応用地質は、観測/GIS/気象/メラなど、モニタリングに必要な多様な情報を一元管理する統合モニタリングシステム「OYO-IMS」の提供を開始した。
応用地質は2026年10月15日、観測データや地理空間情報、気象情報、監視カメラ映像などを一元管理する統合モニタリングシステム「OYO-IMS(OYO Integrated Monitoring System)」の提供を開始したと発表した。BIM/CIMモデルとの連携にも対応し、現場状況の迅速な把握と効率的な意思決定を支援する。
近年、自然災害の頻発化や激甚化、インフラの老朽化に伴い、防災/減災やインフラ維持管理におけるモニタリングの重要性が高まっている。IoT技術の普及で取得可能なデータが増える一方、個別のシステムで管理されることも多く、情報を横断的に確認することが課題となっていた。
応用地質が開発したOYO-IMSは、従来センサーごとに分かれていたモニタリングシステムを統合し、多様な情報を単一のプラットフォーム上で管理するシステム。観測データやGIS情報、気象情報、監視カメラ映像に加え、BIM/CIMデータも取り扱える。
従来のシステムを統合できる他、他社製IoTセンサーや手計測データの取り込みにも対応する。異なる取得手段のデータを集約し、現場状況を総合的に把握できる環境を提供する。
OYO-IMSは、利用者がデータやグラフを自由に配置できるダッシュボード機能を搭載し、監視目的に応じた監視画面を構築できる。地図や空中写真、雨雲レーダーとの連携に加え、GISレイヤ表示にも対応し、観測状況を空間的に把握できる。
また、BIM/CIMモデル、設計図面、現場写真の上にセンサー情報を重ね合わせて表示できるため、変状の発生位置や影響範囲を視覚的に確認できる。さらに3Dモデル上で計測データを可視化することで、複雑な現場状況を立体的に把握できるため、異常箇所の早期把握を支援する。
サービス体系は「基本機能」「オプション機能」「カスタマイズサービス」の3種類。
応用地質は今後、利用者のニーズを踏まえた機能拡充と利便性の向上を進め、OYO-IMSの導入拡大を図る。モニタリング分野でのデータ活用やDXを推進し、効率的な情報管理と状況把握につなげる。
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