人間の行動を分析して省エネ対策、“スマートエネルギービル”が完成：エネルギー管理

BEMSアグリゲータ制度が始まり、オフィスビルの消費電力量をいかに削減するかというテーマに注目が集まっている。大阪ガスはビルで活動する人間の行動を分析し、その結果を反映させた“スマートエネルギービル”を完成させた。

[笹田仁，スマートジャパン]

　大阪ガスは自社が保有する「北部ビル（大阪府高槻市）」の改修工事を完了し、運用を始めた（図1）。今回の改修工事ではビル内で活動する人間の行動を分析し、省エネ効果を最大限に高めることを目指した。同社はこのような改修を施したビルを“スマートエネルギービル”と呼び、今後はビルの運営を通して独自のノウハウを蓄積し、技術研究を進める。

図1　“スマートエネルギービル”に生まれ変わった大阪ガスの北部ビル

　大阪ガスは北部ビルの改修に当たって、設計前にビルで活動する人や管理者などの行動をビデオカメラで観察し、さらにインタビューやアンケート調査を実施して、ビルで活動する人がどのように省エネ活動を阻害するのかということと、その要因を分析した。

　その結果、働き方の違いや性別の違いなどによって暑さ寒さの感じ方が異なること、個人個人によって省エネに対する意識が異なること、ビル利用者とビル管理者の間のコミュニケーション不足などが省エネ活動を阻害していると分かったとしている。

　北部ビルの改修に当っては、分析の結果判明した省エネ活動を阻害する要因を解消する対策を織り込んだ。具体的には以下の3点の対策を導入した。1つ目は、ビルで活動する人間が携帯しているIP携帯電話を利用した空調制御。IP携帯電話に所有者の性別や年代などのデータを記録し、アンテナでIP携帯電話の位置を検知し、IP携帯電話の所有者に合わせて、周辺の空調機器の設定温度や、外気導入量を制御する。

　2つ目はクーリングルームの設置。夏場に外出から帰社した人間が一時的に身体を冷やす部屋だ。この部屋に入ってからオフィスに戻ることで、オフィス全体の空調の設定温度を下げる必要がなくなる。

　3つ目はビル管理者とビルの中で活動する人間の間のコミュニケーションを円滑にする機能を盛り込んだBEMS（ビル向けエネルギー管理システム）だ（図2）。ビル管理者から消費電力量だけでなく、目標達成状況や改善のポイントなどを発信できるようにした。さまざまな情報をビル利用者に提供することで、省エネに対する関心を高める効果が期待できるという。大阪ガスはこのシステムをBEMSを発展させ、コミュニケーションを円滑にする機能を盛り込んだという意味を込めてBEICS（Building Energy ＆ Interactive Communication System）と呼んでいる。

図2　新開発のBEMSにビル利用者がアクセスしたときに現れる画面。多様なデータを提供し、省エネに対する意識を高めることを狙っている

　BEICSにはもう1つ、省エネを促進する機能を持たせている。「参加型空調温度制御」という機能だ。これは、ビル利用者が周辺の環境を暑いと思うか寒いと思うかを投票すると、その投票結果で空調機器の設定温度が決まるというものだ。この機能により、空調機器の設定温度が大きく変わることを防げるという。

　大阪ガスは今後、人間の行動を分析し、その結果を生かした省エネ手法の提案を進めていくとしている。

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