メンテナンス・レジリエンスTOKYO 2019

フジタは、i-Constructionの加速に伴い、建設現場のニーズに合った完全自動運用型ドローンや全工程をIoTで見える化するICT土工の導入と検証を進めている。

建設機械との接触事故は、高所からの「墜落・転落」、「土砂崩落」と並び、建設業の3大災害に挙がるほど多発している。福井県に本社を置く、エウレカは、建設現場の安全性を向上させる視認支援装置を海外から持ち込み、販売代理店となって国内の市場に多数、提供している。

ここ最近、人間の肉眼と似たような機能をAIで代替する「インテリジェントカメラ」が、建設現場でも危険予知や現場管理の目的で導入される機会が増えてきている。レグラスが提供している製品は、カメラ上でエッジ処理を行うため、PC、クラウド、GPUが不要で、現場に合わせて2眼／4眼タイプを選択することができる。

富士テクニカルリサーチ は、点群情報の取得や加工作業を後押しする製品として、3次元レーザー計測データCAD化ソフトウェア「Galaxy-Eye」とハンディスキャナー「F6 SMART」の提案を強めている。

全国解体工事業団体連合会は、解体工法の歴史やさまざまな工法を用いたコンクリート解体の実証試験の普及に努めている。

名古屋工業大学 名誉教授の山本幸司氏は、建設ICTに関する国土交通省や中部地方整備局の取り組みを紹介し、建設ICTの有用性を普及している。

道路、トンネル、橋などの社会インフラは老朽化が加速しており、対応が急務とされている。京都大学名誉教授の大西有三氏は問題解決の有効策となる点検・管理システムの認知拡大を進めている。

ウェブサイトに掲載した特集記事を、印刷しても読みやすいPDF形式の「電子ブックレット」に編集しました。会員の皆さまに無料でダウンロードしていただけます。今回紹介するのは、2018年夏に東京ビッグサイトで開催された「メンテナンス・レジリエンスTOKYO 2018」会場レポートの総まとめです。

フジタは、バックホウなどの建設重機を遠隔操作できる装置「ロボQS」を開発。汎用の油圧ショベルに現場で装着できる遠隔操作装置で、災害時の土砂崩れなど、人の立ち入りが危険視される現場で威力を発揮する。2018年7月18〜20日に東京ビッグサイトで開催されたメンテナンス・レジリエンスTOKYO 2018内の「i-Construction推進展2018」で、土工の建設現場をVR化して、実演デモを行った。

キヤノンとキヤノンマーケティングジャパンは、一眼レフカメラを用いたAIによるひび割れ検知やドローン点検の開発に注力している。2018年7月18〜20日に東京ビッグサイトで開催された「メンテナンス・レジリエンスTOKYO 2018」内の「第10回インフラ検査・維持管理展」で、インフラ構造物の点検ソリューションを提案した。

デンソーは、新型産業用ドローン（UAV）による測量・橋梁（きょうりょう）点検システムの提供を2018年秋から開始する。2018年7月18〜20日に東京ビッグサイトで開催されたメンテナンス・レジリエンスTOKYO 2018内の「第10回インフラ検査・維持管理展」で実機を初公開した。

DJI JAPANとトプコンは、地上に標定点の設置が不要となる測量システム「TSトラッキングUAS」に対応したドローン機体を発売した。2018年7月18〜20日に東京ビッグサイトで開催された「メンテナンス・レジリエンスTOKYO 2018 第2回i-Construction推進展」で実機が披露された。

大和ハウス工業は床下などの狭い場所に潜り込んで点検するロボット「moogle evo（モーグル エヴォ）」を開発し、2018年7月18〜20日に東京ビッグサイトで開催されたメンテナンス・レジリエンスTOKYO 2018内の「インフラ検査・維持管理展2018」で実機デモンストレーションを行った。

パナソニックがインフラ点検事業でいち早く展開している「水中ROV点検サービス」は、今秋にも新機能を追加し、リアルタイムでダム水中の点検動画を鮮明化して、損傷箇所の把握を当日その場で目視可能にする。2018年7月18日〜20日に東京ビッグサイトで開催された「インフラ検査・維持管理展」で明らかにした。

古河産業は、各自治体が対応を急ぐ、道路標識や街路灯といった「小規模附属物」の点検を効率化し、現場での一括処理も実現したタブレット端末向けアプリの販売をスタートする。同製品は、2018年7月18日〜20日に東京ビッグサイトで行われたメンテナンス・レジリエンスTOKYO 2018内の「第10回インフラ検査・維持管理展」にて披露された。

日立建機と日立ソリューションズは、スマートフォンの動画撮影などを活用し、土木工事で発生する土の体積（土量）を簡単かつ定量的に把握することができるサービスを共同で開発し、2018年10月から提供を開始する。

スリーエム ジャパンは、電力会社のトランスなどの地上機器を装飾する「3M地上用機器ラッピングシステム」に再剥離機能を新たに追加した。同システムは既に全国で250基以上の導入実績がある。2018年7月18〜21日に東京ビッグサイトで開催された「メンテナンス・レジリエンスTOKYO 2018 無電柱化推進展2018」で、ラッピングデモを行った。

無電柱化の足かせとなっている埋設スペースと膨大な工事費用。これらの解決策として、ケーブル保護管のトップメーカーである古河電気工業が、地中の多条配管をコンパクトにする新製品「角型エフレックス」の本格的な販売を開始した。

西松建設と八潮建材工業が2017年に共同開発した軽量鉄骨間仕切壁「マシッブウォール工法」は、発売から約1年で全国13物件に採用されるなど適用拡大が進む。2018年7月24〜26日に東京ビッグサイトで開催された「事前防災・減災対策推進展2018」では、ブース壁面に同工法で使用するマシッブスタッドを埋込・切断した断面を来場者に見せながら、その剛性と耐力を実現する仕組みについて解説した。