協和エクシオは、自社のIoTセンサーと、Microsoft Azure IoT Edgeを活用した「Vision AI Developer Kit」を組み合わせた実証実験を開始した。これまでAIを導入することが難しいとされてきた建設現場やビルなどに適用し、IoTセンサーと組み合わせたエッジ画像処理で、現場の危険予知や施設の防犯などに役立てていく。
村上浩史，BUILT
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2018年11月30日の記事
奥村組は、建設機械などから発生する騒音の低減を目的として開発した「アクティブ消音システム」を改良し、走行する建設車両のエンジン音へ適用することを実現した。中部横断自動車道 森山トンネル工事で適用し、騒音を確実に低減する効果が実証された。
谷川整，BUILT
ヒューマンタッチ総研は、「建設業界を魅力ある業界へ 生産性向上と働き方改革」をメインテーマに掲げた建設技術者を対象としたセミナーを開催した。建設現場の最前線で活用されているICT技術やIoTネットワークインフラ、建設生産支援クラウド、話題となっているRPAの建設業界への導入についてなど、豊富な事例を交えて紹介した。
石原忍，BUILT
2018年11月29日の記事
アイエイチプランニングと竹腰永井建設が、山岳部の「砂防設備」を対象に、ドローンを活用して維持管理するプロジェクトを開始した。
村上浩史，BUILT
清水建設は、GNSS測位法とAR技術を応用し、実際の風景に埋設物の図面を重ねて投影する「地中埋設物可視化システム」の開発に成功した。現場にタブレット端末を持ち込み、システムを立ち上げるだけで、現在地の地中に埋設されている構造物が図面として表示される。図面リストの中から必要なデータをタップすれば、タブレットのカメラで映した実際の風景に、埋設物がオーバーラップして見える仕組み。
宮城谷慶一郎，BUILT
鴻池組では、「ICT推進課」を2017年に開設し、BIMとさまざまなICT技術とを組み合わせ、現場での活用検証を進めている。BIMに関しては、独自に「BIM取り組み計画書」を策定し、設計・施工BIMをはじめ、3Dプリンタによる模型の出力や施主へのVR提案なども含めた、ICTへの取り組みを可視化できる体制を整え、ICTによる業務改革を推進している。
石原忍，BUILT
2018年11月28日の記事
本連載では、ヒューマンタッチ総研が独自に調査した建設業における人材動向をレポートする。まず「建設技術者の仕事への満足度と転職意識に関するアンケート調査」の結果について3回にわたり詳しく紹介する。建設技術者にフォーカスした調査は非常に少なく、本調査の結果が、建設技術者の転職に関する実態を的確に把握して、その採用・定着に向けた戦略を考えるうえで少しでもお役に立てれば幸いである。
ヒューマンタッチ総研，BUILT
大林組は、新日鐵住金、亀山と共同で、山岳トンネル工事の「長尺鋼管先受け工法（AGF工法）」に用いる長尺鋼管を薄肉化させた新AGF工法を開発した。この工法では、鋼管を40％軽量化し、作業負荷の軽減、生産性の向上がもたらされる他、鋼管接続の作業でも40％の時間短縮が実現する。
石原忍，BUILT
NTTコムウェアがインフラ設備点検向けのドローンソリューションを発表。ドローンで撮影した画像を3Dモデル化し、このデータをAIが分析することで、インフラ点検業務を効率化するという。
BUILT
2018年11月27日の記事
東急建設とテノックスは、地盤改良工事を対象に施工位置情報と、施工機械から得られる施工情報を、リアルタイムで一元管理可能な施工管理システムを共同開発した。既に東京都市大学の学生寮新築工事に試験導入し、工事立ち会いのタイミングロス低減に効果があった他、施工中の計画変更にも迅速に対応できることが確認された。今後は、BIMモデルと施工管理システムを連携させ、維持管理や更新時の設計にも活用できるシステム構築を目指すという。
石原忍，BUILT
大林組は、次世代建設プロセスの構築として同社が掲げる「Obayashi Construction 4.0」の一環として、アシストスーツ「パワード・クロージング（Powered Clothing）」を開発した米国のベンチャー企業「Seismic Holdings」へ出資することを発表した。
石原忍，BUILT
2018年11月26日の記事
スマートスケープの3D PDF作成ツール「建設業向け3D PDF製品シリーズ」は、2018年10月末時点で導入企業が累計100社を突破した。近年のi-Construction推進により、土木インフラ分野で3DスキャニングやCIMモデルの普及がさらに見込まれるため、点群データへの対応やCIMソフトウェア「Autodesk Civil 3D」の取り込みなどの機能を拡充して、今後2年間でサブスクリプション契約数を3倍にまで拡大を目指す。
石原忍，BUILT
前田建設工業は、新しいタイプの「円周シールド工法」の実証試験を開始したことを発表した。円周シールド工法は、既設トンネルから離れた土中に、シールド発進基地となる大空間を造る新工法。実現すれば、既設トンネルの円周をぐるりと取り囲む「外殻部」の構築が可能となるが、シールド機の3次元方向の制御を確実にしなければならないなど、まだ課題も残されている。
谷川整，BUILT
2018年11月25日の記事
BIMソフトウェアベンダーのグラフィソフトジャパンは、竹中工務店と、BIM推進を目的とした戦略的パートナーシップを結んだことを発表した。
石原忍，BUILT
ダイダンは、天井カセットパッケージエアコン向けの養生カバー「サッとカバー」を開発した。サッとカバーであれば、施工時間を短縮でき、カバー1枚の価格も500円と安価で、養生をし直す作業費の1回分よりもコストを抑えることができるという。
谷川整，BUILT
2018年11月22日の記事
今回の連載は、施工BIMを導入するに当たって、初心者、入門者の視点で、日建連BIM専門部会発行の各冊子を分かりやすく解説する事を念頭においた。また、広く世間に公開されている施工BIMに関する情報を鵜呑みにせず、施工BIMの実態を正しく冷静に見る視点や、施工BIMの今後の方向性や有るべき姿なども交えて解説する。これらの連載内容を今回「施工BIM活用の流儀」と名付けた。
福士正洋（一般社団法人日本建設業連合会 BIM専門部会 主査/大林組），BUILT
竹中工務店は、VR（Virtual Reality）技術を活用して、現実に近い形で室内空間の明るさを設計段階で確認できるツールを開発した。
石原忍，BUILT
日本設計とオートデスクは、BIMに関するパートナーシップ契約を2015年に結んでいるが、このたび新たに3年間の契約を更新する。この提携では今後、BIMを中心に据えて、日本設計が得意とする“超高層・大型案件”への対応や世界的にも遅れている“電気設備BIM”など、建築物の今以上の高品質化・高性能化に、BIMを最大限活用して取り組む。
石原忍，BUILT
2018年11月21日の記事
奥村組ら3社は、既製杭の支持層到達を直接確認できる支持層検出システムを開発した。既に同社の技術研究所敷地内の支持層深度15m（メートル）の自然地盤に対し、3点式杭打機とコーン貫入試験装置を内蔵した杭径1000mm（ミリ）用のオーガーを用いて打設試験を行い、有効性を確認した。
石原忍，BUILT
凸版印刷は、強みとする建装材と、IoT技術を組み合わせた“IoT建材事業”を新たに立ち上げる。第1弾として、床材と圧力センサーを融合させた「ロケーションフロア」を開発し、2018年12月から独居老人の見守り用途など、住宅メーカー、医療・介護業界、自治体などへ本格的に販売していく。
石原忍，BUILT
2018年11月20日の記事
大林組は、外壁タイルのはく落を予防・保全する外壁改修技術「リニューフェイス」を開発し、既に効果が実証されたことを明らかにした。この工法であれば、工期を20％短縮でき、工事費も最大で30％削減が可能だという。
石原忍，BUILT
人口減少や高齢化の影響で所有者が不明となった「所有者不明土地」。その所有者探索の方法と、有効利用を定める「所有者不明土地の利用の円滑化等に関する特別措置法」が2018年11月15日、一部施行した。
谷川整，BUILT
2018年11月19日の記事
イクシスは、これまで培ってきたロボットなどのハード開発に加え、インフラ点検に必要なシステムの構築に力を注ぐ。周囲の地図作成と自己位置推定を同時に行うSLAM搭載の「自律走行ロボット」、振動検知センサーを内蔵した「ワイヤ吊り下げ型の目視点検ロボット」など、豊富なラインアップを取りそろえている。
宮城谷慶一郎，BUILT
エプソンは、CAD向け水性大判プリンタをリニューアルした。これまでの既存ユーザーの買い替え需要はもちろん、これまでになかった小規模オフィスの設計事務所や小規模の建設会社にも販売注力していくという。
石原忍，BUILT
2018年11月17日の記事
地理空間情報（G空間）をテーマにしたイベント「G空間EXPO2018」が2018年11月15日、東京・お台場の日本科学未来館にて開幕した。主催は国土交通省。入場料は無料（常設展示を見る場合は入館料が必要）で、会期は2018年11月17日までの3日間。
石原忍，BUILT
2018年11月16日の記事
五洋建設は、桟橋上部工のプレキャスト施工に最適な「鞘管接合方式」を実際の桟橋工事で導入したことを明らかにした。この方式の構造実験では、現場打ちの杭頭接合構造と比べ、30％の工期短縮、1.6倍の結合性能、2倍のエネルギー吸収が実証されたという。
石原忍，BUILT
測量システムのアセスは、土木に特化したMR・VR技術の応用を試みる。MRでは1/1スケールの完成イメージを見ながらの測量サポート、VRでは現地に足を運ばなくとも現況確認が可能なシステムを構築中だ。
宮城谷慶一郎，BUILT
2018年11月15日の記事
オクトは、建設プロジェクト管理サービス「&ANDPAD（アンドパッド）」と連携した図面をスマートフォン上で一元管理できるアプリ「&ANDPAD図面」のβ版をリリースした。大量の図面をクラウド環境で管理し、アクセスするデバイスや場所を選ばずに閲覧・書き込みが可能になる。
石原忍，BUILT
センシンロボティクスは、“ドローンによる鉄塔点検”に特化した機体も含むパッケージソリューション「TOWER CHECK（タワーチェック）」のβ版提供を開始した。カメラを搭載したドローンを自動運行させて鉄塔を撮影し、撮影したデータはAIによる画像解析にかけて、錆や腐食の発生箇所を自動検知。その後の報告書作成まで、一気通貫のドローン点検業務がTOWER CHECKにより自動化される。正式なリリースは年明け以降となる見通し。
石原忍，BUILT
2018年11月14日の記事
ソフトバンクは、インフラの老朽化対策として、ドローンによる社会インフラの保全を行う新サービスを開発し、2019年春から提供を開始する。
BUILT
鹿島建設は、建築工事に関わるあらゆる生産プロセスの変革を推進して生産性の向上を目指す「鹿島スマート生産ビジョン」を策定した。第一段階として、名古屋市中区錦二丁目の自社ビル新築工事で、施工ロボットや巡回するドローン、作業者の負担を軽減するアシストスーツの他、BIMを基軸に出来形検査やAR/VR技術など、18項目もの新技術の集中実証を行う。
石原忍，BUILT
2018年11月13日の記事
ソフトバンクグループでロボット・ソフトウェア事業を行うアスラテックは2018年11月12日、カナモトが開発した建設機械の遠隔操縦人型ロボット「KanaRobo（カナロボ、旧称・DOKA ROBO3）」向けの体感型コックピットコントローラーの開発に協力したことを明らかにした。
石原忍，BUILT
スリーエム ジャパンは2018年11月1日、「3M コンクリート型枠ジョイント止水テープ 2237CR」を発売した。止水テープをコンクリートの養生前に、型枠の接続部に貼るだけで、バリとなる砂目地の発生を抑え、施工の簡略化と見た目の良いコンクリートの仕上がりにつながる。従来品の2237ではカバーできなかった3mm（ミリ）以上の隙間に対応し、大きな隙間ができやすいインフラ大規模構造物のコンクリート打設へも用途を拡大した。
石原忍，BUILT
戸田建設の筑波技術研究所で、2万kN（キロニュートン）級の大規模構造実験が行える自由度の高い大空間を備えた「複合実験棟」の建設が計画されている。竣工は2019年10月末。
石原忍，BUILT
2018年11月12日の記事
OKIは2019年3月1日、デジタル図面を作成してネットワーク上で共有・編集できる建設業、設備工事業向けのクラウドサービス「TerioCloud」を企業内サーバでも導入可能にした「TerioCloud Private（以下、Private）」を発売する。
谷川整，BUILT
国土交通省では、ICT技術による生産性革命プロジェクトのうちの一つ、i-Constructionで、BIM/CIMガイドラインの策定をはじめ、大規模構造物でのCIMの試行、BIM/CIM発注者向け研修など、さまざまな施策を展開している。buildingSMART International Summit,Tokyoにおける国交省の講演から、最新のBIM/CIMの取り組みを探った。
石原忍，BUILT
2018年11月9日の記事
今回の連載は、施工BIMを導入するに当たって、初心者、入門者の視点で、日建連BIM専門部会発行の各冊子を分かり易く解説する事を念頭においた。また、広く世間に公開されている施工BIMに関する情報を鵜呑みにせず、施工BIMの実態を正しく冷静に見る視点や、施工BIMの今後の方向性や有るべき姿なども交えて解説する。これらの連載内容を今回「施工BIM活用の流儀」と名付けた。
福士正洋（一般社団法人日本建設業連合会 BIM専門部会 主査/大林組），BUILT
大林組は、複雑な曲面を持つ建築物の正確な熱負荷計算が可能となるシミュレーションツール「ParaLoad」を開発した。「Grasshopper」で作成した3Dモデルから熱負荷シミュレーションプログラムで必要なデータを自動作成し、正確な計算が難しい曲面形状を含め、あらゆる形状のエネルギー効率を最適化し、環境負荷を低減することが可能になる。
石原忍，BUILT
ジョンソンコントロールズは2018年11月1日、日本を含む世界20カ国1900人のエネルギー/設備管理責任者を対象に行った「2018年ビルのエネルギー効率に関する調査結果」を発表した。調査結果によると、ビル省エネ化を推し進める要因とされたのは、ビルで働く社員の満足度につながる「従業員の採用・維持」と、「テナント・賃料の確保」だった。グリーンビル認証を取得など、ビルに付加価値をつけることが求められている。
石原忍，BUILT
2018年11月8日の記事
北海道日本ハムファイターズが、北海道北広島市で計画している新球場構想で、大林組とHKSが共同で設計・施工を受注したことが明らかになった。
村上浩史，BUILT
全国で相次ぐ外壁タイルの落下事故を防ぐため、淺沼組ら建設会社9社は新工法を開発し、せん断接着試験などの性能評価試験で一定の成果を得た。新工法は、コンクリート表面に繊維を植え込むことで、繊維がアンカーの役割を果たして、はく離が生じてもタイル張り付けモルタルとコンクリート躯体をつなげる仕組み。既に4件の建築工事の壁面に試験適用されているという。
石原忍，BUILT
2018年11月7日の記事
オカムラは、オフィスの働き方改革を後押しする新しい家具のカタチを「オカムラグランドフェア2018（会期2018年11月7〜9日）」で提案した。フェアでは、従業員にとって働き方改革の満足度がもたらされる機能性とデザイン性を両立させた新製品の作業スペースやイス、テーブルなどが多数展示された。
石原忍，BUILT
三井住友建設と住友ベークライトは、プレストレストコンクリート（PC）の緊張材として用いるアラミドFRPロッドの定着具として、新たに高強度プラスチックの定着システムを開発した。
石原忍，BUILT
アドバンスト・メディアは2018年11月1日、音声認識技術を活用した建築工程管理プラットフォーム「AmiVoice スーパーインスペクションプラットフォーム」の新サービス「配筋検査II」を発売した。
谷川整，BUILT
2018年11月6日の記事
前田建設工業グループのJMは2018年11月1日、室内をスマートフォンで撮影した写真から24時間以内にBIMモデルを自動的に作成し、内装デザインから維持管理までを一元的に行える「Matabee-INSIDE（MI、マタベー・インサイド）」のサービスを開始した。最初は事業者向けに提供し、2019年前半から個人を対象に、さらに同年内に中国や韓国をはじめ、アジア地域でも展開するという。
石原忍，BUILT
大林組は、グループ会社の内外テクノスと共同で、美術館や博物館などに設置される展示ケースの内装材などから発生する有害ガスを抑制する空気質の汚染対策技術「ピクチャープロテクト」を開発した。施工直後から長期間にわたり、密閉した展示ケース内を良好な状態に保つことが可能になる。ピクチャープロテクトは、2019年1月をめどに内外テクノスで販売開始する予定。
石原忍，BUILT
2018年11月5日の記事
公共土木工事の設計段階で、一定規模以下の施工において今後はプレキャストコンクリート製品の採用が前提となる見込みだ。先ごろ開かれた「コンクリート生産性向上検討協議会」の第7回会合でプレキャストコンクリート前提の積算手法確立について議論が交わされた。
谷川整，BUILT
トライポッドワークスは、ドローンと映像認識AIを活用した映像解析サービスを強化し、夜間時の空撮や暗闇での物体識別など、対象領域を広げ、インフラ点検や災害時にも対応するサービスを新たに展開する。
石原忍，BUILT
2018年11月2日の記事
東京・晴海五丁目西地区で、東京オリンピック・パラリンピック大会の選手村跡地を活用する再開発計画の事業名称が「HARUMI FLAG（ハルミ・フラッグ）」に決定した。東京湾に面した都心中央部の広大な敷地13ha（ヘクタール）に、5632戸の分譲・賃貸住宅と商業施設の計24棟を建設し、計画人口1万2000人の新たな街が誕生する。
石原忍，BUILT
大成ロテックは、CIM（Construction Information Modeling）と、MR（複合現実）技術を組み合わせ、道路埋設物を現場で可視化する新技術を開発し、和歌山市内の電線共同溝工事に初適用した。この技術により、通常は見ることのできない、地中の構成物を着工前に確認することで、工事中に起きやすい埋設管の破損事故などが防げる。
石原忍，BUILT
清水建設は2018年10月30日、名古屋大学発ベンチャー企業・ティアフォーの協力を受け、車両の自動運転を“施設側”からサポートするシステムを構築し、東京・江東区の技術研究所で実証実験を開始したことを公表した。システムでは施設のBIM（Building Information Modeling）モデルを活用し、3次元デジタルマップを作成。自動運転以外にも、シャッター制御や回転灯・音声報知などの施設の管制・監視にも活用して、敷地内の管理を一体的に行う。
石原忍，BUILT
2018年11月1日の記事
VR技術を活用したプラットフォームを提供しているナーブは2018年10月29日、「歩く」「立つ」「座る」といった動作を不動産物件のVR空間で体験できる新しいVRシステムを開発したことを明らかにした。2018年11月下旬に野村不動産アーバンネットの店舗で試験的にサービスを開始する。
石原忍，BUILT
立命館大学ではインフラの老朽化問題に対応すべく、人材育成や研究を進めている。インフラ点検では非破壊試験によるモニタリングに焦点を当て、AE法を活用した鉄筋腐食の早期評価などに取り組む。土砂災害に強いポーラスコンクリートの空隙率は、RI法を応用することで非破壊での割り出しに成功している。
宮城谷慶一郎，BUILT
国土交通省は、i-Constructionの一環として、港湾分野へのICTを活用した情報の3次元化を進めるための検討を行う「港湾におけるICT導入検討委員会」を開催した。委員会では2018年度の実施状況が報告されるとともに、2019年度の検討内容が議論された。
石原忍，BUILT