企業の壁を越えた7社連携の「設備BIM研究連絡会」が発足　施工プロセスで設備BIMの標準化を目指す：BIM

建築設備会社7社が連携し、業界標準のBIMルール策定などを検討する「設備BIM研究連絡会」が立ち上がり、設備BIMの標準化に向けた動きが本格始動することとなった。

» 2023年03月20日 06時00分公開

[BUILT]

　朝日工業社、新菱冷熱工業、大気社、ダイダン、高砂熱学工業、東洋熱工業、日比谷総合設備の建築設備会社7社は2023年3月16日、建築設備業界で業務効率化や施工品質の向上につながる「BIMの標準化」を目指し、「設備BIM研究連絡会」を2023年1月19日に発足したと明らかにした。

　連絡会では、各社が有する技術やノウハウを連携させ、BIMソフトウェアはAutodesk Revitを基本とし、施工プロセスでのBIM活用にあって必要なルール作りやBIM利用環境の整備などの業界標準となる共通化を進め、これまで停滞していた設備分野全体でのBIM活用を普及させていく。

左から、朝日工業社取締役常務執行役員服部充氏、新菱冷熱工業デジタル推進企画部長齋藤佳洋氏、大気社取締役専務執行役員中川正徳氏、ダイダン執行役員立石賢太氏、高砂熱学工業執行役員古谷元一氏、東洋熱工業生産管理本部CAD部長根本義丈氏、日比谷総合設備 BIM推進室足立義範氏　出典：設備BIM研究連絡会プレスリリース

【第6回】「迷走する設備BIMの後れを取り戻せ！」（前編）
日本での設備BIMがなかなか進んでゆかない。これは大和ハウス工業も例外ではない。しかし、日本の設備業務は、意匠・構造とは異なる“特殊性”があり、これがBIMに移行しにくい原因とされている。しかし、BIMに移行するためには、設備のBIM化を避けて通ることはできない。どう乗り越えてゆくかが重要な鍵になる。そこで、設備BIMが置かれている現状の課題を分析した上で、設備BIMのあるべき姿を示し、設備がBIMに移行するために何をしなければならないかを、同社技術本部建設デジタル推進部次長・伊藤久晴氏が前後編の2回にわたり詳説する。
【第7回】「迷走する設備BIMの後れを取り戻せ！」（後編）
日本での設備BIMがなかなか進んでゆかない。これは大和ハウス工業も例外ではない。しかし、日本の設備業務は、意匠・構造とは異なる“特殊性”があり、これがBIMに移行しにくい原因とされている。しかし、BIMに移行するためには、設備のBIM化を避けて通ることはできない。どう乗り越えてゆくかが重要な鍵になる。そこで、設備BIMが置かれている現状の課題を分析した上で、設備BIMのあるべき姿を示し、設備がBIMに移行するために何をしなければならないかを、同社技術本部建設デジタル推進部次長・伊藤久晴氏が前後編の2回にわたり詳説する。
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