クラスターは2026年3月2日付で、現実空間を3D空間に自動変換できる情報処理技術に関する特許を取得した。
クラスターは2026年5月20日、BIM/CAD/PLATEAU(プラトー)3D都市モデル/LiDARで取得した点群/3DGS(3D Gaussian Splatting)などのデータから、動作や質感を備えた3D空間を自動生成する情報処理技術で特許を取得したと発表した。
データを投入するとAIがオブジェクトの種類を判定し、それぞれに適した動作や物理的な衝突判定、木目や透明感などの見た目の質感を付与する。従来は手作業で個別に設定する必要があり、ビル1棟規模で数週間から数カ月相当のコストを要していたが、社内検証では特許技術を使用することで、この作業を数十分程度に短縮できることを確認した。なお、処理時間は入力データの規模や構造によって変動する。
生成した3D空間は、スマートフォン/タブレット/PCブラウザに加え、VRヘッドセットからも利用できる。
特許技術は、「属性判定機能」「動作推論機能」「スクリプト生成機能」の役割が異なる3つのAI機能を組み合わせ、順次自動で処理を実行する。まず、属性判定機能でオブジェクトの形状や名称、IDなどから壁や車両といったオブジェクト種別を判定する。動作推論機能で、判定結果に基づいて開閉や衝突判定など必要な動作を推論。さらにスクリプト生成機能が、3D空間内で動作を再現するためのプログラムを自動生成する。
扉をつかんで開閉する操作や、壁/床/障害物との衝突判定、木材/金属/ガラスなどの素材表現が自動付与でき、建物1棟から街全体まで、人が入り、触って動かせる3D空間が自律的に構築される。
活用例として、建設会社の施主説明において、設計段階のBIMデータから完成後の建物を即座に3D化することで、施主が建物内部を移動しながら完成イメージを確認できる。工場や倉庫の安全教育、避難訓練、都市計画における住民合意形成、教育実習、不動産内覧、小売店舗設計などへの適用も想定する。
今後は、新技術を既存の3D空間生成サービスへ組み込み、月額制サービスとして提供する計画だ。
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