アマギフ5000円が6名に当たる！ 「建設DXを妨げる要因とAIの活用状況」のBUILT読者調査：〆切迫る！

BUILT編集部では、建設業の課題解決への道をテクノロジーで照らすメディア作りの基礎資料とすべく、毎年恒例の「読者アンケート」を2026年2月まで実施中です。アンケートは10分ほどで終わります。ご回答いただいた方の中から抽選で6名に、Amazonギフトカード5000円分をプレゼントします。

[BUILT編集部，BUILT]

　BUILT編集部では、より良いメディアづくりのため、読者調査を毎年実施しています。今年も2026年2月まで読者諸氏のご意見とご要望をお伺いします。

回答時間は10分ほど！　Amazonギフトカード5000円分が抽選で6名に！！

　※本キャンペーンは終了しました。ご協力ありがとうございました。

　2025年の建設業の倒産件数は、帝国データバンクによると前年比6.9％増の2021件に達し、12年ぶりに2000件を超えました。背景には、人手不足に伴う人件費の急騰や工期の延長、物価高による建材価格の上昇など積み重なるコストアップ要因に、請負単価の転嫁が追い付いていない現状があります。

　そうした建設業の業務効率化が人手やコスト面で待ったなしの状況にある中、解決策となるのが“建設DX”です。大量の紙や熟練者の経験や勘に依存した属人化の業務から、建設ICTの活用で脱却し、省人化や省力化を目指すことは、いまや建設業界の誰もが真摯に向き合うべきでしょう。

　2016年度に国土交通省が「i-Construction」を本格的に推進してから、数えること早10年――。どの建設会社でも一度は、デジタル化に取り組んだのではないでしょうか。しかし、現状では建設業界全体で、目を見張るほどDXの成果は表れていません。DXは単なるIT導入ではなく、“Transformation＝変革”を伴わなければなりません。それは既存の建設生産プロセスの最適化だったり、収益性の改善だったり、新たなビジネスモデルの構築だったりするでしょう。そのためには、デジタルツールの活用を一過性のものとするのではなく、現場への定着が不可欠です。現在の建設DXの課題は、いかにして現場にITツールの活用を定着させ、その先の生産性向上やプロセス変革といった成果に結び付けるかではないでしょうか。

　そこで今回のアンケートでは、建設DXについて取り組みの結果やDX進展を妨げる要因などをお聞きします。また、社会に広く根付きつつある“生成AI”をはじめとするAI活用に関しても、書類（帳票）の自動生成、社内ナレッジの検索、インフラ点検の変状検知、社内のチャットボット問い合わせ、簡易なジェネレーティブデザインなど、建設業務の一部で導入が進んでいることを受け、現在の活用実態についてもヒアリングします。

　本読者調査で、建設業界に関わるさまざまなステークホルダーの皆様の忌憚のない声をお聞かせください。今後のメディア方針や取材の参考とさせていただきます。

　下記の画像をクリックして、アンケートフォームからご回答ください。【アンケートは終了しました】

↑画像クリックでアンケートフォームへ飛びます　※アンケートは終了しました

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当選の発表ならびに当選連絡に関して

プレゼントの当選案内は厳正なる抽選の上、2026年2月以降、当選者にのみお送りします。何卒ご了承下さい。

当選の場合、ギフトカードはご入力いただいたメールアドレス宛てに、アイティメディアキャンペーン事務局（[e-mail]）からメールをお送りする予定です。