大気社の新たな技術開発センターが神奈川県愛川町で稼働 自社省エネ技術でZEB取得ZEB

大気社は、社会のニーズを先取りした新たな価値創造の拠点となる新技術開発センター「TAIKISHA INNOVATION SITE AIkawa」の運用を開始した。センターを構成する3棟のうち研究棟では、太陽光発電や採熱システムなどの自社技術を確立し、ZEB認証を取得した。

» 2024年08月01日 08時00分 公開
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 大気社は、2023年に着工した神奈川県愛甲郡愛川町の技術開発センター内「ADVANCED PLAZA(研究棟)」の完成に伴い、「SOLUTION LAB(生産技術棟)」「TECHNICAL LAB(音響棟)」と合わせた新技術開発センター「TAIKISHA INNOVATION SITE AIkawa」を2024年7月23日に稼働させた。

社会のニーズを先取りした新たな価値創造の拠点

新技術開発センター「TAIKISHA INNOVATION SITE AIkawa」の外観 新技術開発センター「TAIKISHA INNOVATION SITE AIkawa」の外観 出典:大気社プレスリリース

 大気社の研究施設としてのコンセプトを示すTAIKISHA INNOVATION SITE AIkawaのシンボルマークは、生き生きと飛び交う鳥をモチーフとし、多くの技術が育まれ羽ばたいていく場となることを表している。

新技術開発センター「TAIKISHA INNOVATION SITE AIkawa」のシンボルマーク 新技術開発センター「TAIKISHA INNOVATION SITE AIkawa」のシンボルマーク 出典:大気社プレスリリース

 従来大気社の技術開発センターは、設備や各種システムの検証などに利用されてきた。しかし、新たに顧客の抱える課題やソリューションを自社技術と融合することで、「協創によるイノベーション」を実現する施設に生まれ変わらせるべく、センター内の「研究棟」「生産技術棟」「音響棟」の改築を2019年から段階的に実施してきた。

 新しいTAIKISHA INNOVATION SITE AIkawaは、ADVANCED PLAZA(研究棟)、SOLUTION LAB(生産技術棟)、TECHNICAL LAB(音響棟)の3棟から成る。研究棟は、人、技術、情報が出会い、集まり、協創することで、大気社の未来の技術が生まれる場所と位置付ける。生産技術棟は、リアルスケールで技術検証を行い、課題解決を探る。TECHNICAL LAB(音響棟)は、残響室やクリーンルームなどを備え、特殊環境で技術検証を行う。

 3棟のうち、新たに完成したADVANCED PLAZA(研究棟)内には、顧客や学術研究機関、スタートアップ企業などとのオープンイノベーション創出を目的とした4つのコミュニケーションエリアを設けている。

 そのうちの1つ、TAIKISHA INNOVATION SITE AIkawaの顔となるバーチャルショールームは、技術紹介や発信機能を持つエリアで、さまざまな顧客に対応し、大気社のブランドイメージを構築することを目的としている。作業集中エリアは、IoTやAIの画像開発など、安定した作業環境で集中作業を行う場所。コワーキングエリアは、社内外の共同開発者が活発にコミュニケーションを交わし、シナジーを生み出すことを目指す。インキュベーションエリアは、協同研究を行う企業の秘匿性保護を考慮した実験スペース。

TAIKISHA INNOVATION SITE AIkawa内の各施設配置図 TAIKISHA INNOVATION SITE AIkawa内の各施設配置図 出典:大気社プレスリリース

 TAIKISHA INNOVATION SITE AIkawa内のADVANCED PLAZAは、建物の環境負荷低減を実現し、BELSの最高ランク星6ランクを獲得するとともに、ZEB水準の達成やCASBEEウェルネスオフィスの最高ランクとなる星5を取得している。採り入れている独自の省エネ技術は、電気と熱を利用する追尾集光式太陽光発電システム、発電素子冷却の廃熱を有効活用した採熱システム、熱の利用に適した温度に制御できる冷媒液ポンプシステムなどで、建物で消費するエネルギーを大幅に低減している。

追尾集光型太陽光発電システム 追尾集光型太陽光発電システム 出典:大気社プレスリリース

 また、TAIKISHA INNOVATION SITE AIkawaの完成に先立ち、2023年4月には首都圏からの利便性が高い東京都新宿に、サテライト施設「TAIKISHA INNOVATION GATE Shinjuku」も開設。今後も大気社は、TAIKISHA INNOVATION SITE AIkawaへのゲートとなるサテライト施設を国内外の各拠点に設置し、パートナーとの協創を加速していく。

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