リヒテンシュタインに拠点を置き、建設向けプロフェッショナル用の工具をグローバル市場に供給しているヒルティは、2018年で日本進出を果たしてから50周年を迎えた。この機に、日本の建設市場で工具や重機といった資産をICT技術によって一元管理する新たなソリューションを本格展開する。
石原忍，BUILT
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2018年12月31日の記事
2018年12月28日の記事
鹿島建設は、騒音を低減させた発破により、新設杭の余分に出た杭頭を処理する「カット＆クラッシュ工法」を開発した。第三者機関の性能評価を取得するとともに、都内で施工中の新築工事に適用し40本の杭頭処理を行った。騒音低減につながったことに加え、ハンドブレーカによる作業と比較して作業工程を2割削減できたという。
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三井住友建設は、免震タワー型マンションの新構法「Sulatto Rotary Tower（スラット ロータリー タワー）」を東京都江東区で計画中の33階建て分譲マンションに初適用したことを公表した。
BUILT
2018年12月27日の記事
ヒューマンタッチ総研は、国内の建設業の人材市場動向をまとめた2018年12月分のマンスリーレポートをリリースした。今回は、定年延長の動きを踏まえ、建設業の定年制や再雇用の動向を分析。その結果、建設業では66歳以降も働ける企業は、現状で31.7％にとどまった。
BUILT
清水建設は、山岳トンネル工事における検査・管理業務の合理化を目指し、タブレット端末を用いて現場を撮影し、検査員が事務所PCで確認できる「リアルタイム遠隔立会システム」を開発した。
BUILT
国土交通省は、第4弾となる「革新的河川技術プロジェクト」の募集を開始した。対象技術は、河川の流量算定のために表面流速を観測可能な「流量観測機器」で、無人化・省力化に向けた流量観測機器を開発する企業を募集する。応募締め切りは2019年1月10日まで。
石原忍，BUILT
三井住友建設は、プレキャスト（PCa）部材の生産工程にIoTを導入した次世代の生産管理システム「PATRAC（パトラック／Precast Automatic TRACing system）」の開発をスタートさせた。将来的には、設計BIMモデルや位置情報のGNSSも活用して、全生産プロセスをオートメーション化させる。
BUILT
2018年12月26日の記事
NTTファシリティーズは「第3回 スマートビルディングEXPO」で、戦略的オフィス構築・マネジメントサービス「オフィスFM」の提案を行った。オフィスFMは、適切なオフィス環境から働き方改革・生産性向上を図るサービス。ブースでは他にも、AIやIoTを活用したビル設備の自動制御、ビルオートメーションで今後のトレンドとされる「サイバーセキュリティ」に関するセミナーも開催された。
石原忍，BUILT
住友林業は、シリコンスタジオと共同開発した3次元住宅プレゼンテーションシステム（3DCAD）を2019年1月2日から本格運用する。新型3DCADは、実写に迫る高画質で設計プランを3DCG化し、施主に住まいのイメージを分かりやすく体験してもらう新たなプレゼンツール。
石原忍，BUILT
東洋建設は、機械式シート敷設工法による遮水シート敷設作業を管理型海面処分場に初めて適用した。
BUILT
戸田建設、西松建設、ジオスターの3社は、覆工コンクリートのプレキャスト化に向けて試験を行った。模擬覆工を用いた組み立て、運搬、設置の一連の工程を行って有効性を検証した。PCa覆工は現場打ちに比べて施工速度が1.5倍程度早くなる他、安全性や品質の向上にもつながる。
谷川整，BUILT
2018年12月25日の記事
三井不動産と大林組は、AGV（無人搬送車）とレーザーセンサーを活用し、フロア内の移動だけでなく、階の移動も可能にする建設資材を自動搬送するロボットの開発に着手した。既に試作機の動作確認が済んでおり、2019年には千葉県船橋市で計画されている物流施設の新築工事で実証試験を行う。
石原忍，BUILT
新菱冷熱工業は、BIMデータを活用して、施工情報を現場の床に完全自動で描画するロボット「施工図描画ロボット」を開発した。このロボットは、オペレーターの操作・監視が不要で、夜間でも完全自動で配管やダクトの位置などを描画する。実用化は2020年の予定。
BUILT
鹿島は、コンクリート表層品質を向上させる「美（うつく）シール工法」をコンクリート構造物の塩害に対する長寿命化を目的に、東京港内の「中防内5号線橋りょうほか整備工事」の橋台・橋脚14本の壁面約3000m2に適用した。
石原忍，BUILT
大林組は、ブレーキダンパーの中低層建物への適用を容易にするため、摩擦接合部の大臣認定と一般評定を取得し、設計期間の短縮とコストの低減を実現した。
BUILT
2018年12月21日の記事
本連載では、ヒューマンタッチ総研が独自に調査した建設業における人材動向をレポートする。政府は2019年4月からの新制度導入を目指して、詳細な制度設計などの準備を進めている。本稿では、ヒューマンタッチ総研が、外国人労働者受け入れ拡大の流れを踏まえながら、建設業における外国人労働者の実態についてまとめた。
ヒューマンタッチ総研，BUILT
「住宅・ビル・施設Week2018」でNTTファシリティーズ取締役の小牟田保氏が講演。建物に求められる省エネ性能や事業継続性、地域貢献などの機能が高度化・複雑化する中、今後のビルマネジメントのポイントについて解説した。
長町基，BUILT
2018年12月20日の記事
前田建設工業は、千葉大学と共同で、BIMを活用して大規模木造建築に使用するCLT材などの構造材を自動加工できる「多関節ロボット加工機」を開発し、自社の新技術研究所「ICIラボ」に配備した。
BUILT
ヒューマンタッチ総研は「建設技術者の2025年未来予測」の2018年度版を発表した。予測シナリオでは、2025年に必要な建設技術者は6万人以上不足するとみられるが、i-Constructionや働き方改革の生産性向上の取り組みによって、不足者数は1万人を切るまでに改善されるという。
BUILT
「住宅・ビル・施設Week2018」で東京急行電鉄 取締役 常務執行役員の高橋氏が講演。現在進められている渋谷エリアの再開発プロジェクトの展望について語った。
長町基，BUILT
日本ビルメンロボット協議会は、「第3回 スマートビルディングEXPO」に出展し、ビルメンテナンス用の各種ロボットを出品した。
石原忍，BUILT
帝人フロンティアは、「第3回 高性能建材・住設 EXPO」で、超軽量天井材「かるてん」や不燃シート製の防炎たれ壁「かるかべ」などの新機能建材を出展した。
石原忍，BUILT
2018年12月19日の記事
積水化学工業は、タウンマネジメント事業に本格参入する。新会社「セキスイタウンマネジメント」を2019年1月4日に設立し、第一弾として朝霞市根岸台の分譲地でIoTやセンシング技術を導入したタウンマネジメントを実施し、その後順次全国に展開して2021年度までに1000戸の管理を目指す。
石原忍，BUILT
ウェブサイトに掲載した特集記事を、印刷しても読みやすいPDF形式の「電子ブックレット」に編集しました。会員の皆さまに無料でダウンロードしていただけます。今回、紹介するのは連載「BIMで変わる建設業の未来」（全5回）を一冊にまとめたブックレットです。
BUILT
大林組は、中電シーティーアイと共同で、無線加速度計とクラウドを活用した地震発生後の建物安全性判定支援システム「ポケレポ」を開発した。現在、東京と名古屋で実証実験を進めており、運用上の機能を検証した後、2019年度中をめどに実用化を目指す。
石原忍，BUILT
大成建設は、集成材と鋼管柱を一体化したハイブリッド耐火柱「T-WOOD TAIKA」を開発し、さいたま市の区役所新庁舎に初適用した。ハイブリッド耐火柱は、鋼管単独の柱と比べ、断面寸法も25％ほど小さくなり、利用できる床面積が広がる。
BUILT
白山工業は「第3回 スマートビルディングEXPO」で、専用の“ザブトン”に座り、VRヘッドマウントディスプレイ（HMD）を装着すると、地震の揺れをリアルに体験できる「地震ザブトン×VR」の他、地震発生時のビルの揺れを可視化する低・中層にも対応したビル管理システムを展示した。
石原忍，BUILT
2018年12月18日の記事
国土交通省は、「河川・水防災技術分野」など5分野で、所定の課題解決に向けた先端技術の研究開発を助成する技術公募を開始した。応募は2019年1月11日まで受け付けている。
谷川整，BUILT
大和ハウス工業ら6者から成るコンソーシアムは、札幌市厚別区のJR「新札幌駅」にほど近い、「市営住宅下野幌団地」跡地の約4万9000m2（平方メートル ）の土地を取得した。この土地では、「（仮称）新さっぽろ駅周辺地区G・I街区開発プロジェクト」として、総事業費500億円を投じて、開発総面積5.5万m2の大規模開発を行う。計画では教育機関2棟、医療施設4棟、商業施設、ホテル、分譲マンションの新設が予定されている。
石原忍，BUILT
KDDI、大林組、NECの3社は、大阪府茨木市で建設中の「安威川ダム」で、次世代移動通信システム「5G」を活用したバックホウとクローラーダンプを遠隔操作により連携させる実証実験を行い、成功させた。
石原忍，BUILT
国土交通省は、「今後の住宅・建築物の省エネルギー対策の在り方について（第2次報告案）」で、意見公募の手続きに入った。これまで、延べ床面積で2000m2（平方メートル）以上を対象としてきた省エネ基準への適合義務化を住宅を除く“300m2以上”の中規模物件にまで広げる構えだ。
谷川整，BUILT
2018年12月17日の記事
長谷工コーポレーションとNTT西日本は、ICTを活用した次世代型集合住宅「IoTマンション」の実現に向けた共同実証実験を2018年12月から開始する。実験結果を踏まえ、2019年度内に初弾のIoTマンションを完成させるという。
BUILT
前田建設工業は、ビーコン（Beacon）とタブレット端末を活用した配管の検査システムを開発し、実用化した。取得したデータの計測は、自動で報告書としてまとめられるため、記録者は要らず、検査業務にかかる時間がおおよそ30％削減される。
BUILT
2018年12月14日の記事
AGCは、「第3回 スマートビルディングEXPO」で次世代のスマート調光ガラス「Halio（ヘイリオ）」」のPRを行った。ヘイリオは、IoT技術をガラスに取り込み、熱やまぶしさを自動制御し、空調費削減の効果も見込め、ビルの付加価値を高める新建材。
石原忍，BUILT
YKK APは「第3回 高性能 建材・住設 EXPO」に出展し、開発中のIoT技術を活用したドアや窓の締め忘れを防ぐシステム「ミモット」を2018年度内の発売に先駆け展示した。
石原忍，BUILT
前田建設工業は「第3回 スマートビルディングEXPO」に出展し、BIMと施設履歴管理システム「ichroa（アイクロア）」を組み合わせた維持管理業務を合理化する新機能のプレゼンテーションを行った。
石原忍，BUILT
2018年12月13日の記事
アズビルは「第3回 スマートビルディングEXPO」に出展し、建物経営に関してライフサイクルで価値提供するビルディングオートメーション商品を出品した。新製品では、IoT、AI、ビッグデータなど先進技術を融合させた省エネ・省CO2を実現する次世代のビルディングオートメーションシステムなどを提案。
石原忍，BUILT
新潟県に拠点を置く総合建設業・小柳建設は、「Microsoft HoloLens」を使った建設向けMR技術「Holostruction」の開発を進めている。「第3回 スマートビルディング EXPO」で、実演デモを通して、建設プロセス全体を可視化できる独自の新機能を披露した。
石原忍，BUILT
凸版印刷は「第3回 高機能建材・住設EXPO」で、「トッパンIoT建材」や建装材の新製品などを披露した。IoT建材の第2弾では、壁材×ディスプレイと、床材×健康管理の新建材が初披露された。
石原忍，BUILT
2018年12月12日の記事
積水化学工業が「第3回 建材・住設 EXPO」で開発中の自発光中間膜「Talking Light」を披露。透明度や視認性を損なうことなくガラスに画像や文字を映せるという。
陰山遼将，BUILT
「buildingSMART International Summit,Tokyo」が2018年10月に開催された。プログラムの中から、buildingSMART Japan内の「意匠設計小委員会」が取り組んでいるデジタル確認申請に関する講演をレポートする。
宮城谷慶一郎，BUILT
鹿島建設は、伸縮する“鉄筋かご”を用いる「ストランド場所打ち杭工法」を改良し、JR渋谷駅改良工事で初適用した。同工法は、ストランドと帯鉄筋の結合部に、新開発の90度回転可能な金具を取り付け、従来工法よりも伸縮がスムーズとなり、5日かかる鉄筋かごの建て込みが5時間で完了した。
石原忍，BUILT
2018年12月12日から、東京・江東区の東京ビッグサイトで「住宅・ビル・施設Week」が開幕した。住宅、ビル、公共施設、商業施設などあらゆる建築物を対象とした建築総合展で、開催期間は2018年12月12〜14日の3日間。
BUILT
日立システムズと図研ネットウエイブは、社会インフラや大規模施設の防犯・安全対策を支援するサービスの分野で協業した。空港、港湾、鉄道、発電所などの社会インフラや大規模商業施設向けに、米国ベリントシステムズ社の状況認識プラットフォーム「Verint SA 7.5」を、2019年1月から販売開始する。2021年度末までに累計27億円の販売目標を掲げる。
石原忍，BUILT
清水建設は、新大阪で建設を進めている高層ホテルの現場に、次世代建築生産システム「Shimz Smart Site（シミズ・スマート・サイト）」を初適用し、作業員と一緒になって自律的に稼働するロボットを導入した。2019年から首都圏でも水平展開するとともに、ロボット開発を推進して適用工種の拡大を図っていくという。
石原忍，BUILT
2018年12月11日の記事
ドローンの各種サービスを展開するテラドローンは2018年12月3日、瓦積算システムを提供するヤナイ・ソフトウエアーと、ドローンを用いた屋根点検・積算の事業パートナーとして業務提携したことを明らかにした。
BUILT
アライドテレシスは、ビルの電源監視システムを対象に、トレンドマイクロの「Trend Micro Safe Lock」と、アライドテレシスの「SDN（Software-Defined Networking）」を組み合わせたサイバーセキュリティ対策の共同検証を実施した。
BUILT
Box Japanは2018年11月28日、建設業界向け「現場もデジタルな働き方改革実践セミナー」を東京・千代田のBox Japanセミナールームで開催した。セミナーでは、ストレージサービス“Box”による建設業のICT化をゼネコンの導入事例や建設向けアプリケーションなどのプレゼンを通して提案した。
石原忍，BUILT
大成建設は、最大で高さ1.5mのセメント系建材を出力できる3Dプリンタを開発した。実証実験では、高さ1.3mの大型柱を120分で製作したという。
石原忍，BUILT
2018年12月10日の記事
清水建設を幹事会社とするJVは12月4日、東京・江東区の東京国際展示場増築工事で、増築部分を覆う大屋根のリフトアップ工事を実施した。
谷川整，BUILT
安藤ハザマら3社から成る「基礎梁（はり）開孔補強研究会」は、工費やCO2の削減を図れるRC基礎梁の補強工法「エコ基礎梁工法」を改良し、省人化・省力化に加え、設計自由度の向上を図った。
石原忍，BUILT
鹿島建設が開発を進める建設機械を自律自動化するICT技術「A4CSEL」がダム建設工事に本格導入され、計7台の建機が5時間にわたって無人で連続作業を行うことに成功した。次の段階では、30台ほどの建機を投入し、建設現場の「工場化」を目指す。
石原忍，BUILT
2018年12月7日の記事
日本躯体処理は凸版印刷と共同で、強アルカリ液の流出防止効果と高い施工性を併せ持つ、EVAフィルムを基材とした“デッキプレート工法”向けの防水テープ「DJテープ」を開発した。
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NEXCO3社を含むグループは、「ハイウェイテクノフェア2018」で多彩な高速道路のメンテナンス技術を共同ブースで披露した。
石原忍，BUILT
川田テクノシステムは2018年12月5日、建設3次元CAD「V-nasClair（ヴィーナスクレア）」のアドオンとして、3D河川堤防・河道設計システム「RIVER_Kit（リバーキット）」をリリースした。
石原忍，BUILT
2018年12月6日の記事
西松建設は自社で設計・施工を行い2018年11月30日に竣工した「NCOメトロ神谷町」で、同社初の「ZEB（ネット・ゼロ・エネルギー・ビル） Ready」の認証を取得した。
BUILT
日本工営は、定点観測用カメラで撮影した画像を解析して、夜間時の河川変化を検知する手法を研究開発している。この技術では、夜間に取得した画像から輝度分布を解析して自動で水位の上昇を検知する。水位の解析技術は、既に2カ所で施行運用を行っているという。
石原忍，BUILT
建設機械レンタル大手のアクティオは2018年11月30日、ICT建機やドローン測量など、アクティオが提供する建設向けICT製品群を一堂に集めた体験会「i-Constructionプレスセミナー」をアクティオ千葉トレーニングセンターで開催した。
石原忍，BUILT
砂防・地すべり技術センター（STC）は、ドローン（UAV）を使った砂防堰堤（えんてい）の自動巡回・画像取得技術を評価するため、性能評価項目と試験方法を整備する考えだ。今後行われる技術公募では、機体性能などの事前調査と、実際の砂防施設を対象にした試験が課せられる。
谷川整，BUILT
2018年12月5日の記事
ヒューマンタッチ総研は独自に分析した「2019年3月期第2四半期決算から見る建設市場の動向」を公表した。ゼネコンは大林組が売上高・営業利益ともに過去最高益。鹿島建設、大成建設は通期の利益予想を上方修正し、全体的に収益性の改善が進んでいることが判明した。
BUILT
オートデスクは、大林組、清水建設、大成建設などの協力を得て、BIMソフトウェア「Autodesk Revit 2019」向け構造用ファミリの提供を2018年12月4日から開始した。提供するファミリは、鉄骨の構造を生産、施工するために必要な設計データの種類について、ゼネコンと鉄骨ファブリケータなど、異なる会社間でも円滑に利用できるように標準化を行ったもの。
石原忍，BUILT
大成建設は、山岳トンネル工事で掘削面をスクリーンに見立て、そこに地盤情報を投影する「切羽プロジェクションマッピング」を開発した。
石原忍，BUILT
2018年12月4日の記事
ヒューマンタッチ総研は国内の建設業の人材市場動向をまとめた2018年11月分のマンスリーレポートをリリースした。今回のレポートでは、建設業におけるICTの実施経験の有無と、関心度について建設技術者にアンケート調査した結果をまとめている。調査によると、ICT施工の実績はわずか8％にとどまった一方で、関心度については国土交通省が進めるi-Constructionの影響もあってか、「関心あり」の回答が半数を超えた。
石原忍，BUILT
阪神高速道路と鹿島建設は、「超高強度繊維補強コンクリート（UFC）道路橋床版」を共同開発し、阪神高速道路のリニューアル工事に初適用した。UFC床版は、超高強度で高い耐久性を保持し、軽量化を実現した床版で、道路橋床版の取替え用として、これから老朽化した高速道路のリニューアル工事に適用されていくことが見込まれる。
石原忍，BUILT
2018年12月3日の記事
大成建設は、BIMを活用して、設計段階で、監視カメラの適切な配置を検討できるツール「T-Sight simulator Security」を開発した。
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