コロナ禍を動機にマンションを契約した対象者が住まいで重視した点については、「もっと広い家に住みたかった」とした人が全体の68%で最多だった。次いで、「もっと部屋間数が必要となった」は44%、「現在の住居費は高くてもったいない」は42%、「もっと生活利便性が高いところに住みたかった」は35%、「もっと交通利便性の高いところに住みたかった」は28%となった。
「コロナ禍でマンションを購入した対象者が広さと部屋数に重きを置いているのには、在宅勤務が定着したことが影響していると思う。コロナ禍を主因にマンションを契約する以前における対象者の住居形態は、全体のうち、70%が賃貸居住で、41%は間取りが1K・1LDK未満、43%は広さ50平方メートル未満だったことから、“脱賃貸”と“間数・広さの拡大”を目的にマンションを手に入れた人が多かったと推測している」(清本氏)。
コロナ禍を要因に戸建て住宅を購入した対象者が住居で重要視した点に関しては、「もっと広い家に住みたかった」とした人が全体の60%で半数を超えた。次に、「もっと部屋間数が必要となった」は44%で、「老後の安心のため、家を持ちたい・住み替えたいと思った」と「税制が有利で買い時だと思った」はともに40%となった。
清本氏は、「コロナ禍を要因に戸建て住宅を購入した対象者は、マンション契約者と異なり、全体の52%が家を所有しており、現居の延べ床面積が60平方メートルを超え、間取りが3LDKという人も多数いた。この原因は、三井不動産レジデンシャルが販売する戸建て住宅の中には、延べ床面積が広大なものも多く、より広い戸建て物件を求めるユーザーのニーズに応えられているからだ」とコメントした。
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