ダイダンは自社ZEBオフィス3棟で、省エネ以外も含む総合的な投資効果の評価を行った。ZEBの潜在的な効果の算出により、投資回収年数はエネルギー消費量のみの場合と比較して5分の1に短縮されるとした。
ダイダンは2024年1月24日、ZEB認証を取得した自社オフィスビル3棟(ZEB Ready1棟を含む)について、省エネ以外も含めた総合的な投資効果の評価を行ったと発表した。検証の結果、1200平方メートル程度のオフィスビルの場合、建物全体でエネルギー消費量の削減効果は年間250万円、光熱費以外の生産性向上などの効果は年間1120万円と推計した。
また、ZEBの潜在的な効果を算出することで、投資回収年数は4年程度となり、エネルギー消費量のみで計算した場合と比較して5分の1に短縮されるとした。
今回の検証では、環境行動におけるエネルギー削減以外の効果を示す指標「Non-Energy Benefits(NEBs)」を定量化する手法を利用した。NEBs算出にはNTTファシリティーズとデロイトトーマツ コンサルティングが開発した、省エネ建築物の新築/改修効果を総合的に定量評価する手法を採用している。なお、NTTファシリティーズは今回の検証対象となったオフィス3棟のZEB設計/監理を担っている。
今回のNEBsの定量化手法は、以下の3ステップで実施した。
ダイダンは今後、今回の取り組みで検証した省エネ化だけではない総合的な価値も含めたZEBの建築設備のエンジニアリングに取り組んでいく。
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