不動産市場の「今」を知る――アットホームラボ調査レポート

新型コロナウイルスの感染拡大から約2年が経ちました。国内の感染状況は足元では落ち着き、日常生活が戻りつつあります。そこで今回は、アットホームが行っている「景況感調査」で業況の推移を確認し、不動産店の声なども紹介しながら不動産市場の「今」について解説していきます。

日本がコロナ禍に見舞われてから、1年半あまりが経ちました。1回目の緊急事態宣言の際は、転居の延期や取りやめが相次いだことで、不動産仲介の業況も急激に悪化する事態となったものの、今では働き方や暮らし方が変容した形での住まい探しの動きも戻ってきています。そこで今回は、アットホームが2021年8月23日に公表した「地場の不動産仲介業における景況感調査」から、不動産店の経営者層に聞いた2021年4〜6月期の業況について解説していきます。

東京都などの緊急事態宣言は解除見通しながら、人の流れを抑える動きは依然続いています。対象地域の飲食店が嘆く姿を報道で目にしたり、繁華街で空き店舗を見掛けることも多いのではないでしょうか。そこで今回は、アットホームが先日公表した「50坪以下の貸店舗の募集動向」から、2020年下期（2020年10月〜2021年3月：以下、今期）の状況を詳しく見ていきます。

本連載では、不動産に関する各種データや不動産仲介の現場から集めたリアルな声をもとに、アットホームラボの磐前淳子氏が最新の市場動向について解説していきます。今回は、東京都の主要20エリアにおける2020年下期（7〜12月）の小規模オフィスを対象にした賃料動向を分析していきます。

本連載では、不動産に関する各種データや不動産仲介の現場から集めたリアルな声をもとに、アットホームラボの磐前淳子氏が最新の市場動向について解説していきます。