ジャパンメディアシステムは、遠隔臨場や現場のスタッフへの作業支援で役立つビジュアルコミュニケーションシステム「Live On」を開発した。
ジャパンメディアシステムは、建設と点検向けのウェアラブル端末や業務改善ソリューションが展示される専門展「第7回 ウェアラブル EXPO ウェアラブル 開発・活用展」(会期:2021年1月20〜22日、東京ビッグサイト)に出展し、ビジュアルコミュニケーションシステム「Live On」をPRした。
Live Onは、テレビ会議が行えるシステムで、ミーティングや海外拠点とのコミュニケーション、遠隔での教育、セミナー、朝礼、テレワーク時の意思疎通などに役立つ他、現場でスマートグラスやウェアラブルカメラなどで取得した映像の共有にも応じている。
ジャパンメディアシステムの担当者は、「Live Onはスマートフォンやタブレット端末でも使えるため、場所を選ばず現場で得られた映像の共有や確認が進められる。例えば、現場監督が、タブレット端末でLive Onを用いて、複数の現場に遠隔臨場することで、移動にかかる時間やコストを削減できる。新入社員への業務指導にLive Onを利用すれば、作業ミスも減らせる。現在、戸田建設をはじめとする建設会社で、現場で発生したトラブルのチェックなどで活用されている」と説明した。
また、標準機能として、「資料共有機能」「ホワイトボード機能」「録音録画機能」「招待機能」「遠隔設定変更機能」「グルーピング機能」「ハード型テレビ会議接続対応」などを備えている。
資料共有機能は、WebページやMicrosoft製オフィスソフト「Microsoft Office」で作成したファイル、PDFファイルを共有と描画することが可能で、ホワイトボード機能は、言葉と文字で理解させにくいことを図に描いて対象者に伝えられる。録音録画機能はLive On上で実施した会議や遠隔臨場を録画録音し、議事録として残せる。
招待機能はLive OnのIDを保有していないユーザーを招待用のURLでLive Onに参加できるようにし、遠隔設定変更機能は議長が参加者の映像と音声の設定を遠隔で変えられる。グルーピング機能は、Live Onを使用した会議中に参加者を3つのチームに分けて、グループディスカッションを開け、ハード型テレビ会議接続対応は、ハード型のテレビ会議端末からLive On上の会議に参加することを可能にし、音声と映像の相互通信を実現する。
Live Onのオプション機能には、「アプリケーション共有機能」と「スケジュール機能」がある。アプリケーション共有機能は、さまざまなアプリケーションをLive Onで参加者に共有でき、資料やCADをリアルタイムに編集することにも応じている。スケジュール機能は、Live Onの利用予約に関する情報をカレンダー形式で表示し、予約人数も確かめられる。
Live Onの提供形態はASP版とイントラパック版の2種類。ASP版は、クラウド・SaaS型で、サーバなどの設備投資を必要とせず、サービスの申し込み後、すぐに使える。イントラパック版は、オンプレミス型で、導入会社のネットワークやデータセンター内にLive Onのサーバを設置し、カスタマイズにも応じている。
ASP版の価格は、1ライセンスあたり7万8000円で、月額使用料は1ライセンスあたり3000円。イントラパック版は、サーバソフトの値段が100万円で、1ライセンスあたり7万8000円(いずれも税別)の費用がかかり、年間利用料はサーバソフトとライセンスのコストを合わせた費用の20%。
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