正光氏は、「デジタル導入は、生産性の向上やスタッフの安全性、コスト削減に役立つのはもちろん、新たなビジネスや収益につながるという回答も得られている。建設ビジネスにおける主な課題で挙げられた上位項目を、デジタル導入によってほぼ解決できるため、日本の建設現場も早急な対応が求められる」と建設DXに取り組むことの重要性を強調した。
しかし、現実問題として導入がそれほど進んでいないのもまた事実。その要因について、「デジタルテクノロジー実現の障壁」を尋ねたところ、「従業員のデジタルスキルの不足」がトップの44%。他にも、「時間の不足」「変化に対して消極的なスタッフ」など、そもそも物理的な時間や知識が不足してしまっていることも上がった。
正光氏は、「まずは、DXの仕組みを知るのが大切。理解した上で予算と時間を掛け、着実にノウハウを高めていく環境を構築できれば、安定した事業継続の地盤となるのでは」と持論を展開した。
調査レポートの総括として、「デジタル導入で導入前/導入済みなど異なる段階にある企業が、それぞれ取り組むべき領域」を図解で示した。「自社の立ち位置を理解し、一歩一歩進んでいこうとする姿勢が必要だ」と言葉をつづった。
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