日鉄興和不動産は、従来の間取りに自由な空間を付け加える「モアトリエ」を分譲マンションに順次導入することを発表した。働き方改革やコロナ禍によるライフスタイルの変化にフレキシブルに対応する物件を提供していく。
日鉄興和不動産は、働き方改革やコロナ禍によるライフスタイルの変化に対応する分譲マンションを提供するため、従来の間取りに自由な空間を付け加える「モアトリエ」を順次導入していくことを発表した。
モアトリエは、従来の間取りに「モア(もっと、それ以上の)」+「アトリエ(創造空間)」を加えることで、住人のライフスタイルや個性、家族構成など、購入後に変化する住まいへのニーズにフレキシブルに対応する自由空間。2012年に同社が開発した。
家具の配置がしやすい正形なアウトラインとすることで、これまでの間取りに見られるマルチスペースや収納空間のような固定された独立空間とは異なり、リビングや各居室、洗面室、キッチンなどと間続きの空間としても利用できる。
首都圏の分譲マンション平均価格は、2015年からの過去5年間において5518万円から6137万円と上昇基調にありながら、平均専有面積は70.80〜67.69平方メートルと縮小しており、住戸の広さを抑えることで平均価格の上昇を抑制している傾向が見られる。(出典:不動産経済研究所「首都圏マンション戸当たり価格と専有面積の平均値と中央値の推移」より抜粋。2019年度は上期の数値)
現在、新型コロナウイルスの感染拡大により在宅ワークへの流れが加速し、自宅にワークスペースを設けることへの関心が高まっている。これまでもモアトリエは書斎や家事、大型収納スペースとして複数の物件に導入されてきたが、コロナ禍における在宅ワークスペースとしてリビングなどの生活音を気にすることなく集中して仕事ができるなどと評価が高いという。今後供給予定の物件に引き続き導入すると同時に、さまざまな活用方法を提案するとしている。
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