三井不動産リアルティは、インターネット上で、2015年4月1日以降に不動産を購入あるいは売却した45歳以上の1851人を対象に「中高年層の住み替えなどに関する調査」を実施した。リサーチの結果によれば、対象者の65.9%は住み替え時に物件の資産価値を意識していることが判明した。
三井不動産リアルティは、同社が運営する個人向け不動産仲介事業「三井のリハウス」を通じて、インターネット上で、2015年4月1日以降に不動産を購入あるいは売却した45歳以上の1851人を対象に「中高年層の住み替えなどに関する調査」を行い、リサーチの結果を2021年3月16日に発表した。なお、対象者は首都圏(東京都/神奈川県/千葉県/埼玉県)在住の人とした。
調査結果によれば、「何歳まで働きたいか」と尋ねたところ、「65歳」と答えた人は全体の33.9%で最も多かった。次に、「70歳」は24.9%で、「71歳以上」は15.3%、「60歳まで」は14.3%となり、全体の約4割(40.2%)が「70歳以降も働きたい」と考えていることが判明した。
「老後のための資産準備(預貯金/有価証券/不動産/保険など)をしているか」と質問したところ、「準備しているが不十分だ」と返答した人は57.6%で半数を超えた。次いで、「十分準備している」は26.3%で、「準備したいができていない」は13.3%、「考えていない」は2.8%となった。「準備している」と答えた人は83.9%で大半を占めたが、その多くは老後の資産形成について不安を感じていることがうかがえた。
退職(予定)年齢別にみると、老後の資産を「十分準備している」という回答は、65歳未満の人が40.1%で、70歳以上の人は21.3%と約2倍の差がついた。早期に退職予定(または退職済み)の人ほど、十分に資産準備をしている人が多いことが判明した。
下記のリサーチ結果は、2015年4月1日以降に、持ち家を購入し、住み替えをした45歳以上の1126人を対象とした。
「住み替えの理由」を対象者に聞いたところ、「より広い家に住みたかったため」は27.4%で最多だった。次に、「住まいの老朽化」は15.5%で、「交通利便性が高いエリアへの住み替え」は15.1%となった。
年齢別にみると、65歳未満の理由は全体と大きく変わらなかった。しかし、65歳以上の住み替え要因では、「自身の高齢化による、将来に対しての不安」と答えた人は24.4%で最も多かった。次いで、「子供や孫との同居または近居」は20.0%、「バリアフリーの設備が整った住まいへの住み替え」は19.3%と、シニアライフを念頭に置いた理由の回答が多かった。
住み替えによる物件や住環境の変化について対象者に尋ねたところ、住み替え時に65歳未満の57.1%が「より広い家」に住み替えているのに対し、65歳以上の50.4%が「より狭い家」に住み替えていることが明らかになった。部屋数も65歳未満の44.2%が「部屋数が増えた」と回答しているのに対し、65歳以上の48.9%が「部屋数が減った」と答えている。
Copyright © ITmedia, Inc. All Rights Reserved.