新型エネファームは災害対策機能を搭載、停電に備え最大500ワットの電力を蓄電可能：製品動向

パナソニック アプライアンス社は、災害対策機能として、「停電備そなえ発電」などを備えた家庭用燃料電池コージェネレーションシステム「エネファーム」の新型を開発した。停電備そなえ発電では、ウェザーニュースが発信する停電リスク予測情報「停電リスク予測API」を新型エネファームが受信することで、停電に備えた運転に切り替わり、最大500ワットの電力を蓄電可能だ。

[遠藤和宏，BUILT]

　パナソニック アプライアンス社は2021年2月17日、オンラインで記者発表会を開催し、2021年4月1日に発売する家庭用燃料電池コージェネレーションシステム「エネファーム」の新型を紹介した。

　会場では、パナソニック アプライアンス社 スマートエネルギーシステム事業部 燃料電池企画部 部長 浦田隆行氏が新型エネファームの機能を説明した。

セルラー方式のLPWA通信機能を標準搭載

パナソニック アプライアンス社 スマートエネルギーシステム事業部 燃料電池企画部 部長 浦田隆行氏

　エネファームは、2009年に発売された製品で、ガスから作った水素と空気中の酸素で発電し、同時に発電で生じる熱を給湯や室内の暖房に活用する。エネルギーの利用効率に優れているのも特徴で、エネファームに天然ガスを使用した場合、天然ガスで発生する一次エネルギーのうち97％を利用でき、ロスが少ないため、CO2排出量を従来の方法と比較して1年間あたり約1.4トン削減し、光熱費は約8万5000円減らせる。

　パナソニック アプライアンス社の浦田氏は、「これまでのエネファームは、高い省エネ性が評価される一方、近年多発する台風や大雨などの自然災害に対する機能が一般消費者から望まれていた。そこで、自然災害で役立つ機能を備えた新型エネファームを開発した」と経緯を語った。

2021年4月1日に発売する家庭用燃料電池コージェネレーションシステム「エネファーム」の新型

　新型エネファームは、災害対策機能として、「停電備そなえ発電」「ヒーター給湯」「生活用水保存機能」を備えている。停電そなえ発電は、ウェザーニュースが発信する停電リスク予測情報「停電リスク予測API」を新型エネファームが受信することで、停電に備えた運転に切り替わり、最大500ワットの電力を蓄電する。蓄電した電力は、停電時でも最大で8日間、新型エネファームに付いた停電時専用コンセントから受電でき、スマートフォンやPC、タブレット、風呂の湯沸かし、スタンド照明の電力として使える。

「停電備そなえ発電」のイメージ

　「ウェザーニュースが発信する停電リスク予測APIを受信可能なのは、新型エネファームが、セルラー方式※1のLPWA（Low Power Wide Area）通信機能を標準搭載し、機能のアップデートや外部情報と他の機器との連携を実現したからだ。LPWAの規格には、通信の範囲や速度、費用を考慮し、“LTE Cat.M1”を採用した。新型エネファームは、LPWA通信機能を備えているため、スマートフォンによる遠隔制御にも対応する予定だ」（浦田氏）。

※1 セルラー方式とは、SIMカードを挿して、3Gや4G、LTEの電波を使ってデータ通信ができるものを指す。

従来のエネファーム（左）と新型エネファーム（右）の通信機能のイメージ

　停電そなえ発電は、オプション機能「3電池連携」により、新型エネファームとハイブリッド蓄電システムを連携し、停電時に限り、エネファームから蓄電池に充電することも可能。

　ヒーター給湯は、ガスの供給が遮断しても、新型エネファームに取り付けられたヒーターで湯を沸かせる機能で、内部の貯湯タンクが満タンなら風呂一杯分の湯を沸かせる。生活用水保存機能は、新型エネファーム内の備蓄水を生活用水として、最大130リットル取り出せるもので、130リットルの水は節水型トイレだと32回分の水使用量に相当する。

「ヒーター給湯」のイメージ

　また、太陽光発電システムを利用するユーザー向けの機能として「おてんき連動」を新型エネファームに実装している。おてんき連動は、ウェザーニュースから送信される天気予報のデータを新型エネファームが受信し、天気予報を踏まえて、太陽光発電システムと新型エネファームの発電計画を構築して、経済性に優れた発電を行う。

「おてんき連動」のイメージ