キヤノンは、RFIDを用いてヒト・モノを効率的に管理する「Canon RFID 位置情報ソリューション」を開発し、大林組の建設現場で2022年8月上旬に実証実験を実施した。
キヤノンは、電波を用いてRFIDタグを非接触で読み取るRFID(Radio Frequency Identification)を用いて、ヒト・モノを効率的に管理する「Canon RFID 位置情報ソリューション」を開発。大林組の建設現場で2022年8月上旬に実証実験を実施した。
キヤノンが開発したRFIDリーダーは、幅75×奥行き137×高さ14(mm)質量約118gと小型・軽量で、大きさはスマホと同程度。持ち運びが容易でニーズに応じて固定設置して使用できるという。総務省への電波局としての申請が不要な「特定小電力製品」に該当するほか、導入時にアンテナ設置などの工事が不要であるため作業負荷やコストを抑えられるとしている。
今回開発したRFID位置情報ソリューションは、RFIDリーダーから発信される電波を動力源とするパッシブRFIDタグを使用しているため、タグの電池交換が不要となる。ユーザーは、新たなタグの発行依頼や現場マップの登録、タグを貼り付けたヒト・モノの位置把握など、さまざまな作業を1つのアプリ内でワンストップで行える。
大林組の協力のもと行った実証実験では、同ソリューションを活用し、建設現場における建設資材や機材、作業員の正確かつ効率的な所在把握の実現性に関する検証を行った。ヒト・モノを探す時間の削減による現場施工管理者の作業管理の効率化や、リソースの適切な配置によるコスト削減などに貢献できることが見込まれるという。
同社は同ソリューションを2023年中に提供開始する予定で、建設業界をはじめ、ヒト・モノの位置情報の管理が必要なさまざまな業界をターゲットとする。
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