ダイダンと八洲建設のZEB化ビルで分かった副次的効果 「NEBs」評価の実践例：NTTファシリティーズの省エネビル指標「NEBs」（2）（2/2 ページ）

[榎木靖倫（NTTファシリティーズ プロジェクト開発部長），BUILT]

NEBsの算定事例Vol.1 新築〜ダイダン〜

　ダイダンのZEB認証を取得したZEB Ready1棟含む自社オフィス3棟（図5）で、省エネ建築物の“新築”による効果を総合的に定量評価すべく、NEBsを用いて評価しました。3棟は、省エネルギーと快適性向上の両立に取り組んだ建物です。

図5　算定対象としたZEBオフィス3棟（九州支社、四国支店、北海道支店）の外観　提供：NTTファシリティーズ、デロイト トーマツ

　本取り組みで適用したNEBsの定量化手法は、3ステップで構成されています。STEP1では公開情報（延べ床面積、主な設備などの竣工データベースなど）をもとに算定、STEP2では内部情報（設備の運用時間／エネルギー削減量／メンテナンス頻度などの施設設備に関する情報、職種別の在館者数と在館割合や残業時間／欠勤時間といった従業員に関する情報など）と社員への環境満足度アンケートで算定しました。さらに、STEP3では現地視察し、施設設備の利用状況の確認や従業員へヒアリングを実施し、使用者の生の声を捉え、納得感を確認して精緻化を図りました。

　評価の結果、1200平方メートル程度のオフィスビルで、エネルギー消費量（光熱費）の削減効果は建物全体で2700万円／年、光熱費以外のZEB導入による生産性向上などの効果は建物全体で1億300万円／年と推計されました。エネルギー消費量のみの投資回収年数に比べ、NEBsを含めた投資回収年数は約1／4まで短縮され、ZEB導入の潜在的な効果を適切に算定することで、ZEBに取り組むメリットを定量的に可視化しました（図6、7）。

図6　ダイダンの自社オフィス3棟での総合的な評価のイメージ　提供：NTTファシリティーズ、デロイト トーマツ

図7　ダイダンの自社オフィス3棟での効果額の内訳（推計）　提供：NTTファシリティーズ、デロイト トーマツ

NEBsの算定事例Vol.2 改修〜八洲建設〜

　八洲建設の実践例では、愛知県半田市にある本社社屋を対象に、省エネ“改修”による効果を総合的に定量評価すべく、NEBsを用いました（図8）。本社社屋は、東海地域の事務所で初の既存建築物ZEBを取得した事例となっています。

図8　算定対象としたZEB化した本社社屋　提供：NTTファシリティーズ、デロイト トーマツ

　検証の結果、1100平方メートル程度のオフィスビルで、エネルギー消費量の削減効果は建物全体で1300万円／年、光熱費以外のZEB導入による生産性向上などの効果は建物全体で1億1900万円／年と推計されました。ZEB 導入による生産性等の効果は光熱費削減効果の約9倍、エネルギー消費量のみの投資回収年数に比べ、NEBsを含めた投資回収年数は約10分の1まで短縮されました（図9、10）。

　検証のための従業員へのアンケートやヒアリングでは、「夏や冬の空調の立ち上がりが良くなったり、窓際の座席の温熱環境が改善したり、ZEB化改修を経て快適に働けるようになりました」などの快適性に関する好評価が多く挙がりました。

図9　八洲建設本社での総合的なZEBの評価のイメージ　提供：NTTファシリティーズ、デロイト トーマツ

図10　八洲建設本社での効果額の内訳（推計）　提供：NTTファシリティーズ、デロイト トーマツ

まとめ

　本稿では、ZEB認証取得ビルの副次的な効果の発現状況を確認すべく、国内での民間企業の事務所やビル、自治体の庁舎などを分析した結果、実物件での算定事例、NEBsを活用した評価の具体的なイメージを紹介しました。

　次回の第3回では、「ワークプレース／テナントビルのNEBs評価と算定事例」の解説を予定しています。テナントビルでは、ビルオーナーが投資を行いますが、ベネフィットを主に享受するのはテナント企業のため、なかなかZEB化が進まないという課題があります。そのような課題を抱えるテナントビルでのZEB化を推進すべく、NEBsによるベネフィットの定量化事例を紹介します。

著者Profile

榎木 靖倫／Yasunori Enoki

1994年大阪大学大学院 工学部 建築工学科を修了後、NTTファシリティーズに入社。以来、建築PM・設計・開発CRE（Corporate Real Estate）プロジェクトを数多く経験している。

建築物省エネのZEB設計にも早くから取り組み、2014年環境設備デザイン賞優秀賞（東京ガス磯子スマートハウス）、2018年第7回サステナブル建築賞（エネフィス九州）を受賞。建築計画、事業計画にわたる幅広い知識と経験を有しており、社会課題に対しファシリティソリューションを提供。

一級建築士。