鴻池組の「ICT推進課」が推進するICT/BIMの活用、現場ごとに独自の“BIM取り組み案件追跡表”を運用：BIM（2/4 ページ）

[石原忍，BUILT]

現場所長と「BIM取り組み計画書」を作成し、追跡表で取り組み実績を確認

　発足したICT推進課では、BIMおよびICTのマネジメント、新技術の活用検証を行っている。内田氏は、「BIMを含めたICT技術には、もっともらしいけど実際には定義や意味が曖昧な“バズワード（buzzword）”ジレンマがある」と指摘。具体的には、ビッグデータ、AI、ブロックチェーン、IoT、ICT、BIMなどが相当する。ICT推進課はこれらのICT技術をBIMツールの点として捉え、これらを線でつなげていくことを目指した。

ICT/BIMのバズワード

　ICT導入にあたっては、昔からあるMOT（Management of Technology）が重要で、自社の中に新技術を採り入れるには、ルール作りよりも、誰がマネジメントするかが問題となる。将来的に建設業の人材は減っていくといわれているが、逆にテクノロジーを扱える人材（＝マネジメントできる人材）を増やしていくことで、建設業における人手不足などの問題を解決することができる。

　例えとして、「信号機や横断歩道など交通ルールは自動車が登場した後に整備されたはず。BIMやICTにしても、ルール作りは後で構わず、まず扱えることが前提でなければならい」。

　ICT推進課が開設直後に、日本建設業連合会（日建連）の「魅力ある建築生産の場づくり・人づくり」をテーマにした2017年度のアイデアコンペで、同課は「Craftsman NEO（クラフトマン ネオ）」と題してプレゼンし、高い評価を受けた。この提案は、2025年万博の開催を目標に、ICT技術と古くからある匠の技を掛け合わせ、伝統技術を新たに生まれ変わらせるというもの。具体的には、「コミュニティーツール」「ロボット」「AI（アシスト知能）」「ドローン（SKYWAY）」「3Dプリンタ」「クラウド」「ウェアラブル端末」「スマートグラス」の七つ道具ならぬ、8つの先端技術で、これまでの人が人を支える時代から、テクノロジーが人を支える未来像を提示した。

「Craftsman NEO」の提案　出典：日建連

「Craftsman NEO」で示された8つの先端技術　出典：日建連

　BIMの社内での取り組みでは、まず対象とする現場を選定。現場の所長と独自に運用している「BIM取り組み計画書」を作成する。計画書には、各工事でのBIMモデル作成やVR、3Dプリンタの活用などをまとめた「BIMメニュー」が記載されており、どのICT技術に取り組むか所長の意向を聞く。実際に取り組んだかどうかは、「BIM取り組み案件追跡表」でチェック。

「BIM取り組み計画書」