2050年までの脱炭素社会の実現に向け、国内のさまざまな企業で具体的なアクションが求められているなか、ハウスメーカーの積水ハウスは環境に配慮した「住」のアプローチで、いち早くZEH対応の戸建て住宅を多数開発し、今では累計棟数で業界のトップランナーとなった。ここ数年は、賃貸住宅のZEH化にも乗り出し、2017〜2019年の契約戸数で業界最多を達成したという。
石原忍，BUILT
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2021年2月26日の記事
アットホームとアットホームラボは、新築戸建て住宅の価格動向を調査し、首都圏の新築戸建て住宅の平均価格が、2020年12月において、横浜市と川崎市以外のエリアで前年同月と比較して上昇したことを明らかにした。
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SORABITOは、建機レンタル会社が自社専用の建設会社向けWebアプリを簡単に作成できるSaaS型レンタルアプリサービスを2021年6月から提供開始する。
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コンピュータシステム研究所は、現場のスタッフがスマートフォンで作業日報や原価情報を入力でき、そのデータをリアルタイムに集計し、クラウド経由で管理者が各現場の出来高進捗と原価状況を把握する事が可能な建設業向け原価管理クラウド「MARS Evo」を開発した。MARS Evoは、運用前に単価や歩掛（ぶがかり）などの膨大なマスター入力が不要で、導入してからスピーディーに使える。
遠藤和宏，BUILT
2021年2月25日の記事
清水建設は、BIMモデルで構造設計の関連情報を一元管理するべく、Revitモデルのデータ連携を拡充する機能を構築した。既に実物件10件に適用して両機能がデータ変換と部材断面表の作成業務を短縮させる有効性を確認しており、今後は全社の設計部門に水平展開するという。
BUILT
Report oceanは、世界における建設用ドローン市場の動向を調査し、マーケットの規模が2019年から2027年までに119億6860万ドルに達することを予測した。
BUILT
パナソニック コネクティッドソリューションズ社とパナソニック システムソリューションズ ジャパンは、顧客の課題に合わせて、通信ネットワークやソフトウェア、エッジデバイスといった各ソリューションの導入やシステムの構築、運用サポートをパッケージにして提供し、現場のDXを後押しする「現場マルチネットワークサービス」を開発した。両社は、現場マルチネットワークサービスの販売目標として2025年までに累計1000億円を掲げている。
遠藤和宏，BUILT
甲子化学工業のアームスライダー／アームハンドルは、取っ手に掌で触れずに扉を開閉できるこれまでにない建具。既存のドアノブに両面テープなどで手軽に取り付けられ、多くの菌が付着する手をドアの開け閉めのときに触れないようにすることで、新型コロナウイルスなどの感染抑止が期待できる。
川本鉄馬，BUILT
2021年2月24日の記事
エプソンは、CAD・GIS向けにプリンタ・スキャナー一体型A0プラス対応の複合機と、ポスター印刷用途で国内初を謳うインクボトル方式のA1プラス対応機の2機種をリリースした。
石原忍，BUILT
JAGフィールドは、建設会社の経営者1062人を対象に、シニア世代のベテラン従業員へのニーズなどをリサーチした。結果、全体のうち、60％以上の職場で平均年齢が40歳以上だと判明した一方、平均年齢が30歳未満の職場は約10％程度で、建設業界の若手離れが深刻なことが明らかになった。
BUILT
アイフォーカスは、現場安全対策と健康管理を支援する、リアルタイム体調管理ウェアラブルデバイス「AAASWatch（アースウォッチ）」の先行予約販売を開始した。
BUILT
清水建設と順天堂大学は共同で、建物内の感染防止機能を評価する「感染リスクアセスメントツール（オフィス版Ver.1.0）」と感染症対策リスト「ソリューションマトリクス」を開発した。2021年5〜6月頃に両サービスの本格的な運用を開始する予定だ。
遠藤和宏，BUILT
COSMOの「nano maizer」は、ナノ銀粒子で除菌・抗菌・消臭を実現する液剤「nano silver Pro」を噴霧する装置。不特定多数が集うイベント会場や商業施設に設置すると、空間全体を除菌することができる。
川本鉄馬，BUILT
2021年2月23日の記事
本連載では、ICTシステムに関する企画やコンサルティング、設計、構築などを手掛けるNECネッツエスアイ ビジネスデザイン統括本部 デジタルタウン推進本部 事業推進マネージャー 川崎孝史氏が、通信規格「ZETA」の基礎知識や最新動向、建設業での活用方法を紹介する。最終回の第3回は、ビルメンテナンスのDX化＝スマートビルディングに不可欠なビル管理統合システムDBMやその先に見据えるスマートシティー・スーパーシティー構想について解説する。
川崎孝史（NECネッツエスアイ），BUILT
2021年2月22日の記事
鹿島建設と中日本高速道路は、鋼繊維を多量に混入した「超高性能繊維補強セメント系の複合材料」を現場で製造・打設して、床版の補強と補修を行い、薄層でありながら、高耐久な床版を構築する工法を開発した。使用するUHPFRCは高強度であるため、新工法は、コンクリート床版・鋼床版のどちらのリニューアルにおいても、床版増厚の量を最小限に抑えられる。そのため、道路橋床版自体の重量を減らすことができ、橋梁下部工の補強が不要となる。
BUILT
YSLソリューションは、建設ドキュメント閲覧共有アプリ「CheX」の、施工の最前線で利用できるBIM機能を、有償オプションで2021年1月27日にリリースした。BIMデータを活用し、より効率的な業務を目指す。
BUILT
政府は2020年1月1日に、外国人が技能実習生として建設業で働く際の新基準を施行した。新基準では、当該企業と対象の外国人技能実習生が建設キャリアアップシステムに登録していることや当該企業が建設業法第3条の許可を受けていることを義務化している。
遠藤和宏，BUILT
三協アルミの「DI窓」は、従来の換気口に頼らず住宅の換気を実現する製品。窓としての高い断熱性能を備え、従来型の換気口に存在した意匠面での課題も解決する。
川本鉄馬，BUILT
2021年2月19日の記事
ヒューマンタッチ総研は、国内における建設業の人材市場動向をまとめた2021年2月分のマンスリーレポートを公表した。今月のトピックスでは、2020年の建設技術者及び建設技能工の需給動向についてレポートしている。
BUILT
清水建設は、ニューマチックケーソン工事における掘り残し土の掘削状況を可視化するシステム「ケーソン版SP-MAPS」を開発した。今後、システムの改良を図り、実工事での適用を目指す。
BUILT
東急不動産と鹿島建設は、「東京ポートシティ竹芝」の事業会社、アルベログランデが、三菱UFJ銀行、みずほ銀行とのシンジケーション方式によるサステナビリティローンの契約を2020年12月23日に締結したと発表した。同ローンは本物件を裏付けとするノンリコース形式となっている。
BUILT
パナソニック アプライアンス社は、災害対策機能として、「停電備そなえ発電」などを備えた家庭用燃料電池コージェネレーションシステム「エネファーム」の新型を開発した。停電備そなえ発電では、ウェザーニュースが発信する停電リスク予測情報「停電リスク予測API」を新型エネファームが受信することで、停電に備えた運転に切り替わり、最大500ワットの電力を蓄電可能だ。
遠藤和宏，BUILT
2021年2月18日の記事
大和ハウス工業は、同社の物流施設で、マスク着用の有無に関する検知と注意喚起が行え、あらかじめ指定したエリア内の混雑度をリアルタイムに計測し可視化するAI映像解析ソリューション「COTOHA Takumi Eyes」の実証実験を開始した。実証実験の結果を踏まえ、一部のマルチテナント型物流施設にCOTOHA Takumi Eyesを標準で採用することを検討する。
BUILT
シンコールインテリアは、SIAA認定抗ウイルス壁紙「トルウイルス S」を2021年2月1日に発売した。
遠藤和宏，BUILT
2021年2月17日の記事
竹中工務店の耐火集成木材「燃エンウッド CLT 耐力壁」が、燃え止まり型の耐火構造耐力壁で日本初だという国土交通大臣認定を取得した。燃エンウッド同様に、壁の表面を耐火被覆などで覆わない“木の現し”が実現するだけでなく、認定取得により、地震力を負担する「耐震壁」に加え、建物の自重を支える「耐力壁」での適用が可能となった。
BUILT
東京建物は、2019年5月にZETA通信を利用したビル間の無線通信の実証実験を行った。実証実験では、ZETA通信でデータ損失の無い完全なデータ伝送が行われ、スマートビルディングの実現でZETA通信の有用性が高いことを確認。その後、ビルマネジメントにおけるZETA通信の活用について検討を進め、ZETAセンサーによる設備の遠隔監視と点検作業のデジタル化の機能を備える「Dynamic Building Matrix」の試験導入に至った。
BUILT
京都大学と住友林業は、宇宙における樹木育成・木材利用の共同研究契約を締結し、宇宙木材プロジェクトの開始を発表した。木造人工衛星の開発・運用を通して、宇宙空間での木材利用を検証する。
BUILT
内田洋行ITソリューションズは、物販や工事原価、保守修理の業務を一元管理する設備工事業向け基幹業務システム「スーパーカクテルCore 設備工事・保守」を開発し、2020年11月にリリースした。
遠藤和宏，BUILT
建ロボテックは、鉄筋結束を自動で行うロボット「トモロボ」を富士ピー・エスとの提携に基づき改良を加え、土木・インフラの鉄筋工事に対応させた。
BUILT
2021年2月16日の記事
日鉄興和不動産は、物流施設「LOGIFRONT」シリーズを展開しており、このほど兵庫県尼崎市で近畿圏第3弾となる物流施設「LOGIFRONT尼崎IV」の開発に着手した。LOGIFRONT尼崎IVは、テナントとして入居する家具什器メーカーのニーズに合わせて、マルチテナント型物流施設をカスタマイズするもので、1棟全てを専用の物流センターとする。
BUILT
富士通四国インフォテックは、施工図における設備の異状を診断する機能とRevitファイルの読み込みと書き出しが行える機能を備えた建築設備専用CADソフト「CADEWA Smart V2.0」を開発した。
遠藤和宏，BUILT
WOSHは、WOTAが開発した水道の無い場所に設置できるポータブルタイプの手洗いスタンド。水の再生機能を備え、内部のタンクに蓄えた水を再生・循環させる。水道への接続を不要とすることで、設置場所を選ばずに手洗いの環境を実現する。
川本鉄馬，BUILT
2021年2月15日の記事
LIXILは、コマニーと共同で、パブリックトイレ空間のBIMモデルを開発した。BIMモデルは、5種類のタイプを備えており、各BIMモデルは寸法を調整することで、円滑に行動ができるトイレ空間なのかを確かめられる。
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JAGフィールドは、建設業界で3年以上働いている1112人を対象に、建設業界への展望についてリサーチした。結果、建設業界が最も力を入れるべきインフラの整備として「老朽化した東京の下水道の整備」や「リニア中央新幹線の開通工事」が期待されていることが明らかになった。
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応用地質、日本工営、みずほ銀行、みずほ情報総研、Blue Labは、2020年12月より、東京都八丈町と共同で、八丈島での防災IoTセンサーを活用したスマート防災の実証試験を開始した。パトロールや避難誘導に対するアラート情報の有効性を検証し、どのような防災対策やまちづくりが必要かコンサルティングする。
BUILT
ダイワ通信は、オプション機能として、環境温度の影響を受けにくい手首での検温機能を備えた非接触型の温度測定機能付き顔認証端末「Face Four ＋」を開発した。
BUILT
日立製作所は、オフィスで働く人がビル内の会議室やレストランの施設予約や各種情報の入手、就業者間のコミュニティー活動、非接触での入退室などをスマホアプリで一元的に行えるサービスプラットフォームを開発した。既に日立グループ内でのPoC（Proof of Concept：概念実証）を開始しており、日立のIoTプラットフォーム「Lumada」のビル分野での新ソリューションとして提供開始に向けた準備を進めている。
石原忍，BUILT
2021年2月12日の記事
熊谷組は、鋼製の部材に設置し、ひずみが生じた際にLEDが点灯して危険を周囲に知らせる「KLAセンサー」を開発した。設置にあたっては、これまで計測に用いていた軸力計やひずみゲージに比べ、専門技能無しで、磁石によって簡単に取り付けができる。
BUILT
戸田建設は、仮想現実の中で、トンネル工事における災害発生時の救護手順や火災発生時の避難方法、各種安全設備の関係法令を学習できる安全教育ソフト「バーチャルNATM-TR」を開発した。今後、トンネル工事の現場で勤務するスタッフにバーチャルNATM-TRを活用する他、社外販売も展開していく。
BUILT
SBテクノロジーは、建設作業所向けサービス「Con-Bridge」を開発し、2020年1月20日より提供開始。ID統合管理を軸に、建設現場における正確で効率的な人の管理を実現する。
BUILT
ヴィスは、大阪市心斎橋でさまざまな働き方に対応可能なワーキングスペースを備えたオフィスビル「The Place」を2021年1月12日に開業した。今後、新たな設備の導入などを進め、機能をアップデートしていく方針を示している。
遠藤和宏，BUILT
東急建設は、建設現場の土砂運搬プロセスを最適化するシミュレーターを開発した。既に実現場で適用し、以前GPSで取得したダンプの位置情報データを用いて、運搬計画をサイバー空間でシミュレーションし、現実と仮想のデジタルツインで土砂運搬の効率化を実現した。
BUILT
2021年2月10日の記事
ウェブサイトに掲載した記事を印刷しても読みやすいPDF形式の「電子ブックレット」にまとめました。無料のBUILT読者会員に登録することで、ダウンロードすることができます。今回のブックレットは、第14回 日本ファシリティマネジメント大会で、神奈川県住宅供給公社が行った講演「持続可能な社会構築のための広域FM」をレポートします。
BUILT
DJIは、約32万画素を誇るHD解像度のサーマルカメラと、1/2インチCMOSセンサーを搭載した4800万画素のビジュアルカメラを備え、プラントや工場、インフラの点検で役立つ業務用ドローン「Mavic 2 Enterprise Advanced」を開発した。
BUILT
ジョンソンコントロールズは「2021 IoTブレイクスルーアワード」で「IoTパートナーエコシステム・オブ・ザ・イヤー」に選出された。OpenBlueデジタル戦略を通じサスティナビリティを推進する。
BUILT
ミサワホームは、モデルハウスに50基以上の住宅用IoT機器を設置し、各機器の問題と導入の課題を調査した。結果、IoT機器の中には互換性や通信規格の関係で相互接続できないものがあることやIoT機器の初期設定が難しいことが導入の障壁になっていることが明らかになった。
遠藤和宏，BUILT
高精度の3Dレーザースキャナーが建築の現場を大きく変えつつある。レーザースキャンによって得られる点群データは、現場の状況を忠実に表す。点群データがあれば、現場全体を3Dモデル化することもでき、仕様や設計の変更などに際してもスピーディな対応が可能となる。しかし、そのためには少なからぬコストと労力が必要になる。ジェイコフでは、現場でスキャンした点群データと3DCADによる3Dモデルを融合させ、事前の打ち合わせやプレゼンテーションなどの効率化を実現している。
川本鉄馬，BUILT
2021年2月9日の記事
2020年に国交省が公募した「BIMを活用した建築生産・維持管理プロセス円滑化モデル事業」とは、策定された「建築分野におけるBIMの標準ワークフローとその活用方策に関するガイドライン（第1版）」（2020年3月）に沿って、設計・施工などのプロセスを横断してBIMを活用する建築プロジェクトで、BIM導入の効果検証や課題分析などを試行的に行う施策である。当社は、モデル事業に選ばれなかったが、連携事業として子会社のフジタとともに、設計〜施工〜維持管理で、プロセスを横断してデータを一気通貫での活用に取り組んだ。仮想の建物ではあったが、BIMの活用において、当社のBIMの取り組みを最大限に発揮する絶好の機会となった。今回は、大和ハウス工業の連携事業について、先般開催した報告会の発表よりも、少し詳しい説明を加える。
伊藤久晴（大和ハウス工業 技術本部 建設デジタル推進部 次長），BUILT
ワークスモバイルジャパンは、建設業などで勤務する施工管理者1568人と現場作業者1537人を対象に、インターネットを用いて実態調査を行った。結果、施工管理業務の多くをアナログ作業で行っていることや緊急事態宣言以降、リモートワークでカバーする仕事が増えたこと、連絡手段として電話とメールが多様されていることが判明した。
BUILT
アズビルは2020年度第3四半期決算をこのほど発表した。2020年度第3四半期決算によれば、新型コロナウイルス感染症の影響で、ビルディングオートメーション事業をはじめとする各事業の受注や売上が前年同期と比べて減少したが、保有する株式の売却と国内の工場統合で、純利益は前年同期より増えた。
遠藤和宏，BUILT
2021年2月8日の記事
清水建設はこのほど、北米のエンジニアリング会社Perigon Internationalを買収した。今回の買収を弾みに、今後はさらに北米での事業拡大に取り組み、長期ビジョン「SHIMZ VISION 2030」で示した連結売上利益の事業構成「海外25％：国内75％」の実現を目指す。
BUILT
JVCケンウッド・公共産業システムは、対象者がマスク着用のまま20〜100センチ離れても、検温誤差±0.2度で、体表面温度を測れるAI検温ステーション「VA110」を開発した。
BUILT
安藤ハザマと日綜産業は、躯体端部などの足場が求められる部分での取り付けに適し、必要な時に足場を組み立て、作業床として使える「折り畳み式はね出し足場」を開発した。既に、ホテルの建築現場で折り畳み式はね出し足場を適用し、効果を確認している。
BUILT
竹中工務店は、マイナス40度以下の超低温域での保管を目的とした「自立式超低温倉庫システム」を日軽パネルシステム、日立グローバルライフソリューションズ協力のもと開発した。バイオ医薬品を対象とし、施工期間を短縮した。
BUILT
積水ハウスは、高齢化の波を受け、住まいで脳卒中と心筋梗塞により急死する人が増えていることなどを踏まえ、住宅で急性疾患を発症した人の早期発見と救急通報を実現するシステム「HED-Net」の開発を進めている。このほど、実際に住人が住む30棟の新築戸建て住宅で、HED-Netの性能を検証するパイロットプロジェクトがスタートした。
遠藤和宏，BUILT
パナソニック ライフソリューションズ社（LS社）が2020年に開設したライブオフィス「worXlab（ワークスラボ）」では、従来の建物起点ではなく、人起点の考えに基づくオフィス空間のソリューションを多角的に展開している。そのなかには、会議中のコロナ対策として、ダウンフロー気流でエアロゾルの滞留を抑制する最先端技術が体感できるなど、現在のオフィス空間に欠かせない、さまざまなアイデアが盛り込まれている。
宮城谷慶一郎，BUILT
2021年2月5日の記事
スターツCAMは、独自に運用するBIMのプラットフォーム「BIM-FM PLATFORM」で、鉄筋工事を対象に、BIMデータを鉄筋自動加工機械へダイレクトに連携する実証実験を完了し、新築建設現場への導入を開始した。
BUILT
戸田建設は、これまでの工法と比較して、縁切り壁の構築にかかる時間と費用を20％削減できる「スリムウォール工法」を開発した。今後、実現場の盛土工事に適用するとともに、さらなるコストカットを目指し、打設方法と鋼板接続方法の改良を進める。
BUILT
明電舎は、明電システムソリューションを通じて月額定額のサブスクリプション方式によるVR安全体感教育コンテンツの販売を開始した。導入費用を抑え、常に最新で多様な教育コンテンツを提供する。
BUILT
三菱地所は、新型コロナウイルス感染症が拡大している現状を踏まえ、帰宅困難者の受け入れで必要な受付業務を非接触で進められる新システムを被災時用の情報プラットフォーム「災害ダッシュボード4.0」に実装した。2021年2月1日に、新システムの効果を確かめるための実証実験を行った。
遠藤和宏，BUILT
2021年2月4日の記事
ウェブサイトに掲載した記事を印刷しても読みやすいPDF形式の「電子ブックレット」にまとめました。無料のBUILT読者会員に登録することで、ダウンロードすることができます。今回のブックレットは、福井コンピュータアーキテクトが開催したオンラインセミナー「A-Styleフォーラム 2020〜新型コロナウイルスで露呈した工務店のリスク対策」の3講演を採り上げています。
BUILT
ヒューマンタッチ総研は、独自に分析した2021年度の国土交通省予算案から見る建設市場の動向を公表した。今後の見通しでは、新型コロナウイルス感染症拡大の影響から、民間の建設投資は大幅に減少するが、政府建設投資については前年度並みを維持すると予測している。
BUILT
大成建設は、風除室に設置することで、衣服や頭髪に付着した花粉やPM2.5などを素早く除去し、マンションやオフィスの居住・執務空間への持ち込みを軽減して、室内環境の向上を実現する浄化装置「T-Clean Air」を開発した。今後、快適で健康的な空間を構築するアイテムとして、マンションをはじめ、オフィス、病院、介護老人保健施設などの新築工事とリニューアル工事にT-Clean Airを提案していく。
BUILT
丸仁ホールディングス、東急住宅リース、リアルゲイトの3社が東京都目黒区で開発を進めていた複合施設「CONTRAL NAKAMEGURO」が2021年1月に竣工した。CONTRAL NAKAMEGUROは、賃貸住宅やオフィス、店舗区画で構成された施設で、入居者専用のワークプレースとラウンジも設けているため、住民はテレワークでも作業に集中しやすく、業務の生産性を高められる。
遠藤和宏，BUILT
2021年2月3日の記事
清水建設はこれまで部門ごとにバラバラに運用されていたRPAを一元化すべく、グループ全体で統一したサーバ型RPAを導入することを決めた。併せて、開発プロセスや運用ルールも標準化することで、間接業務を15％自動化させることを目指す。
BUILT
本連載では、ヒューマンタッチ総研が独自に調査した建設業における人材動向について、さまざまな観点で毎月レポートしている。今回は、文科省の「学校基本調査」をベースに、建設業界に入職する学生数についての人材動向をレポートでまとめている。
ヒューマンタッチ総研，BUILT
三井住友建設は、鋼繊維を混入した超高強度のサスティンクリート「超高強度繊維補強サスティンクリート」により、従来工法で必要だったループ鉄筋と補強鉄筋を不要にするプレキャスト（PCa）床版の接合工法「サスティンジョイント」を開発した。今後、老朽化した高速道路橋などの床版取替工事で、サスティンジョイントの本番適用を目指し展開していく。
BUILT
ビットキーは、NTT都市開発の都市型賃貸物件に、ビットキーの顔認証ソリューションやスマートロックが導入されたことを明らかにした。顔認証・非接触解錠により入居者の利便性と快適性を追求する。
BUILT
パナソニックは、2018年に発売した“アーキスペックフロアW”や“ベリティスフロアW”といったマイスターズ・ウッドを使用した床材と組み合わせることで、デザインに一体感のあるリビングを構築できるシステム階段「マイスターズ・ウッド階段」を開発した。
遠藤和宏，BUILT
新型コロナウイルスの感染拡大に伴い、ビル管理業務にも3密回避や非接触のサービス、柔軟な働き方など、“ニューノーマル（新常態）時代”に即した変革が迫られている。エレベーターやエスカレーターの販売・保守を主力事業とする日立ビルシステムでは、こうしたビル管理の変化に、独自のIoTプラットフォーム「Lumada（ルマーダ）」を中心に据えたDX戦略で、ビル利用者やビルオーナー、ビル管理者向けに、withコロナ、自然災害、働き方の3つの課題を解消するサービスを展開している。
石原忍，BUILT
2021年2月2日の記事
本連載は、「建築関係者のためのFM入門」と題し、日本ファシリティマネジメント協会 専務理事 成田一郎氏が、ファシリティマネジメントに関して多角的な視点から、建築関係者に向けてFMの現在地と未来について明らかにしていく。今回は、JFMAが毎年開催している日本ファシリティマネジメント大会（通称：FMフォーラム）が2021年2月17日に開幕することを受け、合計70から成るセッションの概要を紹介する。
成田一郎（公益社団法人日本ファシリティマネジメント協会 専務理事），BUILT
田建設は微生物の代謝活動によってコンクリートのひび割れを閉塞する自己治癒コンクリートを同社が開発を進める施設「南砂PJ研修センター」の擁壁部に適用した。今後も、擁壁部の経過観察を行うとともに、継続して自己治癒コンクリートの有効性を検証していく。
BUILT
飛島建設は、DX推進の一環としてBIMをARでも活用する目的で、PTCのARコンテンツ作成プラットフォーム「Vuforia Studio」を導入した。Vuforia StudioによるBIMのAR化で、設計業務と施工現場をデジタル技術でリアルタイムに連携し、設計の修正を迅速化させ、手戻りも解消して、設計と施工のフロントローディングが実現する。
石原忍，BUILT
NECは、映像や動画の広告宣伝を配信するだけでなく、施設への入場制限や3密を回避できる「過入場検知デジタルサイネージ」を開発した。
遠藤和宏，BUILT
西松建設は、外輪の曲率半径12.5メートルまでのカーブ走行が可能なセグメント運搬車両を実現場に初適用した。
BUILT
2021年2月1日の記事
文化財保護法が一部改正され、以前は政府が行っていた歴史的建造物の管理が都道府県や市町村に委ねられることになった。実現には、歴史的建造物に関する管理や活用を市民参加型にする必要がある。レーザースキャナーや写真データを活用した歴史的建造物のデータ化は、将来的な建造物の修繕やバリアフリー化などの情報を共有化するのに有効だ。また、BIMとの連携で、調査や修繕の管理・立案などにも役立つ。
川本鉄馬，BUILT
フジタは、大和ハウス工業やイワタニとともに、有機系材料と無機系材料を併用したハイブリッド型の芯材を内蔵した「有機系ハイブリッド型のサンドイッチパネル」を開発し、国際標準化機構規格の「実大自立型ルームコーナー試験」における20分加熱試験で優れた防火性能を確認した。
BUILT
ヒューマンタッチは、工事会社と職人をマッチングするアプリ「助太刀」を運営する助太刀と業務提携し、新たな建築業向け人材紹介サービスを提供開始。建設技術者と合わせ、建設技能者（職人）の紹介も可能になる。
BUILT
セキュリティカメラなどを開発・販売するエルモは、ウェアラブルカメラ「EW-1」の専用クラウド「ELMO QBIC CLOUD」に、EW-1で取得した映像を録画できる機能を2021年2月に実装する。
遠藤和宏，BUILT
ヒューマンタッチ総研は、国内における建設業の人材市場動向をまとめた2021年1月分のマンスリーレポートを公表した。今月のトピックスでは、厚労省の「労働経済動向調査」を基に、建設業における労働者の過不足状況を分析している。
BUILT