大堀氏は今後の事業ビジョンについて、「ロボットや映像AIといった建設現場に必要なサービスと調達プロセスのDXの両面でICT業務のBPOを展開することで、現場本来の業務であるQCDS(Quality、Cost、Delivery、Service)に集中できる環境を整え、持続可能な建設産業への変革を実現できれば。その先に5年後には、単年度で売上高50億円の事業規模を目標にしたい」と話す。
また、ネクストフィールドの立ち上げに際し、飛島建設 代表取締役社長 乘京(のりきょう)正弘氏は、「当社は2020年6月からNTT東日本とともに、“ICTリーディングカンパニー”を目指し、DXを推進してきた。新会社設立により、事業展開を加速させ、社会課題の解決や地域創生といった新たなゼネコンの使命を具現化していきたい」と語った。
NTT東日本 代表取締役社長 井上福造氏は、「コロナ禍では、人手不足を高齢者や外国人材などで補うことも難しくなり、通信を介したリモート作業や人の代替となるロボットなど、“非接触”の要素も重視されるようになった。今後も、大手のみならず、中小企業でも事業継続のためにDXは拍車が掛かっていくだろう」と所見を述べた。
そのうえで、「当社にも、作業員の代わりにとなるロボット、さまざまな機能を提供するクラウド、5Gと、現状でも道具はそろっているが宝の持ち腐れにせずにネクストフィールドで有効活用して、これまでにない付加価値を提供していきたい」と抱負を語った。
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