住友林業は、建築時のCO2排出量(エンボディード・カーボン)を効率的に可視化するクラウド型のLCAソフトウェア「One Click LCA」を展開し、建設セクターの脱炭素へ向けた提案を推進する。
住友林業は「第8回 JAPAN BUILD TOKYO−建築の先端技術展−」(会期:2023年12月13〜15日、東京ビッグサイト)で、建設セクターの脱炭素化に向けて、建築時のCO2排出量(エンボディード・カーボン)を効率的に可視化するクラウド型のLCAソフトウェア「One Click LCA」を紹介した。
建設分野のCO2排出量で約7割を占める居住時/使用時の排出量(オペレーショナル・カーボン)は、ZEH化やZEB化、省エネ対策により削減が進みつつある。一方で、残り約3割のエンボディード・カーボンの可視化、削減の取り組みが課題となっている。
エンボディード・カーボンの算定には、資材調達から建材製造、建設、施工、修理や増改築、解体に至るまで、建物の生涯で環境影響を評価することが求められる。
住友林業が代理販売するOne Click LCAは、こうした課題に対応し、建物の基本情報と資材数量データを基にして、ライフサイクル全体のCO2を効率的に算定するソフトウェアだ。建築に使用する構造材や石膏(せっこう)ボードなどの部材と数量をインポートすると、排出原単位を掛け合わせて、建物のCO2排出レベルや、ライフサイクルステージごとの排出量の比率を可視化する。料金プランは年間で税抜き60万円(特定ユーザーのみ利用可能なライセンスの場合)から。
インポートする資材データはBIMやExcelから取り込みでき、ライフサイクルステージごとの排出量を、自動計算で算定する。ISO準拠の汎用データや環境認証ラベルEPD(製品ごとのCO2排出量データ)など約15万種類の建材/資材データに対応し、CO2排出量をより緻密に算定可能だ。さらに、輸送や施工時の実データに基づき算定することで、企業努力を削減結果に反映する。
国際規格ISO 21930や、LEED、BREEAMをはじめとする60以上の世界のグリーンビルディング認証にも適合している。
One Click LCAは世界140か国以上で導入され、11か国語に対応する。住友林業は2022年に代理店となり、日本版の販売を開始した。不動産デベロッパーやゼネコン、設計事務所で導入されているという。
今後もOne Click LCAの利便性を高めるために、日本の建築現場の実態に合わせた自動算定の条件設定や、日本市場に合致したISO準拠の原単位の整備といった改良を加えていく。
また、サプライチェーン全体のCO2排出量の把握には環境認証ラベルEPDの普及が不可欠だとして、建材メーカーに対するEPD取得推進事業も展開する。
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