内水氾濫の防止に効果を発揮する緑地や植栽などを評価する診断ツールを開発：防災

東京都市大学環境学部 環境創生学科 准教授の横田樹広氏は、緑地や植栽による雨水の流出抑制効果を簡易診断・情報化する診断ツールを開発した。

[BUILT]

　東京都市大学 環境学部 環境創生学科 准教授の横田樹広氏は、豪雨時の内水氾濫（はんらん）の防止に効果を発揮する住民の緑地や植栽などの取り組みを評価する診断ツールを開発した。

国内外でグリーンインフラに関心が集まる

　近年の集中豪雨増加に伴い、雨水の流出抑制と下水道の負荷軽減を対象とする「流域対策」の重要性が指摘されている。また、流域内の緑地や植栽を活用して雨水を貯留・浸透させたり、自然に戻したり、ゆっくり流したりする「グリーン・インフラ（Green Infrastructure）」の導入も注目されているという。欧米の都市では既に積極的な採用が進んでおり、最近では、世田谷区が豪雨対策行動計画の中にグリーン・インフラを位置付けるなど、国内においても本格的な展開が期待されている。

　今回開発したツールは、高解像度の人工衛星によって得られる緑の分布と地形データを利用している。都市河川流域全体を対象に、緑地・植栽が地表を流れる水に対してどのような位置にあるか、集水域からどれだけの水が集まってくる場所の緑かなど、グリーン・インフラとしての機能を分類し、地図化したものを搭載しているという。

診断アプリのイメージ　出典：東京都市大学

　さらに、集水域の中で、民有地の庭が果たす機能を遮断、浸透・貯留、流出、集水、溢水（いっすい）の観点から調査し簡易診断するツールを、ESRI ジャパン製GISアプリ「Survey123」を用いて開発し、適用した。

　今後は、このツールで、民家の庭や集合住宅の外構空間で、緑の配置や構造などにおける配慮度合いを評価し、雨水流出抑制に貢献できる植栽の設置や管理、市民による活動を支援していくことを予定している。

【訂正】記事の初出時、画像の出典を戸田建設としていましたが、正しくは東京都市大学の誤りでした。上記記事はすでに訂正済みです（2019年12月23日）。