大林組は、排水が少なく、フンや残餌を含む養殖排水を分解する上養殖技術」を開発した。新技術は、微生物の力で、水槽の飼育水に含まれる有機物や窒素化合物などを分解除去することで清浄な水質を常に保てる。同社では将来的に、アワビ中間育成の事業化も視野に入れている。
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2021年1月30日の記事
大成建設と横浜国立大学は、産学連携を強化するため、クロスアポイントメント制度を活用することで合意した。同制度では、横浜国立大学の教員が大成建設の「技術アドバイザー」として招聘され、共同研究と人材育成の両面で互いに協力していくことになる。
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2021年1月29日の記事
バディネットとNEXTWAYは、空洞部を有する支柱の強度を上げられる「ポリマテリアル」を既設の支柱内部に充填する工法を考案し、ソフトバンクに採用された。
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鹿島建設はニューブレクスと共同で、ケーソン沈設時に起きるケーソンのひずみを、光ファイバーで高精度かつリアルタイムにモニタリングする管理システムを開発した。沈設時のトラブルを事前に検知し、高品質で周辺環境に優しい施工を実現する。
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ジャパンメディアシステムは、遠隔臨場や現場のスタッフへの作業支援で役立つビジュアルコミュニケーションシステム「Live On」を開発した。
遠藤和宏，BUILT
2021年1月28日の記事
大成建設は、水辺に生息する希少動植物の保全を支援するツール「水辺コンシェルジュ」を開発した。水辺コンシェルジュは、タブレット端末を介して、保全計画策定に必要な情報を分かりやすく表示し、関係者とのスムーズな合意形成と情報共有を実現して、希少動植物が生息できる適切な候補地の選定といった保全計画の立案を後押しする。
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パナソニック システム ソリューションズ ジャパンは、プロジェクションマッピングのような空間演出やデジタルサイネージを用いて接客が行える配信管理クラウド「AcroSign Version 3.0」を開発した。
遠藤和宏，BUILT
2021年1月27日の記事
トラスは、大和ハウス工業と共同で、クラウド建材選定・管理システム「truss」とAutodesk製BIMソフト「Revit」などと連携できるツールを開発した。
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オリエンタルコンサルタンツは、道路舗装の維持管理のマネジメントを最適化する「インフラマネジメント支援システム（舗装版）」を開発し、舗装の維持管理のマネジメントを最適化する支援サービスを開始した。
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ウエストユニティスは、屋外でもモバイルルーターの携帯やWi-Fi環境の構築をしなくても、ウェアラブルカメラで取得した映像を専用クラウドに送信できるLTE搭載のスマートグラス「infoLinker3」を開発した。
遠藤和宏，BUILT
2021年1月26日の記事
大成建設は2018年6月18日〜11月19日、魚道が設置されたダム建設現場周辺の河川で、生物由来のDNA分析技術を用いて、川を遡上するサクラマスの調査を計12回実施し、DNA分析技術を用いたリサーチ手法の効果を分析した。
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谷沢製作所は、ウェアラブルカメラとマイクを用いて現場で取得した映像と音声を「Microsoft Teams」「Zoom」「Cisco Webex Meetings」「Skype」といったWeb会議システムに共有できる作業現場向け情報共有システム「U‐BOX AT」を開発した。
遠藤和宏，BUILT
2021年1月25日の記事
清水建設は、隅角部の形状を直角から円弧状にすることで、局所的に作用する土圧の負荷を低減し、従来のボックスカルバートと比較して、使用する鉄筋コンクリート量を減らせるPCa（プレキャスト）ボックスカルバート「角丸カルバート」を開発した。開発にあたっては、清水建設が形状や配筋方法の検討、性能の確認を行い、千葉窯業が製造を担当した。
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大成建設は、建設現場における環境負荷低減活動の取り組みを定量的に評価するシステム「TAISEI Sustainable Actionポイントシステム」を構築し、建設現場で運用を開始した。環境目標の達成を目指していくという。
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パナソニック プロダクションエンジニアリングは、空港や商業施設、駅で、人やモノを運搬するサービスで使用するモビリティとして「Piimo」を開発した。Piimoは、優れた追従走行技術を搭載しているため、1台のPiimoを手動により操作することで、複数のPiimoを目的地まで運べる。
遠藤和宏，BUILT
2021年1月22日の記事
清水建設は、自宅以外のテレワーク環境を従業員に提供する目的で、首都圏の社員寮6施設にサテライトオフィスを開設する。併せて2021年5月には、本社執務席のフリーアドレス化も進める。
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建設技術研究所は、独自の水災害リスクマッピングシステムにより、河川の観測水位や海岸の観測潮位を仮想的な水面として計算し、分かりやすい2次元の図で表現可能な「RisKmaバーチャル水面マップ」を開発した。
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本連載では、建物の大規模修繕工事で生じる会計学や税法上の問題点やその解決策を千葉商科大学 専任講師 土屋清人氏（租税訴訟学会 常任理事）が分かりやすくレクチャーする。第6回は、20年ごとに行う大規模修繕工事の資金を確保するため、早期に減価償却を可能にする“価格構造メソッド”で、建物勘定と建物附属設備勘定を50：50に案分する手法について解説する。
土屋清人（千葉商科大学 商経学部 専任講師／租税訴訟学会 常任理事），BUILT
大成建設は、塩素化エチレン類を無害なエチレンに浄化できる細菌「デハロコッコイデス属細菌UCH007株」を大量培養した状態で輸送し、汚染帯水層に注入する技術を開発した。新技術を塩素化エチレン類で汚染された地下水に適用にすることで、有用な細菌を用いた浄化工程の効率化を図ることが可能になる。
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大林組とトヨタ自動車未来創生センターは、高速道路の低層遮音壁の連続施工により短時間での取り付けを可能とし、車線規制期間を最小化する「ハイウェイパネラック」工法を共同開発した。
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三菱電機は、2017年に効率的なエッジコンピューティングを実現するAI技術「Maisart」を開発した。以降、ビル用マルチエアコン「グランマルチ」の効果的な起動や下水処理場向けの曝気量制御技術で活用している。現在は、Maisartを用いた逆強化学習技術で、スムーズに無人搬送機などの機械が人の操作を模倣できるか検証を進めている。
遠藤和宏，BUILT
ヒューマンタッチ総研は、建設技術者に関する将来の需給動向を予測し、「ベースライン成長」「成長実現」「ゼロ成長」の3つの経済成長パターンで、2030年までの未来予測をシミュレーションした。ベースライン成長シナリオでは、2030年の不足数は2万人となるが、ゼロ成長シナリオでは2027年に不足が解消され、2030年には9千人の過剰となる可能性を示唆している。
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2021年1月21日の記事
本連載では、不動産に関する各種データや不動産仲介の現場から集めたリアルな声をもとに、アットホームラボの磐前淳子氏が最新の市場動向について解説していきます。
磐前淳子（アットホームラボ データマーケティング部 部長），BUILT
長谷工グループでは、2020年からスタートした中期経営計画「HASEKO Next Stage Plan」で、CSR経営の確立を基本方針の1つに掲げた。CSRに関するテーマの1つである「大切にしたい風景」の実現に向けて、建設作業所から発生する木くずを燃料に使用した電力を建設作業所で利用する取り組みを開始した。
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パナソニックは、ラムサと東京都市大学 教授 勝又英明氏とともに、劇場建設の企画構想から改修までで、舞台の視認性を確かめるのに役立つ評価手法「View-esT」を開発した。
遠藤和宏，BUILT
2021年1月20日の記事
戸田建設は、2017年6月に竣工した筑波技術研究所内の環境技術実証棟をカーボンマイナス棟へと改修する。施設のライフサイクルでCO2排出量に対し、太陽光発電や地中熱利用、吸収ができる緑化や内外装材の導入などで削減効果が上回り、収支マイナスとなるカーボンマイナスを目指す。
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大成建設は、土壌汚染の調査図面や帳票を自動で作れる他、リサーチなどで取得した各情報にひも付いたCIMも作成できるシステム「T-CIM／SoilReme」を開発した。
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堀商店、竹中工務店、グッドルームは、東京都港区新橋に立地する国の登録有形文化財「堀ビル」の保存活用事業に着手する。今後は改修工事を進め、シェアオフィスとして2021年4月の開業を目指す。
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NTT東日本やオプティム、WorldLink & Companyが設立したNTTe-Drone Technologyは2021年2月1日に事業を開始する。今後、NTTe-Drone Technologyは、市場の成長が予測されているインフラ点検と農業の分野でドローンビジネスを展開し、2021年度中に売上10億円を目指す。
遠藤和宏，BUILT
東京建物、TOKAIコミュニケーションズ、内田洋行は、オフィスの個別空調をAIで自動化する実証実験を行った。その結果、夏期の温度ムラ解消と秋期には約5割の消費エネルギー削減を達成した。
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2021年1月19日の記事
日立製作所と日立パワーソリューションズは、豪雨時にダムの緊急放流を回避し、下流の流量も減らして浸水を発生させないダムの放流計画を自動作成する技術を開発した。2012年度には、新技術をベースに、ダム管理業務を支援するソリューションを外部にも提供していく。
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日鉄興和不動産らはこのほど、東京都港区虎ノ門で、延べ床面積が約18万700平方メートルに及ぶ大型複合施設の開発に着手した。
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アズビルは、病院などの施設が、地震などの自然災害で被災しても、ビルオートメーションシステム（BAS）を活用し、早急に医療機能を復旧するシステム「自然災害時のBCPソリューション」を開発した。
遠藤和宏，BUILT
ALSOKは警備ロボット「REBORG-Z」を清水建設の建物OS「DX-Core」に接続して、入退出管理システムや自動ドア、エレベーターなどのビル管理アプリケーションや各種設備と一元的に連携させることで、セキュリティレベルとサービスレベルの向上を図っていくことで合意した。
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2021年1月18日の記事
建機の自動化と自動建機群を一元管理するプラットフォームの構築を目指す大林組とダンプトラックの自動運転技術を開発する日野自動車は、互いの知見を合わせて、大型ダンプトラックにおける自動運転の実用化に向けた技術の開発を進めている。両社はこのほど、三重県伊賀市の建設現場で、大型ダンプトラックを用いて、自動運転のレベルで4に相当する“限定領域内の無人走行を想定した自動運転”の実証実験を行った。
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小田急電鉄は、小田急線とJR相模線の海老名駅間で、飲食を中心とした商業施設「TERRACE」やタワーマンション「リーフィアタワー海老名アクロスコート」などで構成されるエリア「ViNA GARDENS」の開発を進めている。このほど、ViNA GARDENS内で、健康増進と海老名市全体の活性化を目的とした複合施設「仮称）サービス棟」の開発に着手した。
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竹中工務店は、高い発色性能を持ち、環境負荷低減を実現する「ECMカラーコンクリート」を開発し、2021年3月完工予定の桜スタジアムプロジェクト選手入場口の躯体部分に初適用した。
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パナソニックは、特定のエリアにおける既設の照明や音響機器、デジタルサイネージやモニターといった映像機器、監視カメラなどのデバイスを統合管理できるプラットフォームを開発し、日本の芸術文化を楽しむイベント「キャナルアートモーメント品川2020〜Art Empowerment〜」で、密回避や来場者の体験価値向上に有効かを検証した。
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建築用3Dプリンタには大きな可能性が寄せられている。内部構造を自在にコントロールできる3Dプリンタは、通気性や調湿性を持つ建材を容易に作り出せる利点がある。デジタルファブリケーションや3Dプリンティングの可能性に、国内でいち早く着目し、普及啓発に尽力してきた慶応義塾大学 田中浩也教授は、建築3Dプリントと別のテクノロジーを組み合わせることで、新型コロナウイルス感染症の拡大で、一変したwith／afterコロナの社会に対応し、例えば増大するワーケーション需要に応えられるような施設や居住環境を創出して、市場を開拓することも可能だと提唱する。
川本鉄馬，BUILT
2021年1月15日の記事
野村不動産は、宮城県仙台市青葉区二日町で、入居者向けのヘルスケアサービス「WellnessConnect」を初導入した分譲マンション「プラウドタワー仙台晩翠通サウス」と「プラウドタワー仙台晩翠通セントラル」の開発に着手した。
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清水建設は、医薬品GMPの適合チェックを自動化し、クリーンルームの配置計画を効率的に立案できる3Dモデリングツール「GMP Visualizer」を開発した。従来と同程度の作業時間で複数案を作成でき、計画案の修正も簡易にできる。
BUILT
東京理科大学 教授 高橋治氏は、ポリウレア樹脂を塗布したコンクリートとアラミド繊維を素材にした帯を装着したコンクリートの性能を実験で検証した。結果、通常のコンクリートと比較して、ポリウレア樹脂を塗布したコンクリートは耐力が約12キロニュートン上がり、アラミド帯を取り付けたコンクリートは耐力が約2.5キロニュートン向上することが判明した。
遠藤和宏，BUILT
福井コンピュータは、CIMソフトウェア「TREND-CORE」と建設向けVRソフトウェア「TREND-CORE VR」をバージョンアップした。最新版では、i-ConstructionでICT施工の適用工種となっているICT法面工などの最新基準・要領への対応やVRを活用した複数人での非接触・リモート型業務を可能にする機能拡充を図った。
BUILT
2021年1月14日の記事
日立製作所と日立ビルシステムは、エレベーターを対象に感染症のリスクを軽減する新たなソリューションを開発した。同時に既存の非接触操作を可能にする装置を従来の新設だけでなく、リニューアルにも適用範囲を広げ、感染対策のラインアップを拡充し、ニューノーマルに適応したエレベーターサービスとして順次提供している。
BUILT
大和ハウス工業とフジタは2015年10月に、茨木市の彩都東部中央東土地区画整理事業地内で、産業団地「茨木北テクノタウン」の開発をスタートし、既に茨木北テクノタウンの3区画で物流施設が稼働している。両社は2020年11月1日に、茨木北テクノタウンで、最大10社のテナント企業が入居可能なマルチテナント型物流施設「DPL茨木北」の開発に着手した。
BUILT
兼松コミュニケーションズは、遠隔地から現場の作業者に指示が行えるオプティム製のSaaS「Optimal Second Sight」とさまざまなデバイスを組み合わせたサービスの開発を進めている。近年は、国内の事業所から海外の現場で働く作業員に指示が送れるサービスの開発も手掛けている。
遠藤和宏，BUILT
パナソニックは、神奈川県藤沢市でスマートシティー構想を進めている「Fujisawa サスティナブル・スマートタウン（Fujisawa SST）」で、ロボットを使用した住宅街での配送サービスの実証実験を行っている。実験は2段階に分かれ、2020年末に公道でのロボットの自律走行を検証したことを踏まえ、2021年2月からは住民などに非接触での配送サービスを体験してもらい受容性を確認する。
石原忍，BUILT
2021年1月13日の記事
鹿島建設は竹延と共同開発した塗装ロボットを実現場に適用し、その性能を確認した。施工ロボットの導入により、人工換算で約3割を削減し、施工品質もベテラン職人と同程度だと証明された。
BUILT
共同エンジニアリングは、高度経済成長期に建設されたプラントと工場で、設備のメンテナンスを行うための正確な現地寸法と情報の取得に関するニーズが高まっていることを踏まえて、3Dレーザー計測データCAD化ソフト「Galaxy-Eye」を活用した配管設計・図面納品サービスを開発した。
BUILT
大成建設は、作業所で働く人たちに魅力的な職場環境を提供し、生産性向上を図る「ウエルネス作業所」の運用を開始し、魅力的な職場環境を簡易に設定できる「ウエルネスレシピ」を確立した。
BUILT
清水建設JVは、フィリピン・ミンダナオ島のダバオ市内のバイパス工事を請負金額282億円で契約を締結した。
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国土交通省らは、第4回インフラメンテナンス大賞の表彰式を開催し、応募総数288件の中から、計35件の受賞事例を発表した。今回は、時速100キロでも覆工コンクリートの変状を高解像度で検出するシステムが国土交通大臣賞を受賞し、AIを活用した「送電鉄塔の腐食劣化度診断システム」が経済産業大臣賞に入賞するなど、受賞事例は多岐に及んだ。
遠藤和宏，BUILT
2020年4月に設立した空観エンジニアリングは、現場での閲覧に特化したBIMモデル用のアプリ「空観ビューワー」を開発した。BIMモデルをiPad上で表示することで、手戻り防止や現場での情報共有、トラブルへ即対応などが可能になる。
石原忍，BUILT
2021年1月12日の記事
パナソニックは社内のスタッフとモノの位置を見える化し、データ化するソリューション「POSITUS」を開発した。POSITUSのフロアレイアウト画面は、ヒートマップ表示にすることで、特定のエリアにおける混雑状況を可視化できるため、コロナ対策にも役立つ。
BUILT
三井不動産は、台湾で2016年に設立した現地法人の台湾三井不動産を投資拠点として、台湾各地で商業施設事業やホテル事業、住宅事業の計11物件を推進している。住宅事業では現在、大規模タワーマンション開発プロジェクト「（仮称）中和板南路プロジェクト」と「（仮称）台南永華路プロジェクト」に着手している。
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西松建設が設計・施工を手掛けた自社保有の「NCOメトロ神谷町」が、日本政策投資銀行の「DBJ Green Building 認証」を取得した。
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長期使用住宅部材 標準化推進協議会は、住宅の長寿命化と建物のメンテナンスを容易にするために、住宅部材の標準化を推進している。
遠藤和宏，BUILT
設備機器の修繕計画は、設備自体の維持や故障リスクを最小化するために必須となる。しかし、現状では熟練者が紙上で計画を立案しており、無駄や限界となる部分が多い。いわゆる属人化の状態にあり、引き継ぎや監査などの面でも課題となってしまっている。日立ソリューションズが提供する「設備修繕計画最適化サービス」は、設備機器の関連情報を電子化し、管理を標準化することで誰にでも均一化して使えるようにするものだ。
川本鉄馬，BUILT
2021年1月8日の記事
會澤高圧コンクリートは、プレストレストコンクリート（PC）を使用した建築の分野に本格参入するために、北海道の深川工場敷地内に、新工場棟を新設している。新工場棟には、大型製品を製造できる大空間を設けた他、2018年9月に発生した胆振東部地震での被災経験を踏まえ、大規模な地震や気象災害に直面しても高い靱性によって構造が破壊されない高度な建築性能を実現するため、フルPC構造を採用した。
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スキーデータは、VIPラウンジや小規模なスペースの入場管理などに運用可能なデバイスとして「Door.Gate」「Door.Gate ’Pedestal’」を12月16日より提供開始した。ペーパーレスでユーザーの利便性と効率を高め円滑な入場をサポートする。
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ZEH（Net Zero Energy House）推進協議会は新築注文住宅のZEH供給について調査した。結果、ハウスメーカーでは供給する新築物件のうち、約50％がZEHである一方、中小工務店は供給する新築住宅のうち、10％未満がZEHと水準が低いことが判明した。
遠藤和宏，BUILT
2021年1月7日の記事
アドバンスト・メディアは、内覧会で気になった箇所の指摘をアプリで行える「AmiVoice e-内覧」を開発した。AmiVoice e-内覧は、新築マンションや戸建て、中古物件など物件の種類や規模を問わず利用が可能で、アテンダーが同行する通常の内覧会だけでなく、3密を避けたい購入者がアテンダーを同行させず、物件の指摘箇所を内覧会の参加者自身で登録できるセルフ内覧会にも対応している。
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LIFULL HOME'S総研は、コロナ禍における新築住宅と中古物件の市場動向を調査した。結果、新築と中古の住宅市場ともに、売上が低迷していることを明らかにした。一方、新型コロナウイルス感染症の影響で、住み替えしにくい状況から、居住性と機能性を向上する改修ニーズは高まっており、リフォームを検討するユーザーが増加していることも判明した。
遠藤和宏，BUILT
2021年1月6日の記事
積水マテリアルソリューションズは、ごみの量を遠隔監視でき、ごみの回収を定時巡回から必要時に行えるようにするセンサー「Smart LEVEL」を開発した。
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コンストテックは、建設業界の設計・施工管理に最適な、BIM/CIMの課題共有・追跡を関係者でリアルタイムに行うコミュニケーション一元化ツール「Revizto」の提供を2020年11月17日から開始した。
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熊谷組とNECは、ローカル5Gを活用し、4K映像と建機の傾きなどといった動きの情報伝送、VRでの遠隔操作を組み合わせた無人化施工の実証実験を行った。低遅延で大容量な通信を可能にするローカル5Gを活用することで、ネットワークの帯域不足といった従来の課題を解決し、4K映像や動きなど多様な情報をリアルタイムに伝送することで、実際に建機に搭乗したときに近い環境を構築することを目指す。
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NECは、マンションの住民がスマートフォンの専用アプリに顔データを登録することで、専用デバイスの顔認証でマンションのエントランスと自宅のドアを解錠できるクラウドサービスを2021年度にリリースする。
遠藤和宏，BUILT
コロナ禍でクローズアップされた“ニューノーマル（新常態）時代”には、これまでの考え方を変えるパラダイムシフトが必要とされる。その中心にあるのは、「感性価値の充実が幸福につながる」という考えだ。これまでは、スピードや量といった数字で表現できる価値が重視されてきた。しかし、ニューノーマルでは、地球が持つ生命環境の容量を前提として、多様性に富んだ組み合わせをどれだけ提供できるかが問われるという
川本鉄馬，BUILT
2021年1月5日の記事
鹿島建設、清水建設、竹中工務店の3社は、新規施工ロボットの共同開発や既存ロボットの相互利用を促進、研究開発費とロボット生産コストの低減を実現し、施工ロボットの普及を加速させるため、ロボット施工とIoT分野での技術連携に関する基本合意書を締結した。
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オートデスクは、新たな可能性の追求をテーマに、コロナ禍でも、プロジェクトメンバーとステークホルダーが建設計画に対して、コミュニケーションとデータの共有が図れるプラットフォームの他、BIMなどの設計データを作れるだけでなく、作成したBIMを維持管理にも利活用できるデジタルツインプラットフォーム「Autodesk Tandem」の開発を進めている。
遠藤和宏，BUILT
2021年1月4日の記事
本連載では、ヒューマンタッチ総研が独自に調査した建設業における人材動向について、さまざまな観点で毎月レポートしている。今回は、2020年の建設技術者の雇用環境について、2020年の動向を総括している。
ヒューマンタッチ総研，BUILT