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» 2019年01月04日 11時00分 公開

2018年BUILT年間記事ランキング:2018年BUILT総括/法規制や再開発、省力化ICT技術に高い注目が (1/2)

2019年がスタートし、心機一転、この機に新年の抱負を考える方は多いのではないでしょうか?2019年の目標を立てるヒントとなるべく、BUILTで2018年に公開された記事の中から、1年間の閲覧ランキングトップ10を振り返ります。

[石原忍,BUILT]

 BUILTでは、建設×新テクノロジーという切り口から、2018年も建設業のさまざまな課題を解決する新技術のニュースを取り上げてきました。

 1年を通してみると、2019年2月から義務化が始まるフルハーネス安全帯(墜落制止用器具)の規制やナンバープレートの緩和、全国で進む大規模再開発、BIM/CIMの最先端のゼネコン各社の取り組み、2018年に日本列島を襲った豪雨・地震の災害復旧に対するドローン・センシング技術といった話題は、注目度が高く幅広い方に読まれました。

 また、ICT化の動向では、年を追うごとに、より深刻さが浮き彫りになっている建設業の人手不足をICTの導入で解決しようというi-Constructionを中心に、現場を可視化するVR/MR/AR、大手ゼネコンで採用が進むiPadを活用した現場管理ソフト、作業員の体調を衣服で管理するウェアラブルIoT、建機の無人化などのキーワードにも、関心が集まりました。

 以下、2018年に公開された記事の中から、年間を通して読まれたトップ10(集計期間:2018年1月1日〜12月31日)と興味深かった記事を紹介します。 

安全帯の名称「墜落制止用器具」に、フルハーネスの義務化で

フルハーネスタイプの安全帯

 第1位には、2019年2月から着用が義務化されるフルハーネス型墜落制止用器具の記事がトップに。高所からの墜落による重篤事故を必ず防ぐ目的で、これまで使用が認められていた胴ベルト型を禁止し、体にフィットして確実に死亡事故を防ぐフルハーネスタイプが原則となります。

 2018年に開催された建設系展示会でも、各ハーネスメーカーが新たな規格に沿ったラインアップを披露しているのが見受けられました。しかしながら、この義務化には一定の猶予期間がしばらく設けられているため、業界でも何が変わるのか?どのハーネスなら良いのか?といった声は散見され、実際に使用する鳶職人などへの本格的な周知はこれからと思われます。

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上位には再開発がランクイン、建設現場の騒音防止にも関心が高い

 第2〜4位には、業界を問わず関心の高かかった再開発の記事がランクイン。商業施設をはじめ、不足が叫ばれるオフィスビルや高級ホテルなども、2020年前後が一つの需給の境目になるかとも言われてきましたが、大阪万博の開催も決定し、都市部での働き方改革によるオフィス整備やさらなるインバウンド需要などを追い風に、ますます期待が持てるのではないでしょうか。

 ビル・施設に関しては、これからは新築よりもリニューアルが今後はメインとなっていくことが予想され、その中でこれまでのように大規模ビルだけではなく、中〜小規模ビルでも、設備システムの統合や複数ビルの一元管理は進むと見られます。 

 第5位には、解体工事の騒音を低減する新技術が入りました。他の記事でも建設車両のエンジン音を打ち消すもの、新設杭の余分に出た杭頭を発破で処理する消音工法などもあり、工事現場の騒音も、「現地屋外生産」の建設業ならではの課題の一つと言えます。

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