熱中症やインフルエンザの発生リスクを見える化する物流施設を構築、大和ハウス工業ら：リテール＆ロジスティクス

大和ハウス工業は、同社が開発したマルチテナント型物流施設「DPL新富士II」に、NTTコミュニケーションズ製の「倉庫環境監視IoTソリューション」を導入した。倉庫環境監視IoTソリューションの採用は、千葉県市川市に位置するマルチテナント型物流施設「DPL市川」で2020年12月に実施した「AIによるマスク着用および混雑度判定システムの実証実験」に続く取り組みとなる。

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　大和ハウス工業は、同社が静岡県富士市で開発したマルチテナント型物流施設「DPL新富士II」で、NTTコミュニケーションズ製の「倉庫環境監視IoTソリューション」を2021年8月23日に運用開始した。

倉庫環境監視IoTソリューションのセンサーは電池交換が不要

　両社は、倉庫環境監視IoTソリューションを「DPL新富士II」に導入することで、コロナ禍でのマスク着用に伴う体温の上昇によりリスクが高まる熱中症やインフルエンザの発生リスクを見える化し、テナント企業が安全安心に利用できる物流施設の実現を目指す。

倉庫環境監視IoTソリューションのイメージ図　出典：大和ハウス工業プレスリリース

　倉庫環境監視IoTソリューションは、温度や湿度などの環境データを取得可能な2つのセンサーとIoTプラットフォーム「Things Cloud※1」を活用し、熱中症やインフルエンザの発生リスクをリアルタイムに可視化する。今回のシステムで可視化されたリスクの段階に応じて、テナント企業と管理者が施設内の温度調整や換気を行うことで、熱中症やインフルエンザが生じる危険性を減らせる。

※1 Things Cloud：NTTコミュニケーションズが提供するIoTプラットフォームの名称。デバイス接続からデータ収集、可視化、分析、管理などIoTの導入に必要な機能・プロセスを、ノンプログラミングで簡単・短期間に実現できる機能やテンプレートを提供する

　倉庫環境監視IoTソリューションのセンサー「WBGT（Wet-Bulb Globe Temperature）センサー」と「温湿度センサー」は、一定照度以上の光があれば可動するため、電池交換が不要。さらに、無線通信機能を備えているため、施設内のレイアウトを変更することなく取り付けられる。

熱中症発生リスクのモニター表示例　出典：大和ハウス工業プレスリリース

　具体的には、物流施設内に設置されたWBGTセンサーが環境データを測定するとともに、熱中症発生リスクを示す暑さ指数※2を算出する。算出した暑さ指数をThings Cloudで収集および蓄積し、「ほぼ安全」「注意」「警戒」「厳重警戒」「危険」の5段階でモニターに表示。

※2 暑さ指数：日射や地面からの照り返しによる熱の暖かさを示す黒球温度や大気中に含まれる水蒸気が、飽和する温度を示す湿球温度などを元に算出する熱中症の発生リスクを示す指標。今回のシステムでは、31度以上で「危険」、28〜30.9度で「厳重警戒」、25〜27.9度で「警戒」、21〜24.9度で「注意」、21度未満で「ほぼ安全」と表示

　また、施設内に配置された温湿度センサーが環境データを測定する。測定したデータはThings Cloudで収集と蓄積され、インフルエンザ流行リスク指数※3を弾き出し、「ほぼ安全」「注意」「警戒」の3段階でモニターに映す。

※3 インフルエンザ流行リスク指数：空気に含まれる水蒸気の質量を示す絶対湿度で、インフルエンザ流行リスクの高さを示す指標。絶対湿度が1平方メートル当たり7グラムで「警戒」、1平方メートル7〜11グラムで「注意」、1平方メートル当たり11〜17グラムで「ほぼ安全」を示す

インフルエンザ流行リスクのモニター表示例　出典：大和ハウス工業プレスリリース

　いずれもリスクの段階に応じて、テナント企業と管理者に対しリアルタイムにアラートメールを送る。

　今後、両社は、倉庫環境監視IoTソリューションの継続的な改良を推進し、大和ハウス工業が開発するマルチテナント型物流施設への導入を検討する。そして、物流施設内のサーキュレーターやシャッターと倉庫環境監視IoTソリューションを連動させ、室内環境を自律的に制御し最適化する仕組みの構築やAIなどの先進技術を活用した物流施設の開発を進める。

DPL新富士IIの概要

　DPL新富士IIは、免震構造のPCaPC造地上4階建てで、延べ床面積は9万9202.78平方メートル。所在地は静岡県富士市厚原1699-1で、敷地面積は4万4161.87平方メートル。着工は2018年11月15日で、竣工は2020年4月28日。

「DPL新富士II」の外観　出典：大和ハウス工業プレスリリース