「デジタル化できないと仕事が減る不安」は6割超 野原HDが建設デジタルツールの意識調査：調査レポート（1/2 ページ）

野原ホールディングスは、デジタルツールに対する建設業界の意識調査を実施した。その結果、デジタル化に対応できないと将来仕事が減るという不安があると回答したのは、6割超に上った。

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　野原グループの野原ホールディングスは、「デジタルツールに対する意識調査」の結果を2023年4月に発表した。調査では、人手不足や高齢化による技術継承が業界課題として顕在化しているなか、解決策の1つともいわれる「デジタルツール」への関心度を探り、建設業界の未来像を考察している。

＜調査結果のトピックス＞

■デジタル化に対応できないと将来仕事が減るという不安があるは、全体の63.4％

■「使いこなすことができればよいと思うデジタル技術（機器・ツール）」の第1位は「設計補助ツール（BIM）」となり、BIM活用が人材の確保や収益性の改善など、誰にとっても魅力的な建設業界への切り札として期待されている一面もうかがえる

■デジタル化を進めて欲しい業務は多く、人手不足解消、業務効率化、ミス軽減、などへの期待の声が背景に

「デジタル化に対応できないと将来仕事が減るのでは、という不安」が6割超

　調査結果によると、「デジタル化に対応できないと将来仕事が減るのでは、という不安」がある方は全体の63.4％。規模別では中小企業よりも大手企業で、業種別では「住設・建材会社」「工務店」など8業種で、デジタル対応が必要なことを認識しており、特に役職別では管理職は強い危機感を持っていることが分かった。

出典：野原ホールディングスプレスリリース

出典：野原ホールディングスプレスリリース

出典：野原ホールディングスプレスリリース

出典：野原ホールディングスプレスリリース

★連載バックナンバー：

『建設産業構造の大転換と現場BIM〜脇役たちからの挑戦状〜』

本連載では、野原ホールディングスの山崎芳治氏とM＆F tecnicaの守屋正規氏が共著で、BIMを中心とした建設産業のトランスフォーメーションについて提言していく。設計BIMについては語られることも多いため、本連載では施工現場や建材の製造工程などを含めたサプライチェーンまで視野を広げて筆を進める。

　「使いこなせるとよいと思うデジタル技術（機器・ツール）※複数回答」の問いでは、最も多い回答は246人の「設計補助ツール（BIM）」だったが、実際に使用している建設業界従事者は、全体の36.2％にとどまった。

　他には、図面データ化ツール（172人）、図面からの拾いツール（135人）、積算ツール（133人）、施工管理ツール（115人）、施工ロボット（104人）が挙がった。主な理由としては、「ミスの削減・防止」「工数削減」「省力化・効率化」などへの期待となった。

出典：野原ホールディングスプレスリリース

出典：野原ホールディングスプレスリリース