「現場TECH」は、建設業従事者を対象に、施工管理アプリの導入状況を調査した。その結果、施工管理アプリを88.5%が既に導入済みと回答した。
現場TECHは2023年4月3日、建設業従事者を対象として勤務先の施工管理アプリやシステムの導入状況についてWebアンケートを実施したと発表した。
現場TECHは、建設業界に特化したSaaS製品の比較メディア。調査では施工管理業務や間接業務での業務効率化のためのデジタルツール利用状況やDXへの取り組み状況について聞いた。期間は2023年3月16日〜26日までで、計165人の有効回答を得た。
調査結果よると、アンケート対象者のうち88.5%が施工管理業務や関連業務で、施工管理アプリを導入していると回答。
勤務先の従業員数別では、10人までの規模の会社では80%を下回ったものの、11人以上の規模の企業では80%以上、100人以上の企業では90%超えとの結果となった。
どのような業務でアプリを活用しているのかを把握するため、使用している機能について聞いたところ、「工事写真」や「工程管理/表」機能を最も多く使っており、次いで「図面管理・共有」「報告書/日報作成」だと分かった。
さらに、どのような点で効果を実感しているかを聞くと、「書類ペーパーレス化」が最多となった。建設業界では、元請けから一次、二次受けと続くピラミッド型業界構造が一般的で、見積もりや発注、契約など、業者間では書類の受け渡しが頻発にあり、膨大な数の図面や検査資料などを日々扱っている。
こうしたことは、業界の大きな課題であり、調査結果からペーパーレス化やデジタル化が急務だと捉えている企業が多いことも分かる。
アプリやシステムがペーパーレス化やデータの共有の面で活用される一方、「施工管理アプリやシステムの導入で効果を感じているか?」との質問に対しては、「とても感じている」「やや感じている」の合計は約74%にとどまっており、約4人に1人は効果を実感していないとの結果も得られた。
導入でどのような点が課題となっているのか聞いたところ、「導入しても使いこなせない/浸透しない」「社内でツールの利用を推進する人材がいない」との選択肢に多くの回答が集まった。
近年、現場業務を一気通貫でカバーする多機能型アプリが多くリリースされているが、現場では使いこなせない、または浸透していない課題があることが分かった。現場へフィットさせるための人材も不足しているため、人材をフル活用する訳にもいかないようだ。
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