データモデル分科会の報告では、DADC専門委員を務める竹中工務店の粕谷貴司氏が登壇。スマートビルの協調領域で活用されるデータを標準化し、ビルOS間の相互運用性を高める「データモデル」構築の取り組みを解説した。
粕谷氏は、データモデル分科会の活動を通じ、スマートビルにおけるデータ活用のための標準化が如何に重要かを強調した。現状のビルOSは多様で、それぞれが異なる形式のデータを扱っている。そのことが、横断的なデータ活用やアプリケーション開発の障壁となっている。
分科会では、BIMやIFC、設備のポイントリストといった既存の建築データを統合し、スマートビルに必要な情報を構造化した「建物モデル」の構築を目指した。建物完成後も汎用フォーマットでデータが継承され、OSやベンダーに依存しない柔軟な運用が可能になる。
データモデルの設計では、ビル全体の階層構造(敷地→建物→フロア→エリア→設備→センサーポイント)に沿って情報を整理。IoTデバイスが出力するテレメトリーデータのフォーマットも標準化し、ポイントID、値(バリュー)、タイムスタンプの3項目を必須要素とした。そのため、異なるシステム間でもデータのやりとりが容易になる。
粕谷氏は、モデル生成プロセスと管理プロセスにも言及。生成プロセスでは、設計・施工の情報整理から、竣工時のデータ引き渡しまでを体系化した。特に、設備情報の統合と整合性の確保に向け、中央監視ベンダーが把握する情報の活用や共通語彙、命名規則の整備の重要性を説いた。
粕谷氏は、「(データモデルの構築で)スマートビルの導入や運用のコストが下がり、より多くのビルでデジタルツインが実現できる。今後は、国内外の標準化団体との連携をさらに深め、国際標準への寄与も視野に入れて活動を継続していく」とした。
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