検索
2020年12月30日の記事
トップ10

各社のコロナ対策やフルハーネスの法令動向、作業効率を高める製品が関心を集める

2020年は、新型コロナウイルス感染症の拡大に伴い、政府が2020年4月に緊急事態宣言を発令し、不要不急の外出を避けることを推奨した結果、各社で在宅勤務が急速に普及しました。建設業界の方々にとっては、テレワークの導入やテレビ会議システムの活用、現場の遠隔監視を実現するソリューションの採用など、従業員が新型コロナウイルスに感染しないための手法について考えさせられた1年になったのではないでしょうか。そんな中、BUILTで2020年に公開された記事の中から、1年間の閲覧ランキングトップ10を紹介します。

BUILT
2020年12月29日の記事
2020年12月28日の記事
ニュース

取り込んだ外気の湿度と温度調整が行える空調システム、将来的に除菌機能も搭載

パナソニック エコシステムズは、従来の空調システムに、独自開発した調湿ユニットを組み込み、外気の湿度と温度調整が行える空質システムの開発を進めている。同社は、将来的に、新たな空質システムに次亜塩素酸生成ユニットを組み合わせて、取り込んだ外気を除菌できるようにする。

遠藤和宏，BUILT
2020年12月25日の記事
ニュース

ハイブリッド耐火集成材や唐松湾曲構造用集成材の活用事例、齋藤木材工業

齋藤木材工業は、1957年に法人組織に改組し、建築土木資材の製材を開始して以降、信州唐松材を使用した集成材「唐松構造用大断面集成材」の製造や鋼材と耐火集成材を組み合わせた「ハイブリッド耐火集成材」の開発、湾曲構造用集成材の量産化技術開発などを達成しており、国産材の活用に貢献している。

遠藤和宏，BUILT
2020年12月24日の記事
連載

FMにBIMを活用する（その2）「JFMAのBIM・FM研究部会の活動とFM的発想“使う側の視点”」

本連載は、「建築関係者のためのFM入門」と題し、日本ファシリティマネジメント協会 専務理事 成田一郎氏が、ファシリティマネジメントに関して多角的な視点から、建築関係者に向けてFMの現在地と未来について明らかにしていく。今回は、JFMA内のBIM・FM研究部会の活動を中心に、FMとBIMの関係性を紹介していく。

成田一郎（公益社団法人日本ファシリティマネジメント協会 専務理事），BUILT
2020年12月23日の記事
ニュース

ドローン画像からインフラ構造物の高精度3Dモデルを形成

清水建設は、米国カーネギーメロン大学と共同で、インフラRC構造物の劣化予測技術の高度化を目的に、ドローン計測画像から、損傷情報も反映した高精度3Dモデルを形成するシステムを開発。インフラの維持管理や修繕計画の策定に貢献する。

BUILT
2020年12月22日の記事
まとめ

1棟ごとにカスタムメイドする「邸別生産」で、AIを自社構築した積水ハウスの挑戦

ウェブサイトに掲載した記事を印刷しても読みやすいPDF形式の「電子ブックレット」にまとめました。無料のBUILT読者会員に登録することで、ダウンロードすることができます。今回、紹介するのは「邸別自由設計」を家づくりのモットーとする積水ハウスが、なぜ住宅の製造現場にAIを導入したのか、独占インタビューのまとめです。

BUILT
連載

【第12回】「設計BIM全社移行を実現する社内教育の秘訣！Webインターンシップ」

BIMの社内教育について、大和ハウス工場の「BIM啓蒙期」と「BIM導入期」の取り組みを紹介した。今回は、番外編として、2020年に実施した“BIMインターンシップ”について説明する。BIMインターンシップは以前にも触れたが、今年は新型コロナウイルスの影響で、学生の皆さんに当社に来ていただくことができないため、中止も考えた。しかし、当社のBIMを学生に知ってもらう良い機会となるので、何とか実施したいとの思いで、Microsoft Teamsを使用したWebインターンシップとして開催した。Webインターンシップは、参加した学生の方々に好評だったので、その内容を紹介したい。

伊藤久晴（大和ハウス工業 技術本部 建設デジタル推進部 次長），BUILT
ニュース

従来比でサーバ室の面積を90％削減する液浸冷却システム、大成建設ら

大成建設らは、超高集積・高発熱サーバ向けに、空冷方式の冷却システムと比較して冷却に要するエネルギーを約90％低減し、空気の流れを考慮したラック配置が不要となり、サーバ室の面積をこれまでと比べて約90％削減する液浸冷却システム「爽空sola」を開発し、実証試験により新システムをデータセンターに適用した際の優れた性能を明らかにした。

BUILT
ニュース

リバブルアセットマネジメントが賃貸マンションに検温機能付き顔認証システムを導入

リバブルアセットマネジメントは、入居者の利便性向上とコロナ対策の一環として、開発・保有する賃貸マンションシリーズ「リバーレ」のうち、東京都台東区にある「リバーレ浅草ウエスト」にライナフ製「検温機能付きAI顔認証エントランスシステム」を導入した。

遠藤和宏，BUILT
2020年12月21日の記事
ニュース

コロナの影響でマンション市場に大幅な変化、長谷工総研の独自分析から読み解く

2020年上半期の新規分譲マンションの供給は首都圏／近畿圏とも減少となり、全体として大幅な減少。価格面では、首都圏で平均面積が減少し、1平方メートルあたりの価格が大幅に上昇した一方で、近畿圏の平均価格は横ばい、面積の縮小も若干にとどまる結果となった。

川本鉄馬，BUILT
2020年12月18日の記事
ニュース

病棟間におけるナースコールシステムの連携を実現するソフト、大成建設

大成建設は、複数の病棟に設置された各ナースコールシステムを連携するソフト「T-Flex Nursecall」を開発した。今後、大成建設はベッド稼働率の向上に役立つ「ナースコールシステム連携ソフト」として、新築病院や既存病院のリニューアル工事に適用し、普及を図っていく。

BUILT
ニュース

三井不動産がベンチャー向けオフィスビルを開業、吹き抜け構造で開放感を演出

三井不動産が、柏の葉におけるスマートシティー構築の一環として、開発を進めていたオフィスビル「KOIL TERRACE」が2020年10月末に竣工した。KOIL TERRACEは、ベンチャー企業が拠点として活用できるオフィスビルを目指して開発したもので、施設のコンセプトに「SMART＆Well-being」を掲げ、建物の1〜5階を吹き抜け構造にし開放感を演出するなどして、快適に働ける環境を構築した。

遠藤和宏，BUILT
2020年12月17日の記事
ニュース

戸田建設が東京都の電力計画に参画、太陽光発電の環境価値をデジタル通貨に

戸田建設は、東京都の「次世代電力システムによる電力データ活用モデル構築に向けたプロジェクト」に参画し、同社グループ社員が保有する太陽光発電で、自家消費分の電力に含まれる環境価値を抽出し、デジタル通貨に変換して、提供するスキームについて実証している。

BUILT
ニュース

パナソニック LS社が人の密集を可視化するシステムを開発、濃厚接触者の追跡に貢献

パナソニック ライフソリューションズ社は、建物内の人が密集するエリアを可視化する屋内位置情報システムを開発した。屋内位置情報システムは、既にリリースしている監視カメラシステムや入退室管理システム「eX-SG」と組み合わせて使用することで、社内で感染者が出た時に濃厚接触者を追跡することができる。

遠藤和宏，BUILT
ニュース

既存空調設備を活用したビル内の“新型コロナ感染抑止策”を提案、ジョンソンコントロールズ

ジョンソンコントロールズは、冬期に新型コロナウイルス感染症が拡大していることを踏まえ、空調設備にスポットを当て、既存設備に付加価値を付けるだけで対策が講じられる「クリーンエアソリューション」を日本市場向けに積極提案している。クリーンエアソリューションは、既にビルに設置してある空調設備を用いて適切に外気を取り込みながら、ウイルスに対しては深紫外線による除菌や高性能フィルターの集塵、乾燥する時期には飛沫抑止で重要とされる加湿を組み合わせた新型コロナ対策に有効な空調制御の新手法。

石原忍，BUILT
2020年12月16日の記事
ニュース

延べ6万m2超えの高層マンションが渋谷で竣工、三井不動産ら

三井不動産、三井不動産レジデンシャル、日本設計が開発を進めていた“渋谷区役所建て替え計画”の住宅棟「パークコート渋谷 ザ タワー」が2020年8月に竣工した。現在、総販売戸数のうち約半分を販売しており、2021年1月に住人が入居を開始する。

遠藤和宏，BUILT
ニュース

隈研吾建築都市設計事務所が手掛ける初のZEB建築、伊丹市新庁舎と仮設作業所でZEB Ready取得

隈研吾建築都市設計事務所が基本設計を担当し、大成建設が実施設計から施工までを一括で担う伊丹市の新庁舎新築工事で、国内初となる本設建物の庁舎と仮設作業所の両方でZEB Ready認証を取得した。延べ床面積2万平方メートルを超える大規模建築の庁舎としては、西日本初のZEB Ready認証を受けたケースにもなるという。

BUILT
2020年12月15日の記事
ニュース

住友林業が「W350計画」で目指す“環境木化都市”と実現に必要な木化技術とは？

住友林業が展開するビジネスの根源には、植林・育林の技術にある。同社が掲げる「W350計画」は、この技術をさらに前進させ、“環境木化都市”の実現を目指す研究開発構想だ。気候変動の抑制に向けた建築時の総排出CO2「エンボディド・カーボン」の減少を目標とし、同社では「MOCCA（木化）」事業を進めている。MOCCAでは、木材を使って耐久性が高く快適な建築空間を実現すべく、耐火部材の開発やゲノム選抜育種などに取り組んでいる。

川本鉄馬，BUILT
2020年12月14日の記事
ニュース

下水処理施設の被災時に使える汚水処理技術、帝人フロンティア

帝人フロンティアは、これまで自動車や化粧品原料などの工場で排水処理に採用されていた排水処理用繊維担体を用いた余剰汚泥削減型の水処理技術を被災した下水処理場での復旧工事期間中に使用可能か検証を進めている。

遠藤和宏，BUILT
2020年12月11日の記事
ニュース

施主の要望管理を支援するクラウドサービスの新機能はキーワード検索

エフ・ディー・シーは、戸建て住宅購入希望者へのDM発送作業や施主の要望管理を支援するクラウドサービス「plantable」を開発した。現在、ビルダーと施主が、plantableのコメント機能で行ったやりとりから指定した内容をキーワードとタグで検索できる機能の開発を進めている。

遠藤和宏，BUILT
2020年12月10日の記事
ニュース

佐賀県で延べ5万超えのマルチテナント型物流施設を開発、大和ハウス工業

大和ハウス工業は、マルチテナント型物流施設「DPL鳥栖」の開発を開始した。DPL鳥栖は佐賀県で同社初のマルチテナント型物流施設で、最大3社のテナントが入居でき、九州エリアを商圏とする企業だけではなく、全国展開する企業の九州における主要物流拠点としても期待される。

BUILT
2020年12月9日の記事
特集

アズビルが提案する“with／afterコロナ時代”のオフィスと社会を支えるIoTビル設備群

アズビルは、ビルディングオートメーションシステムを核に据え、IoT、AI、ビッグデータと多面的に組み合わせることで、with／afterコロナ時代のスマートビルを提案している。なかでも、2019年に発表したAI顔認証技術を利用したウォークスルーの入退場管理システムは、温度検知の機能を新たに追加し、コロナ禍における非接触の入退場セキュリティと感染予防を両立させた。

石原忍，BUILT
ニュース

排気ガスゼロで騒音が少ないバッテリー式ミニショベル、エンジン式と同等の掘削性能

コマツは、これまで開発してきたハイブリッド建機やバッテリーフォークリフトの技術をベースに、エンジン駆動式と同等の掘削性能を発揮しつつ、“排気ガスゼロ”と騒音の低減を実現し、屋内作業や夜間工事などでの活用が見込まれるバッテリー駆動式ミニショベル「PC30E-5」を開発した。

BUILT
特集

除菌に有効な室内空間向け噴霧器、NSFエンゲージメント

NSFエンゲージメントは、ベンチャー企業の空間除菌が開発した「クロラス酸水を用いた噴霧器」のビジネスモデル構築を進めるとともに、2021年1月の正式発売に向けて積極的な提案を行っている。

遠藤和宏，BUILT
インタビュー

「デジファブで建築の民主化を」VUILD秋吉代表が拓く建築ファブの夜明け【後編】──“コンピュテーショナルデザイン”との融合

DIYの下地が無い日本でも欧米に遅れること、都市の中で市民誰もがモノづくりを行える工房「FabLab（ファブラボ）」が各地に開設されてから数年が経つ。建築の領域では、マテリアルを切削や積層して形づくる3Dプリンタが、ゼネコンを中心に研究されているが、業界の裾野まで浸透するには、海外とは異なり法令規制など幾多の課題が立ち塞がっているため、まだ時間を要するだろう。しかし、デジファブによって、建築の産業構造そのものを脱構築し、建築モノづくりの手を市井の人に取り戻そうとする意欲的な建築家 秋吉浩気氏が現れた。

石原忍，BUILT
2020年12月8日の記事
調査リポート

建設業者が最も望むのは進捗確認のIT化、コロナ禍で建設業に生じた変化を調査

JAGフィールドは、建設業界で3年以上働いている1056人を対象に、新型コロナウイルスの影響により建設業界で生じた変化をリサーチした。結果、工事の中止と工期の延期が増加するとともに、受注数の減少や人手不足が加速して、生産性向上のためにITツールの導入を望む企業が増えていることが明らかになった。

BUILT
ニュース

鹿島の“シチズンデベロッパー”実践例、協力会社の生産性向上と技能伝承を「Power Platform」で実現

協力会社の非効率な生産性と技能伝承の壁が建設業界の課題として存在する中、鹿島建設 横浜支店では、協力会社の作業効率を改善することで解決を目指すべく、Microsoft Power Platformを活用して、「工事進捗管理システム（内装・建具）」を自社の事務系社員が開発した。さらに、技能伝承をデジタル技術で代替することも見据え、2021年から現場適用を予定する「建設資材運搬システム」では、ベテラン調整係の暗黙知をデータ化する基盤の整備も検討している。建設業でのDXとシチズンデベロッパー実践のケーススタディとして、鹿島建設の事例を紹介する。

石原忍，BUILT
ニュース

ハイアス・アンド・カンパニーがエンジョイワークスと協業、地方創生事業を強化

ハイアス・アンド・カンパニーは、エンジョイワークスと、地方創生に関わる事業で協力するための業務提携に関する基本合意を締結した。今後、ハイアス・アンド・カンパニーが主催する「地方創生まちづくりネットワーク」の会員企業が関わる地方創生事業の成果を高める取り組みを両社で推進する。

BUILT
2020年12月7日の記事
ニュース

Web上で設備と建築の合成BIMモデルを確認、スターツCAMのFM統合クラウドサービス

スターツCAMは、BIMも含めた施設に関連する情報を統合し、ライフサイクルマネジメントを支援するプラットフォーム「FM-Integration」を開発した。FM-Integrationは、ファシリティマネジメントの共通データベースをはじめ、BIMモデルや図面管理、長期修繕計画、点検、保全管理など、FM業務におけるさまざまな機能を統合したクラウドタイプのサービスで、ビル所有者や施設管理者向けにサブスクリプションで提供している。

BUILT
ニュース

三井不動産と東大が産学協創協定を締結、afterコロナを見据えた街づくりを研究

三井不動産と東京大学は、新型コロナウイルス感染症の拡大により浸透したテレワークなどの新しい生活様式や進行する少子高齢化、多様な業界で推進されているデジタルトランスフォーメーションの影響で変わる都市のニーズを踏まえた街づくりを実現するために、産学協創協定を締結した。

BUILT
調査リポート

ゼネコン7社が減収減益で増益は「鹿島」と「フジタ」のみ、2021年3月期第2四半期決算

ヒューマンタッチ総研は、2021年3月期第2四半期決算のまとめと今後の市場予測を公表した。レポートでは、土木工事業と電気設備工事業が比較的好調な一方で、総合工事業、管工事業、プラント・エンジニアリング業、住宅・不動産業では厳しい決算結果になったと分析している。

BUILT
2020年12月4日の記事
ニュース

大和ハウスに採用された片足2キロの軽量アシストスーツ、2021年に外販開始

アルケリスとサンコロナ小田、大和ハウス工業の3社は、建材製造の立ち仕事で作業者の身体的負担を軽減するアシストスーツを開発した。旧モデルと比べると、炭素繊維複合材料を採用して軽量化を図っており、既に大和ハウス工業の全国9工場に37台が導入され、2021年1月には企業向けの外販も予定している。

BUILT
2020年12月3日の記事
連載

【第11回】「設計BIM全社移行を実現する社内教育の秘訣」（BIM導入期編）

前回は、「BIM啓蒙期」での社内教育について説明した。BIM啓蒙期は、種々の工夫を凝らし、BIMにいかに興味を持ってもらい、少しでも社内でのBIM活用を促し、業務移行のための実施検証を行うべく奔走した過渡期だった。しかし、2017年からの“全社BIM移行”の決定を受けて、本格的な「BIM導入期」に移ることになる。「BIM導入期」では、まず設計のBIM移行を進めた。2次元CADの文化を捨て、BIMに完全移行するためには、担当者だけでなく、管理職や派遣社員・協力会社まで、縦横に徹底して教育することで、やっと設計の完全移行が見えてきた。今回は、この「BIM導入期」における社内教育がどのようなものであったかを紹介し、BIM移行というものは何か、その本質を追究していく。

伊藤久晴（大和ハウス工業 技術本部 建設デジタル推進部 次長），BUILT
ニュース

既製杭の品質判定技術でライセンス契約を3社と締結、清水建設

清水建設は2018年6月、既製杭先端部と地盤の支持層を一体化するソイルセメントの強度を化学的手法で判定する技術「CW-QUIC」を開発した。同技術は300現場で採用された実績があり、このほど、同技術のライセンスを供与する実施許諾契約を三谷セキサンやジャパンパイル、東京ソイルリサーチと締結した。

BUILT
ニュース

コロナ禍の働き方を提示するABWオフィス、東急Re・デザイン

東急Re・デザインは、アクティビティー・ベースド・ワーキングを意識し、テレビ会議も含めた仕事の内容によってワークスペースを選べる新型コロナウイルス感染症対策を施したオフィス「ライブオフィス用賀」を2020年9月にオープンした。

遠藤和宏，BUILT
ニュース

街の今がスマホで分かる、綱島SSTの「3Dまちづくりプラットフォーム」が機能拡張

次世代都市型スマートシティー「綱島SST」で、大林組が提供している街のデジタルツインを実現する“3Dまちづくりプラットフォーム”が機能拡張した。スマホで誰でも、道路の混雑状況や熱中症の危険度など、街の今がその場で分かるようになり、生活の利便性向上につながるとしている。

BUILT
2020年12月2日の記事
連載

【第5回】建設会社の役割とは、顧客に快楽を与えることである

本連載では、建物の大規模修繕工事で生じる会計学や税法上の問題点やその解決策を千葉商科大学 専任講師 土屋清人氏（租税訴訟学会 常任理事）が分かりやすくレクチャーする。第5回は、建設会社が顧客に満足を与える“価値”とは何かについて、経済学や会計学の観点から多角的に考察していく。

土屋清人（千葉商科大学 商経学部 専任講師／租税訴訟学会 常任理事），BUILT
ニュース

揺れや傾きが生じても水平映像を映す衣服装着型ウェアラブルカメラ

ザクティエンジニアリングサービスは、カメラに揺れや傾きが生じても、水平を維持した映像が出力可能な業務用ウェアラブルカメラ「CX-WE300」を開発した。CX-WE300は、以前に発売したヘルメット装着型「CX-WE100」とは異なり、衣服装着型で、レンズカバーの開閉で録画の開始と停止ができるレンズカバー録画ボタンを新たに搭載している。

遠藤和宏，BUILT
2020年12月1日の記事
ニュース

大建工業が地産材の活用ニーズに応えた不燃壁材と不燃ルーバーを発売

大建工業は、公共・商業建築の市場に向け、天然木突板を表面材に用いた不燃壁材「グラビオUS」と不燃ルーバー「グラビオルーバーUS」を開発した。両製品は、表面材の天然木突板に、地域産材を使えるため、「公共建築物等木材利用促進法」の施行以降、自治体で高まる地産材の活用ニーズに応えられる。

BUILT
ニュース

業務の遠隔指示とARで作業手順をスタッフに伝達可能なソリューション

TeamViewer ジャパンは、建設業で作業者の人手不足と高齢化が進行していることや担当するスタッフにより施工品質にバラツキが生じている問題点を踏まえて、熟練技能者が遠隔で作業を指示し、ワークフローをAR技術で従業員に伝えるソリューション「TeamViewer フロントライン」を開発した。

遠藤和宏，BUILT
ページトップに戻る