このように人手不足がますます厳しくなっている建設技術者と建設技能工の今後の需要動向を探るために、厚生労働省の「労働経済動向調査」から過不足状況判断D.I.(不足と回答した事業所の割合から過剰と回答した事業所の割合を差し引いた値)をみてみると、建設技術者は2020年2月調査の68ポイントから同8月調査では44ポイントと大きく低下している。その後は上昇傾向が続き、直近の2021年11月調査では63ポイントとなり、再び人手不足感が高まっている(図表3)。同様に建設技能工についても、2020年2月調査の60ポイントから同8月調査では44ポイントと大幅に低下したが、その後は上昇傾向となり、2021年11月調査では54ポイントとなった。
このように、2020年にはやや緩和した建設技術者および建設技能工の人手不足感も、2021年11月においては再び厳しくなり、2022年についても建設技術者および建設技能工の人材需給は逼迫(ひっぱく)した状況が続くことが予想される。
建設HR
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