インフラエンジニアリングサービスを中核事業に据えるベイシスは、作業員の安全性向上を目的に、デジタル技術を活用した新型コロナウイルス対処法を開発し、通信設備の工事に実装した。
ベイシスはこのほど、通信設備の工事で、デジタル技術を活用した新型コロナウイルス対策を始めたと明らかにした。
同社が考案した新型コロナウイルス対策のワークフローは、まず作業者が工事現場に足を運ぶ前に、発熱や風邪の症状、だるさ、息苦しさ、マスク着用の有無を独自開発の現場管理システム「BLAS」に入力する。次に、管理者がBLAS上で、感染が疑われる作業員や感染予防を満たしていないスタッフがいないかを確かめ、作業許可を出すことで、現場の安全を確保する。
BLASを用いる効果には、聞き間違いや確認漏れの防止に加え、証跡を容易に残せるため、スタッフの指導にも使える点がある。同社が扱う現場では、毎日20〜30人の作業者が働いており、メールや電話などを利用した状態確認では時間が掛かりすぎるため、BLASの活用に至った。
同社では以前から、BLASを使用して、作業者が現場に向かう前に、自身の服装や従事者証、必要工具の写真をシステムにインプットし、管理者がチェックすることで、工事現場でのトラブルや事故、作業ミスの発生を未然に防ぐ取り組み「出発前登録」を行っており、今回の新型コロナウイルスへの対処では出発前登録で培った経験が生かされたとする。
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