竹中工務店は、コンクリート解体ガラから再生した微粉を炭酸化したCO2固定微粉を活用する地盤改良技術「CUCO-CO2固定地盤改良」を物流施設「古賀ロジスティックスセンター」の新築工事に適用した。
竹中工務店は2026年4月、地盤改良技術「CUCO-CO2固定地盤改良」を物流施設「古賀ロジスティックスセンター」の新築工事に適用したと発表した。解体ガラから再生した微粉を反応(炭酸化)させ、その生成物を地盤改良材用の微粉(CCU材料)として再利用し、CO2を長期的に貯留する技術だ。
竹中工務店は鹿島建設、デンカとともに、NEDOのグリーンイノベーション基金事業「CO2を用いたコンクリート等製造技術開発」プロジェクトを進めるコンソーシアム「CUCO」の幹事会社として、カーボンネガティブコンクリートの技術開発を進めている。
CUCO-CO2固定地盤改良は、コンクリート解体ガラや地盤改良解体材に含まれるカルシウム分とCO2を反応させて固定し、その生成物を地盤改良材用の微粉として再利用する新工法。材料中にCO2を長期的に貯留できる点を特長とし、建物基礎への適用は初になるという。
古賀ロジスティックスセンターは、福岡県古賀市で建設を進めている物流施設。今回、付属する防火水槽を支える柱状の地盤改良体約80立方メートルのうち、約20立方メートルに適用した。
地盤改良体の仕様は直径1.2メートル、長さ8.0メートル。施工後に実施した圧縮強度試験や六価クロム溶出試験などの品質調査では、構造物を支える地盤改良体として想定通りの性能を満たすことを確認した。
新工法の適用により、1立方メートル当たり約16キロのCO2を固定した。竹中工務店によると、一般的な地盤改良工法と比べてCO2排出量が15%削減したという。2024年1月に公表した大型重機用仮設走行路への初適用時は5%の削減だったが、その後の技術改良によって削減効果が高まったという。
今後は、CUCO-CO2固定地盤改良の長期的なデータ収集を進め、2030年には液状化抑止などに用いる地盤改良への適用拡大を目指すとしている。
日本ではセメントを用いた地盤改良が主流で、年間約800万トンのセメントを使用しており、地盤改良用を含むコンクリート系用途全体の約20%に当たるという。地盤改良時にセメント由来で排出するCO2は1立方メートル当たり100〜150キロと大きく、脱炭素化が課題となっている。
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