長谷工は5年で約3割の従業員増、労働生産性は戸田建設がトップ：産業動向（3/3 ページ）

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プラントは7社で従業員数は増加するも、増加率は6業種の中で最も低い

　プラントエンジニアリング業主要10社のうち、7社で従業員数が増加（図表11）。最も増加率が高いのは栗田工業で、2015年3月期の5222人から2019年3月期には6613人へと、26.6％増加した。次点でメタウォーターが14.8％増、太平電業が14.1％増、タクマが10.8％増と2桁の増加率となっている。一方、千代田化工は14.0％減、東洋エンジニアリングは10.4％減と、1割を超える減少率だった。

【図表11 プラントエンジニアリング業主要10社の従業員数の推移】　出典：ヒューマンタッチ総研

　従業員1人当たり売上高も10社中7社で増加している（図表12）。最も増加率が高いのは新興プランテックの15.5％増。その次に太平電業の15.4％増、富士古川E&Cの15.0％増、東洋エンジニアリングの12.4％増と、2桁の増加率。業界トップの日揮は25.9％減、2位の千代田化工建設は11.9％減となっている。

【図表12 プラントエンジニアリング業主要10社の1人当たり売上高の推移】　出典：ヒューマンタッチ総研

住宅建設は8社で従業員数が増加、1人当たり売上高は7社で増加

　住宅建設業主要10社のうち、8社で従業員数は増加（図表13）。最も増加率が高いのは飯田グループホールディングスで、2015年3月期の6129人から2019年3月期には8561人へと、39.7％増加した。他にもアールシーコアが32.3％増、フジ住宅が31.8％増と、3割を超える大幅な増加率となっている。

【図表13 プラントエンジニアリング業主要10社の従業員数の推移】　出典：ヒューマンタッチ総研

　従業員1人当たり売上高は、10社中7社で増加している（図表14）。最も増加率が高いのはフジ住宅の25.2％増となっている。次いで、住友林業が18.9％増、細田工務店が16.7％増、大和ハウス工業が16.4％増と2桁の増加率だった。

　その一方で、従業員数の増加率が最も高い飯田グループホールディングスは20.7％減だった。

【図表14 住宅建設業主要10 社の1 人当たり売上高の推移】　出典：ヒューマンタッチ総研

　ヒューマンタッチ総研所長・高本和幸氏は、「主要建設業60社における従業員数の推移をみると、直近の4年間で60社中53社が増加し、4万7750人の新たな雇用が生まれている。増加する建設投資を背景に、建設業各社が人材の量的確保を目指し、採用活動を積極的に進めた結果だ」とコメント。

　また、「従業員1人当たり売上高の推移を見ると、管工事業、住宅建設業、電気設備工事業、ゼネコンの4業種では増加しており、生産性が向上していると想定される。一方、土木工事業とプラントエンジニアリング業の2業種は、1人当たり売上高が減少しており、生産性の低下が危惧される。特に、従業員数が大幅に増加した企業で、従業員の増加率ほど売上高が伸びていない例も散見され、2020年の東京オリンピック・パラリンピックの特需が終わることも見据えると、今後は、採用戦略の重点を“量から質へ”転換する企業が出てくる」と予測した。