入出力基準については、意匠・構造・設備(機械設備/電気設備)の各分野ごとに規定があり、構造や設備は意匠図との整合性の項目も設定されている。
BIM図面審査のメリットしては、建築物の形状を視覚的に理解できる他、1つのBIMデータから図面を切り出すことで整合性を担保し、修正や一部審査の手間が省ける点が挙げられる。CDEを活用すれば、確認検査機関との円滑なコミュニケーションが実現し、時間や場所の制約を受けず、審査中の指摘事項にも即応できる。
次の段階にあたるBIMデータ審査では、IFCデータそのものを申請図書として提出する。BIMモデルの色分け表示など目視によるビュー審査と、AIやプログラムの活用も見据えたデジタル審査により、さらなる審査業務の効率化を見込む。
日本ERIは大和ハウス工業と共同で、BIM図面審査より8年も前の2018年に、共通データ環境(CDE)とBIMデータを用いた国内初の確認申請を実現している。2018年の検証では、意匠モデルと構造モデル、設備モデルを突き合わせ、図面間の整合性を確保した。構造計算プログラムのデータとBIMモデルも比較し、審査の効率化も試した。
CDEは、Autodesk Docsのライセンスを持っていない社外ユーザーでも参加できるクラウド環境「BIM 360 Docs(現在はFormaに統合)」を用い、PDF図面と合わせてRevitのデータを審査者と共有した。審査中に指摘事項はBIM 360 Docs上でやり取りし、互いの認識で食い違いが起きないように同一のBIMモデルを直接変更した。
大和ハウス工業の宮内氏は「CDEでは審査者と申請者が同じデータを見ながらコミュニケーションを取れるため、齟齬が起きにくい。また、確認申請の厳格化以降、大規模物件では膨大な枚数の紙を会社で印刷する必要があったが、CDEを用いた電子化により、いつでもどこでも申請できるようになった。コロナ禍でも紙の図面を持ち込むことなく、感染を気にせずに申請できた」とCDEの有用性を話す。
その後、大和ハウス工業では、現在までに全国で累計1400件以上ものBIM確認申請の実績を積んできたという。
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