冒頭に登場した湯浅氏は、今後の働き方の在り方について、「働く場所や働くスタイルに多様性を認めることが求めらる。リモートワークは、あくまでその選択肢の一つ。そのため、これまでの働き方を見つめ直す必要が生じ、オフィスそのものは対面コミュニケーションや自己研さんの場としての機能が強まっていく。同時に、社員のニーズに応じる形で、サテライトオフィスの導入も増加することが考えられる」と予測を述べた。
さらに、「これからは、現在のオフィス環境を考え直すだけではなく、サテライトオフィス賃借やコワーキングスペースの利用など、これまでとは異なる角度での不動産戦略の検討や策定が必要となる。最適な働き方や働く場所の在り方は、企業の業態及び文化によって異なるため、時間をかけて段階的に検討していくことが成功の鍵だ」と総括した。
また、新型コロナウイルス感染用に伴う、オフィス需要の変化については、CBRE リサーチ アソシエイトディレクター 岩間有史氏が、「3密回避のためというよりは、地方の自然環境に近い職場に対する要望や家族の都合などで、プリンタやモニター設備の無い在宅よりも、郊外の住宅集積地でのサテライトオフィスの需要が広がっていく。市場全体では、1人当たりのオフィス面積はさほど変わらないため、大幅な変動はしないとみている」と分析を述べた。
Copyright © ITmedia, Inc. All Rights Reserved.