT
H＆Companyは、建設業の賃金改定の実態について最新情報を分析した。建設業における賃金改定の実施状況では、「1人平均賃金を引き上げた・引き上げる」と回答した企業の割合が95.4％となり、全産業の85.7％と比較しても高い割合となった。その理由として、「労働力の確保」や「雇用の維持」が上位にランクインした。
BUILT
東急建設は、建設現場を対象とした国内初のバーチャルPPAサービス契約に関して、クリーンエナジーコネクトと締結した。これにより、東急建設の建設現場で使用する電力に対して、追加性がある再生可能エネルギーの環境価値がクリーンエナジーコネクトから長期で提供される。
BUILT
ウェブサイトに掲載した記事を印刷しても読みやすいPDF形式の「電子ブックレット」にまとめました。無料のBUILT読者会員に登録することで、ダウンロードすることができます。今回のブックレットは、一級建築士事務所 鍋野友哉アトリエ／TMYAを主宰する一級建築士の鍋野友哉氏が、近年環境に優しいなどの理由で関心を集める木材にスポットライトを当て、国内と世界における木造建築の歴史や最新の木造建築事例、木材を用いた構法などを紹介する連載のまとめ上編です。
BUILT
西松建設は、熊本県南阿蘇村にある立野ダムで、準天頂衛星システム「みちびき」の高精度測位情報をダム工事に活用する実証実験を行った。実証実験では、ケーブルクレーンやその他建設機械の位置情報取得でCLASの有効性が判明した。今後は、他の用途を含めてCLASの活用について検討していく。
BUILT
ジョンソンコントロールズは、「Metasysビルオートメーションシステム Release 11.0」の提供を開始した。米国政府情報処理標準に準拠したほか、通信プロトコル「OPC UA」にも対応している。
BUILT
パナソニック エレクトリックワークス社は、東京・東品川のショールーム「Space Player LAB」をリニューアルし、「BSP-LAB」と名称変更して2022年11月22日にオープンした。BSP-LABは、ダウンライト型プロジェクター「Bio SHADOW」やスポットライト型プロジェクター「Space Player」のさまざまな活用事例を紹介する事業者向けの展示場で、来場は予約制となっている。予約は、パナソニック EW社の社員を介して行える他、専用サイトでも対応している。
遠藤和宏，BUILT
2022年12月26日の記事
清水建設は、クリーンルームの空調負荷低減を目的に、AIを用いて、室内で循環する清浄空気の風量を最適化するAI空調制御システムを開発した。AI空調制御システムは、FFU運転制御のAI化により、室内の清浄化に必要な搬送動力を従前システムと比べて30％減らせる見込みだ。
BUILT
ウェブサイトに掲載した記事を印刷しても読みやすいPDF形式の「電子ブックレット」にまとめました。無料のBUILT読者会員に登録することで、ダウンロードすることができます。今回のブックレットは、だいち災害リスク研究所 所長の横山芳春氏が、地震や液状化などの予防策として注目されている地盤調査について解説した連載のまとめです。
BUILT
戸田建設は、産学連携で環境負荷が小さい高性能の粉じん抑制技術を開発し、同技術の実証試験を同社の施工現場で行い、有効性を確認した。今後は、新技術の現場試験適用を重ねて、実用化と製品化を目指す。
BUILT
技研製作所は、都市部の橋梁などの上部クリアランス2.5メートルの空頭制限がある硬質地盤の現場において、直径1000ミリメートルの鋼管杭の圧入を実現する超低空頭対応の鋼管杭回転切削圧入機「ジャイロパイラー」を開発した。
BUILT
東急不動産は、神奈川県川崎市多摩区三田四丁目で、学生用の集合住宅として、木造＋RC混構造建築物「（仮称）CAMPUS VILLAGE 生田」の開発を進めている。
BUILT
2022年12月23日の記事
北海道電力とアバナードは、火力発電所における全く新しい巡視点検業務用アプリケーションを共同開発した。アプリ開発は、北海道電力が火力発電所でのDX推進として進めてきた取り組みの1つで、国内で初めて火力発電所の巡視点検業務にMR技術を採用した。
柳井完司，BUILT
大成建設は、建設用3Dプリンティングに適用可能な環境配慮コンクリートを国内で初めて開発した。今回の技術で製作した建設部材は、コンクリートの性能を確保しつつ、複雑で多彩なデザインと機能を持ちながら、CO2排出量削減を実現。また、こういった部材を2022年度中に大成建設グループ企業が保有する大成ユーレック川越工場のリニューアル工事に実適用する。
BUILT
大成建設は、同社開発の環境配慮コンクリート「T−eConcrete／建築基準法対応型」を適用した場所打ち鉄筋コンクリート杭工法「T−EAGLE杭工法」の技術認証を取得した。T−EAGLE杭工法で同コンクリートの使用が可能となり、従来のコンクリートの場所打ち杭に比べ、CO▽▽2▽▽排出量を最大60％程度削減できる。
BUILT
三菱電機エンジニアリングは、前田道路と法政大学とともに、三菱電機エンジニアリング製の3Dレーザスキャナーを備えた建機搭載型舗装出来形管理システム「Field Laser」の開発を進めている。
遠藤和宏，BUILT
2022年12月22日の記事
野村不動産は、野村不動産ウェルネスとともに、サービス付き高齢者向け住宅シリーズ「OUKAS」の第5弾として、埼玉県朝霞市三原3丁目で開発を進めていた「OUKAS志木」が2023年2月1日に開業することを発表した。
BUILT
都市緑化機構は、生物多様性保全推進プロジェクト「5本の樹」を進める積水ハウスの協力を受ける形で、都市緑化機構が運用する社会・環境貢献緑地評価システム「緑の認定 SEGES」での生物多様性評価を強化する。協力を通じ、都市緑地の生物多様性保全や回復を進めていく。
BUILT
ディープラーニングの進化に伴い、AIの精度が大きく向上したことで、さまざまな分野でAIが積極的に導入されています。特にビジネス領域での活用が目立つのが、画像認識の分野です。今回は画像認識AIがもたらす不動産業界の変革などについてレポートします。
大武義隆（アットホームラボ 執行役員 アドバンストテクノロジー部 部長），BUILT
熊谷組は、クラウドを活用したサプライチェーンマネジメントにより生産性向上を図るコッター床版品質管理システム「KIS-C」を開発した。KIS-Cは、使用することで、コッター床版工法の現場管理業務を50％削減し、従来工法（ループ式継手）の現場管理業務と比較すると業務量を約80％減らせる。
BUILT
LIXILは、パーテンションメーカーのコマニー社と共同開発した「パブリックトイレ空間BIMモデル」に、国土交通省が令和3年に改正した建築設計標準対応の新規プランを追加することを発表した。
BUILT
ニトリホールディングスは、宮城県仙台市と福岡県福岡市に、同社の物流センターを開設する。両施設は、同社が総額約3500億円を投じて、2.5〜12万坪規模の物流センターを8カ所に新設する「国内物流拠点再構築」の一環で行われる。
BUILT
2022年12月21日の記事
クッシュマン・アンド・ウェイクフィールド・アセットマネジメントは、境古河ファシリティを通じて、物流施設「（仮称）LF境古河」の開発を進めている。
BUILT
三井住友建設と日立ソリューションズは、「デプスカメラ」を活用して、トンネルや切土補強土のプレートを締め付けるロックボルトの配置間隔を計測するシステムを共同開発した。
BUILT
SBテクノロジーは、オフィスビルのサイバーセキュリティ対策サービスを竹中工務店の新オフィスビル「竹中セントラルビル サウス」に導入した。SBテクノロジーのサービスは、不正侵入やマルウェア対策も行い、スマートビル普及に向けたセキュリティ支援を行う。
BUILT
大成建設は、三菱電機照明と共同で、開放的で奥行き感がある照明器具を用いて、クリーンルームの清浄環境に適応可能な構造を持つ照明「T-Clean Skylight」を開発した。今後は、クリーンルーム以外で窓がない閉鎖空間に対しても、開放感を向上させ快適な環境を実現する照明器具としてT-Clean Skylightを提案していく。
BUILT
三井住友建設は、東京都江東区海の森にある「海の森水上競技場」の指定水面で、洋上浮体式太陽光発電の開発を進めている。なお、浮体式太陽光発電の実用化は国内初だという。
BUILT
2022年12月20日の記事
センコーは、千葉県市原市で開発を進めていた物流施設「京葉PDセンター」の開所式を2022年12月15日に行った。
BUILT
東京ドームと吉本興業グループが計画していた「東京ドームシティ」内での新劇場の建設プロジェクトがスタートした。
BUILT
古河電気工業は、大阪府と道路附属物点検支援実証実験を開始する。実証では、独自のRPA技術を用いた道路附属物維持管理ソリューション「みちてん」シリーズとドライブレコーダーを搭載した車両を走行させ、撮影した動画データを組み合わせることで、道路附属物のデジタル台帳が自動で作成されるという。
BUILT
清水建設は、工場建設の初期設計段階から運用段階に至るまで、デジタルツインを継続的に活用しながら、施設価値の最適化を図るエンジニアリングサービス「Growing Factor」の提案活動をスタートした。今後は、Growing Factoryを中核に据えて、初期設計段階から運用段階まで工場のライフサイクルにわたるエンジニアリングパートナーとして、製造業の顧客を対象に生産活動をサポートしていく。
BUILT
三菱地所は、東京都千代田区大手町にある複合施設「丸ビル」と「新丸ビル」で、新規店舗のオープンや共用部の改修といったリニューアルを進めている。既に、丸ビルでは、書店「TSUTAYA BOOK STORE MARUNOUCHI」がオープンしている。TSUTAYA BOOK STORE MARUNOUCHIは、シェアラウンジを備えた店舗で、シェアラウンジを設けたTSUTAYA BOOK STOREは、丸の内エリアで初出店となる。
遠藤和宏，BUILT
2022年12月19日の記事
ウクライナ政府の指名により、Egis、ダッソー・システムズ、B4の3社が、ロシアの侵攻で破壊された市街地を再建するために3Dバーチャル技術と建築工学に関する知識と経験を結集させた。プロジェクトでは、3社連携による再建費用分析とチェルニーヒウ州とチェルニーヒウ市の復興に関する基本計画策定を2段階アプローチで取り組む。
BUILT
三井不動産は、UDCKタウンマネジメントとともに、千葉県柏市で生活する地域住民を対象に、ポータルサイト「スマートライフパス柏の葉」の新サービスとして、アリストルのパーソナルフィットネスアプリ「Beatfit」を提供し、住民への健康効果を検証している。
BUILT
NTT東日本と安藤ハザマ、エヌ・ティ・ティ・ブロードバンドプラットフォームは、建設現場での高速・広帯域の無線環境整備に向け、ローカル5Gを活用した共同実験を開始した。今後は、ローカル5Gの導入を他の建設会社にも展開する考えだ。
BUILT
本連載では、総合人材サービス会社で建設業向けの人材サービスを展開するヒューマンリソシアが、独自に調査した建設業における人材動向を定期レポートとしてお届けする。建設業従事者の人材動向に関する実態を解明し、建設業各社の採用・定着に向けた戦略を考えるうえで少しでもお役に立てれば幸いである。今回は、国土交通省の「2022年度建設投資見通し」をもとに、2022年度の建設市場を予測していく。
ヒューマンリソシア，BUILT
大成建設は、リバスタとともに、既存のCO2排出量計測管理に関するノウハウと豊富な現場データを活用した「建設現場で発生するCO2排出量の計測管理サービス」の開発に着手した。今後、両社は、CO2排出量管理サービスの開発を行い、大成建設の建設現場への導入と評価を経て、リバスタから製品として販売し、業界に広く展開するとともに、継続して当該サービスの機能強化を進めていく予定だ。
BUILT
大成建設、石見銀山群言堂およびワントゥーテンは、古民家にて現実空間と仮想空間との相互共有が可能な「デジタルツインバースシステム」を構築した。3社は、同システムを用いた実証実験を開始する。
BUILT
竹中工務店は、海床ロボットコンソーシアムとともに、大阪府大阪市中央区にある「大阪城公園」の東外堀で、都市型自動運転船「海床（うみどこ）ロボット」の実証実験を行った。海床ロボットは、2025年日本国際博覧会協会（博覧会協会）と大阪商工会議所が主催する「2025年大阪・関西万博の会場予定地である夢洲における実証実験の提案公募」に2021年5月に採択されている。
BUILT
セレンディクスは、3Dプリンタによる住宅建築の社会実装を目指すスタートアップ企業。住宅建設コストの大部分となる人件費を3Dプリンタによる自動化で最小化し、「住宅ローンから脱却して、クルマを買い替えるように、低価格で家を買い替えるようにする」と標ぼうしている。これまでは、3Dプリンタによる家づくりは、建築基準法にどう適合させるかや耐久性のあるマテリアル（素材）をどうするかなどのハードルがあったが、セレンディクスの3Dプリンタ住宅にはそうした課題に対する解決策があるという。
川本鉄馬 編：石原忍，BUILT
2022年12月16日の記事
建設業関連の6業種における上場主要10社の2023年3月期第2四半期決算を分析した。第2四半期の決算では、業種ごとで明暗が分かれる結果となった。一方で通期予想では、住宅・不動産業など2業種が上方修正している。
谷川整，BUILT
大成建設は、「（仮称）本町四丁目プロジェクト」の新築工事に着手した。工事は老朽化したオフィスビルの更新とともに、隣地の学校施設の更新を1つの複合建築物として建て替えを行う予定だ。
BUILT
大和ハウス工業は、太平洋マテリアルとともに、大和ハウス工業が保有する全国の商業施設と事業施設の建設現場で、冬期における床のコンクリート仕上げ時間を約3割削減する工法を開発した。
BUILT
クレド・アセットマネジメントは、神奈川県厚木市で、1社専用型物流施設として「CREDO厚木」の開発を進めている。
BUILT
Cellidは、大林組とともに、大林組の建設現場で、Cellid独自の空間認識技術「Cellid SLAM」を用いて、現場の作業ステータスを解析する手法を共同で研究し、開発する共同研究契約を締結した。
BUILT
2022年12月15日の記事
ルクレの現場共有アプリ「蔵衛門（くらえもん）」が、施工管理ソフトウェア産業協会が発表した「工事写真レイヤー化」認定アプリとして合格したと発表した。今回の認定は協会の「信ぴょう性確認ライブラリ」に対応していることなど、3つの条件をクリアした製品のみに与えられる。
BUILT
シーアールイーは、埼玉県朝霞市で、総延ベ床面積が16万1500平方メートルの物流施設「ロジスクエア朝霞」の開発を進めている。
BUILT
長谷工コーポレーションは、分譲マンションプロジェクト「（仮称）大田区上池台5丁目計画新築工事」で、独自開発した環境配慮型コンクリート「H-BAコンクリート」を建物の地上部分に全面採用する。今後も、自社グループ事業での案件でH-BAコンクリートを採用する考えだ。
BUILT
鹿島建設は、同社が開発し、2017年10月18日に出願した「スマート床版更新（SDR）システム」の特許が成立し、特許原簿に登録された。これを受け、同社は、交通規制によるソーシャルロスを大幅に減らせるSDRシステムを他社にも幅広く展開していく。
BUILT
NTT都市開発は、グループ企業でホテル経営会社であるUDホスピタリティマネジメントが、神奈川県横浜市中区で開発を進めているホテル「シタディーンハーバーフロント横浜」を2023年6月14日にオープンする。
BUILT
2022年12月14日の記事
大成建設は、日建工学とともに、国土交通省関東地方整備局の現場ニーズに対して、同社と日建工学の技術シーズをマッチングさせた「カーボンリサイクル・コンクリートを用いた根固めブロック」を製造した。今後、両社は、コンクリートブロック製造時の工程、品質、安全性といった評価、備蓄、供用時のCO2吸収量を評価するとともに、実現場への適用や展示会などへの参加を通して、多様な事業でCO2削減活動の普及促進と啓蒙に努めていく。
BUILT
森トラストは、ワーカーとスペースのパフォーマンスを高めるワークスペース管理ツール「WORK AGILE」を開発した。WORK AGILEは、森トラストとして初めてのSaaS事業で、ワーカーのコミュニケーション促進や有効利用されていないオフィス空間の可視化といった機能を持ち、新しい働き方の実現をサポートする。
BUILT
国際航業は、中央大学手計研究室、東京都中野区および東京都と共同で、中野区神田川の上空を活用したドローンの実証実験を実施した。ドローンによる物流や点検、監視に向けた基礎調査を目的としている。
BUILT
三井ホームは、東京都新宿区須賀町で、都市型木造マンション「MOCXION 四谷信濃町」の開発を進めている。
遠藤和宏，BUILT
2022年12月13日の記事
大成建設は、集合住宅のバルコニーなどに設置される縦格子手すりで生じる風の振動音を大幅に低減する部材「T-Silent Wind Noise」を開発した。今後は、縦格子手すりから発生する風振動音の低減対策として、T-Silent Wind Noiseを提案していく。
BUILT
本連載では、野原ホールディングスの山崎芳治氏とM＆F tecnicaの守屋正規氏が共著で、BIMを中心とした建設産業のトランスフォーメーションについて提言していく。設計BIMについては語られることも多いため、本連載では施工現場や建材の製造工程などを含めたサプライチェーンまで視野を広げて筆を進める。
山崎芳治（野原ホールディングス） 守屋正規（M＆F tecnica），BUILT
プレミアムアーツ、マーターポート、PTCジャパンの3社は、中部電力とともに、拡張現実や空間データプラットフォームを活用し、屋外での設備操作に対する安全と信頼性の確保に向けた検証を行った。
BUILT
大和ライフネクストおよび理経は、マンション居住者向けサービス「VR消防訓練」の第2弾コンテンツの提供を2022年11月から開始。第2弾はマンション特有の消防設備の使い方に特化した内容となっている。
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Skydioは、現場で同社のドローン「Skydio S2+」と「Skydio X2」を無人で運用するのに役立つ発着装置「SKYDIO DOCK」と「SKYDIO DOCK LITE」やドローン遠隔操作用の専用クラウド「SKYDIO REMOTE OPS」を開発した。
遠藤和宏，BUILT
2022年12月12日の記事
シーアールイーは、福岡県小郡市で開発を進めていたBTS型物流施設「ロジスクエア福岡小郡」の起工式を2022年12月7日に開いた
BUILT
ウェブサイトに掲載した記事を印刷しても読みやすいPDF形式の「電子ブックレット」にまとめました。無料のBUILT読者会員に登録することで、ダウンロードすることができます。今回のブックレットは、2022年の春に当社が開催した「ITmedia Virtual EXPO 2022 春」内で開かれた「スマートシティ EXPO」の講演「東大特任准教授吉村氏が語る“AIとビッグデータを活用した都市の未来像”」のまとめです。
BUILT
鹿島建設は、東京都が公募した「地域を主体とするスマート東京先進事例創出事業」に港区赤坂地区総合支所とともに応募し、事業主体に採択された。今後は、港区赤坂地域で、同地域に関連する諸団体や事業者、赤坂地区総合支所、鹿島グループ各社と連携し、地域に根付き、寄り添い、災害時も平常時も有効活用できるようなまちづくりに資するサービス基盤 “エリアプラットフォーム”の構築を実証する。
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国土交通省は先導的な技術の普及啓発に寄与する「令和4年度サステナブル建築物等先導事業（次世代住宅型）」の第2回採択プロジェクトを、長谷工コーポレーションの「スマートホームシステムを導入した未来住宅創造に向けた居住型実験住宅」に決定した。
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三菱地所は、オーストラリアのシドニーに位置する「Circular Quayエリア」で、建設会社のLendleaseと平安不動産とともに開発を進めていたオフィスビル「180 George Street」が竣工したことを公表した。180 George Streetの足元には、広場や商業施設の整備を進めており、2023年度に順次開業する予定だ。
BUILT
2022年12月9日の記事
Boxは、情報の共有基盤によってDXをサポートするソリューションを提供している。建設業界におけるDXでは、関係者それぞれの立場や建設プロセスなどによって重要度が異なるデータをシームレスに活用することが重視される。その観点でBoxでは、非構造化データに着目。Boxが建設DXのスタンダードと位置付ける「Content Cloud for Construction」は、セキュリティを担保した上で非構造化データを共有し、関係者が柔軟に活用できるようにする。これによってデータに新たな価値が生まれ、コラボレーションが建設プロセスに柔軟性と効率化をもたらす。
川本鉄馬，BUILT
大和ハウスグループの大和物流は、仙台市宮城野区で開発を進めていた物流施設「仙台扇町物流センター」が2022年11月30日に竣工したことを公表した。
BUILT
スリーエム ジャパンは、家電や特装車、産業機械などの多様な製造現場で使用する自動化システム「3M オンデマンド ボンディング システム」と専用の接着テープ「3M VHB エクストルーダブル テープ」をリリースすると発表した。新製品の投入により、2027年までに自動化設備の導入を含む案件の売上を10倍に拡大したい考えだ。
BUILT
本連載では、一級建築士事務所 鍋野友哉アトリエ／TMYAを主宰する一級建築士の鍋野友哉氏が、近年環境に優しいなどの理由で関心を集める木材にスポットライトを当て、国内と世界における木造建築の歴史や最新の木造建築事例、木材を用いた構法などを紹介する。最終回となる今回は、神奈川県川崎市にある川崎住宅展示場で、2022年10月に竣工したアキュラホームの純木造軸組5階建て住宅について採り上げる。
鍋野友哉（鍋野友哉アトリエ主宰、お茶の水女子大学・法政大学兼任講師），BUILT
清水建設は、横浜・みなとみらい地区で同社が開発を担当し、2020年に竣工した賃貸オフィスビル「横浜グランゲート」で、利用者の健康や快適性に着目した国際的な建物認証制度でWELL認証の「Core & Shell」区分でゴールドランク認証を取得した。
BUILT
日本スポーツ振興センターは、鹿島建設、三井不動産、東京建物、東京ドームの4社が参画するコンソーシアムを「新秩父宮ラグビー場（仮称）整備・運営等事業」の民間事業者に選定、4社出資の事業会社と同事業にかかる特定事業契約を締結した。
BUILT
NTT西日本は、中央復建コンサルタンツや大林組とともに、「大阪・関西万博」の予定地である夢洲で、大規模工事における工事車両の交通量増大を想定し、交通量予測モデルの実証実験を2022年11月にスタートした。今後は、交通量予測モデルを活用した工事車両の時間とルートの変更で、交通渋滞抑制やCO2削減に対する一定の効果が確かめられれば、2023年度以降に稼働する工事現場で実証を進め、全国の大規模な開発工事への水平展開を目指し、サービスを確立していく。
BUILT
2022年12月8日の記事
大成建設は、コンクリートポンプ車などの工事車両から発生する音の低減対策として、狭い敷地内でも容易に移設が可能な防音囲いを開発した。新たな防音囲いは、吸音材を内張りした防音シートで覆われた、軽量でコンパクトなキャスター付きユニットで構成されており、車両の移動に合わせてユニットごとに移設できるため、車両から発する音の低減対策を高効率で安全に行える。
BUILT
安藤ハザマは、NTT東日本やNTTBPとともに、建設現場で最適な高速・広帯域の無線環境を実現する目的で、ローカル5Gを活用した共同実験を2022年12月にスタートした。今後は、実験結果を踏まえ、安藤ハザマの大規模工事を中心にローカル5Gの導入を図り、他の建設会社へも展開していく。
BUILT
三井不動産は、JR京葉線・武蔵野線「南船橋」駅前のライフスタイル型商業施設「（仮称）南船橋駅前商業施設計画」を着工した。2023年冬の開業予定。
BUILT
NECは、オリエンタルコンサルタンツとともに、画像生成技術「衛星SAR」で取得したデータから標高をモニタリングする技術を開発した。今後は、降雨後の土砂移動量を予測する技術の開発に向けて、引き続き連携を強化していく。
BUILT
コクヨは、東京品川オフィス内に新たな協創の場となる実験スタジオ「（0,0,0）studio genten」をオープンし、木素材をメインにしたデジタルファブリケーション技術を活用した新事業をスタートさせた。デジファブ事業では、米国製の木工用加工機（CNCルーター）「ShopBot（ショップボット）」を活用し、多様化するワークスタイルに応じた家具や内装造作などを制作し、「働く空間」の新たな価値創出を目指す。
石原忍，BUILT
2022年12月7日の記事
大和ハウス工業は、2023年11月15日の竣工に向け、宮城県仙台市泉区でマルチテナント型物流施設「DPL仙台泉」の開発を進めている。
BUILT
清水建設は、日本シーカとともに、コンクリート工事の働き方改革に資する打継ぎ面処理剤「ルガゾール-919UR」を開発した。ちなみに、ルガゾール-919URの製造と販売は日本シーカが手掛け、2022年10月から1缶（18キロ）あたり2万9000円で一般販売を開始した。
BUILT
長谷工コーポレーションら3社は共同で、マンション専有部向け全館空調熱交換気システム「withair CUBE」を開発した。ルームエアコン1台で住戸全体の空調管理し、加湿・空気清浄機能も完備した。
BUILT
竹中工務店は、建物の設計段階で、臨場感がある音響と内観の仕上がりイメージを同時に疑似体験するVRを用いた可搬型音場シミュレーターを開発した。今後は、可搬型音場シミュレーターを活用し、劇場やホールをはじめとする多様な建物の設計段階で、顧客が持つ印象やイメージを共有し、ニーズに沿った音の環境を構築していく。
BUILT
2022年12月6日の記事
アスコットは、2021年に新規参入した物流施設開発事業の第3号案件となる用地を、福岡県小郡市でSPC（特定目的会社）を通じて、取得した。現在、取得した土地で、物流施設「小郡ロジスティクスセンター（仮称）」の開発を進めている。なお、アスコットとして初めての九州地方での物流施設開発となる。
BUILT
鹿島道路は鹿島建設とともに、設計経路を自動的に往復走行し、周囲に走行目標物がない場合や曲線部でも適正パターン（往復距離、ラップ幅）での転圧が可能な自動運転ローラを開発した。
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大成建設は、室蘭ガスや室蘭市、室蘭テクノセンター、室蘭工業大学、産学連携機構九州、エア・ウォーター北海道、北弘電社と共同で、水素の製造、貯蔵、配送、利用のサプライチェーンを構築する実証事業を進めている。今回の実証事業は、環境省が公募した「令和4年度既存のインフラを活用した水素供給低コスト化に向けたモデル構築・実証事業」に、大成建設グループが提案した「既存のガス配送網を活用した小規模需要家向け低圧水素配送モデル構築・実証事業」が採択されたもので2022年度に実施している。
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日立製作所は、製造業や社会インフラ分野向けのデータドリブンなDXプラットフォーム「Hitachi IoT Platform for industryクラウドサービス」を提供開始する。データマネジメントに加えて、DX戦略や業務構想の策定も支援する。
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大林組は、NECとともに、共同開発した「バックホウ自律運転システム」を改良し、適用範囲を拡大した。改良したバックホウ自律運転システムは、センサーやカメラの認識機能を高度化し、バックホウに設置することで、屋内外を問わず状況が変化する多様な現場環境でも、従来と同様の精度で自律運転が行える。
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2022年12月5日の記事
三菱商事都市開発は、埼玉県久喜市で開発を進めていた物流施設「MCUD久喜I」が竣工したことを公表した。
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建設費や工期の削減には、フロントローディングが必須となる。しかし、フロントローディングはBIMソフトを単にツールとして使うだけでは、到底実現できない。では何が必要かと言えば、発注者が自ら情報要求事項のマネジメントを行い、設計変更を起こさない仕組みを作り、意思決定を早期に企図しなければならない。これこそがBIMによる建設生産プロセス全体の改革につながる。今回は、現状の課題を確認したうえで、情報要求事項とそのマネジメント、設計段階でのバーチャルハンドオーバー（VHO）によるデジタルツインによる設計・施工などを解説し、発注者を含めたプロジェクトメンバー全体でどのように実現してゆくかを示したい。
伊藤久晴（BIMプロセスイノベーション），BUILT
安藤ハザマは、光洋機械産業とともに、2020年に開発し現場で実証を進めてきた自昇降式垂直搬送装置のレンタルを展開している。
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日本政策投資銀行とDBJアセットマネジメント、日建設計は、不動産の環境改修に関する協業を開始した。カーボンニュートラルの実現に向けて、オフィスビルを中心とした既存建築物の環境を改善に向けた取り組みを推進する。
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大東建託は、東京都練馬区石神井台5丁目で、LCCMの認定を受けた木造戸建て賃貸住宅の開発を進めている。なお、今回の住宅はCLTを活用しており、CLTを用いた戸建て賃貸住宅でLCCMの認定を取得したのは国内初だという。
遠藤和宏，BUILT
野原ホールディングスは、建設DXの実態調査をゼネコン267社を対象に実施した。調査結果では、競合のDXは自社のDX推進に影響はあると答えたゼネコンは半数を上回った。
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2022年12月2日の記事
ロジランドは、埼玉県春日部市で開発を進めている物流施設「LOGI LAND 春日部III」に関して、グッドスマイルロジスティクス＆ソリューションズと1棟貸しの賃貸借予約契約を締結した。グッドスマイルロジスティクス＆ソリューションズでは、近年の取り扱い荷物の増加を受けて、新拠点としてLOGI LAND 春日部IIIを利用する見込みだ。
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DNPは、注文住宅などの商談に使うプレゼンテーションソフトデータを短時間で高精細VRに変換するソフトウェア「DNPバーチャルエクスペリエンス VRプレゼンゲートウェイ」を開発した。最短15秒と素早く住宅用プレゼンテーションデータを高精細なVRに変換できることが特長となっている。
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大成建設は、CO2排出量削減に貢献する独自コンクリート技術「T-eConcrete」のうち、カーボンネガティブを実現するカーボンリサイクル・コンクリート「T-eConcrete／Carbon-Recycle」で、製紙工程で生じる炭酸カルシウムを原料として活用する研究と実証を進めている。
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イズミシステム設計は、同社Webページに「事務所用途外皮性能簡易計算ツール」を設置した。規模などの所定条件を入力するだけで、階数とアスペクト比各3種に応じた外皮性能評価を簡易に行う事ができる。
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三井住友建設は、大空間の下部作業空間を効率的に冷房する新たな置換空調方式を開発し、栃木県内の既存実験施設に適用した。今回の方式では、一般的な設備機器を利用し、配置がしやすく、短時間で取り付けられ、コスト削減も可能。また、床置型パッケージエアコンと置換空調用吹出口をダクトで接続してユニット化し、通常のパッケージエアコンによる冷房と比較しても使用電力量を約20％減らせ、自然対流（上昇気流）による高い換気効率を実現する他、通常の置換空調方式と比較して安価に導入できる。
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慢性的な人材不足に悩む、下水道管整備会社のニーズに応えるテムザックのクモ型ロボット「SPD1」。複数のロボットが群となって働き、それぞれが異なる役割をこなすことで、管渠内点検・調査業務の大幅な効率化を目指す。
加藤泰朗，BUILT
2022年12月1日の記事
クレド・アセットマネジメントは、埼玉県加須市で開発を進めているマルチテナント型物流施設「CREDO加須」の起工式を2022年11月28日に開催した。
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大林組は、大阪大学大学院医学系研究科 保健学科未来医療学寄附講座 澤芳樹教授と共同で、無影灯を必要としない天井照明型手術室「オペルミ」を開発した。
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LIXILは、同社調べで建材業界初となる、スマホやタブレットにも対応し読みやすさを追求した「WEB取扱説明書」を制作し、建材製品77件から順次公開している。また、「取扱説明書検索サイト」も併せて開設した。
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インフロニア・ホールディングスグループの前田建設工業は、メタウォーターと共同で、イオン交換樹脂を用いた水中のPFOS・PFOA吸着処理システム「De-POP's ION」を開発した。今後、前田建設工業は、日本各地で顕在化が予測される土壌や地下水浄化のニーズに対しても、これまでに開発してきた地盤改良や揚水技術、土壌洗浄工法とともにDe-POP's IONを提案する予定だ。
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日建設計はWebサイトで気候関連財務情報開示タスクフォース、いわゆるTCFD提言に基づいた気候変動に関する情報を開示した。今回の開示で、全職員が気候変動問題に取り組むきっかけとしたい考えだ。
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