間違いだらけの「日本のBIMの常識」Vol.1　そもそもBIMとは何か？【日本列島BIM改革論：Reboot】：日本列島BIM改革論～建設業界の「危機構造」脱却へのシナリオ（10）（4/4 ページ）

» 2025年07月24日 10時00分公開

日本と海外のBIMの常識が違う理由

　なぜこのように、日本と海外でBIMについての解釈が異なるのだろうか？その理由をBIMの発展してきた仮定から考察してみる。

　1980年後半から2000年にかけて、建物のデジタルモデルについての試みはあったが、2002年にAutodeskがRevitを発売した年のホワイトペーパーで、Building Information Modelingという言葉を使用し、それを3次元形状に属性情報持った情報のプラットフォームと説明したことが起源とされている。

　2011年には英国政府が、Government Construction Strategyを発表し、それまで「3次元モデル」とか、「干渉チェック」などの技術的機能が注目されていたBIMが、「情報の正確性と信頼性」「意思決定の基盤」「ライフサイクルでの再利用性」といった建物のライフサイクル全体での情報マネジメントへと大きく方向転換した。後にPAS 1192シリーズへ反映され、そして国際規格のISO 19650の規格制定につながっている。

　日本のBIMの常識は、英国のように解釈を方向転換することなく、属性を持った3次元モデルを有効活用するというBIMが誕生した時点の定義にとどまっている。これが、海外や国際規格とのギャップを産んだ原因だろう。

BIMの歴史　筆者作成

日本のBIMの常識を変えるには？

　このように発展してきたBIMの概念に対し、日本では実務適用のための調査や研究も遅れている。国際規格のISO 19650が日本の商習慣に合わないとか、使われている用語が馴染まないなどと言う前に、どうすれば日本に合った活用ができるのか、学術レベルでの研究が求められる。

　英国では、英国政府の目標を実現するためには、単にBIMソフトウェアの普及では到達できないことに気付き、20年以上情報マネジメントに取り組み、その集大成としてISO 19650を発行した。多くの国や地域の組織が国際規格（例：ISO 19650シリーズ）を参照し、国境や組織の垣根を越えてBIMに関する情報を共通枠組みで管理／交換しようとしている。相互運用性の検証と普及を進めることで、生産性／品質／リスク管理の改善が期待される。日本も国際整合を欠いて独自仕様に偏重する「ガラパゴス化」がさらに進まぬように、早急に本格的な取り組みを強化すべきだ。

　今回は、BIMについての話だけで終わってしまったが、次回は日本と海外の常識の違いとして、CDEやBEP、EIRなどについて考察したい。こうした事項についても、間違っている日本の常識と海外の常識を正しく認識し、その上で自らがどうあるべきかを考えてほしい。

著者Profile

伊藤久晴／Hisaharu Ito

BIMプロセスイノベーション代表。前職の大和ハウス工業で、BIMの啓発・移行を進め、2021年2月にISO 19650の認証を取得した。2021年3月に同社を退職し、BIMプロセスイノベーションを設立。BIMによるプロセス改革を目指して、BIMについてのコンサル業務を行っている。また、2021年5月からBSIの認定講師として、ISO 19650の教育にも携わる。

近著に「Autodesk Revit公式トレーニングガイド」（2014／日経BP）、「Autodesk Revit公式トレーニングガイド第2版」（共著、2021／日経BP）。

日本列島BIM改革論～建設業界の「危機構造」脱却へのシナリオ～（9）：世界の建設業界を変えてゆく、BIM国際規格「ISO 19650」【日本列島BIM改革論：第9回】
2018年に国際規格「ISO 19650-1,-2」が発行されてから、徐々に各国にも取得の動きが広まってきている。世界の建設業が同じ標準のもとで、つながろうとしていることの表れではないだろうか。今回は、国際規格としてのISO 19650の意義や取り入れることのメリットから、世界各国のBIMガイドラインにどのように影響を与えているかを解説する。
電子ブックレット（BUILT）：BIM先進国に学ぶ鼎談　なぜ英国はBIMを義務化したのか？
ウェブサイトに掲載した記事を印刷しても読みやすいPDF形式の「電子ブックレット」にまとめました。無料のBUILT読者会員に登録することで、ダウンロードすることができます。今回のブックレットは、英国でのBIM活用の現状やBIMの国際規格「ISO 19650」シリーズ（-1~6）の意義について、日本でのBIM進捗の状況も比較しつつ、深掘りした鼎談のまとめです。
日本列島BIM改革論～建設業界の「危機構造」脱却へのシナリオ～（8）：「BIM Innovation HUB」の発足と「共通BIM環境」の提唱【日本列島BIM改革論：第8回】
これまで日本列島BIM改革論では、日本の建設業界が抱える多様な課題や問題点を挙げてきた。こうした課題の根本的原因は、「つながらないBIM」にある。これは、BIMの仕組みが企業ごとに異なっていることから起きる。まさにこれが、建設業界の「危機構造」の根源的な原因ともいえる。私は日本のBIMがつながるように、「BIM Innovation HUB」を設立するとともに、「共通BIM環境」を提唱する。BIMの最適な環境整備によって、建設業界の危機構造を脱却するための一歩が踏み出せるに違いない。
日本列島BIM改革論～建設業界の「危機構造」脱却へのシナリオ～（7）：BIMで建設業界の“情報セキュリティ”と“安全衛生”を解決せよ【日本列島BIM改革論：第7回】
建設業界は、BIMという新しい技術とプロセスを得て、急速な進化の時期を迎えている。日本の建設業界は保守的で、進化スピードは海外に比べてとても遅く、すぐに大きな変化を産むことは難しいが、いずれは確実に発展してゆくことは間違いない。BIMは単に設計・施工を効率化するためだけのものではない。BIMを軸としたプロセスをベースに、建設業が抱える重要課題を解決していかねばならない。その重要課題とは、「情報セキュリティ」と「安全衛生」であり、その方向にもBIMは発展してゆかねばならない。この2大リスクがBIMによって低減されることで、建設業界で、BIMの価値はより高まるはずだ。今回はこのBIMによる情報セキュリティと安全衛生について考察してゆきたい。
日本列島BIM改革論～建設業界の「危機構造」脱却へのシナリオ～（6）：“発注者”が意識すべきフロントローディング（後編）―ISO 19650にみる情報要求事項【日本列島BIM改革論：第6回】
建設費や工期の削減には、フロントローディングが必須となる。しかし、フロントローディングはBIMソフトを単にツールとして使うだけでは、到底実現できない。では何が必要かと言えば、発注者が自ら情報要求事項のマネジメントを行い、設計変更を起こさない仕組みを作り、意思決定を早期に企図しなければならない。これこそがBIMによる建設生産プロセス全体の改革につながる。今回は、現状の課題を確認したうえで、情報要求事項とそのマネジメント、設計段階でのバーチャルハンドオーバー（VHO）によるデジタルツインによる設計・施工などを解説し、発注者を含めたプロジェクトメンバー全体でどのように実現してゆくかを示したい。
日本列島BIM改革論～建設業界の「危機構造」脱却へのシナリオ～（5）：“発注者”が意識すべきフロントローディング（前編）―設計段階で引き渡す「VHO」がなぜ必要か【日本列島BIM改革論：第5回】
建設費や工期の削減には、フロントローディングが必須となる。しかし、フロントローディングはBIMソフトを単にツールとして使うだけでは、到底実現できない。では何が必要かと言えば、発注者が自ら情報要求事項をマネジメントし、設計変更を起こさない仕組みを作り、意思決定を早期に企図しなければならない。これこそがBIMによる建設生産プロセス全体の改革につながる。今回は、現状の課題を確認したうえで、情報要求事項とそのマネジメント、設計段階でのバーチャルハンドオーバー（VHO）によるデジタルツインによる設計・施工などを前後編で解説し、発注者を含めたプロジェクトメンバー全体でどのように実現してゆくかを示したい。