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地震直後に安全度を“見える化”、建物の損傷を素早く検診：関西スマートビルディングEXPO 2017

NTTファシリティーズは、「関西スマートビルディングEXPO」で建物安全度判定サポートシステム「揺れモニ」などを展示した。地震直後に素早く建物の安全度を判定できるシステムだ。

» 2017年09月26日 06時10分公開

[長町基，スマートジャパン]

　NTTファシリティーズは、「関西スマートビルディングEXPO」（「関西住宅・都市イノベーション総合展」、2017年9月20～22日、インテックス大阪）に出展し、建物安全度判定サポートシステム「揺れモニ」、無線個別調光照明制御システム「FIT LC」、空調のエネルギーコストをIoTで削減する「SmartStream」などを紹介した。

　建物安全度判定サポートシステム「揺れモニ」は、地震直後に建物の安全度を判定するシステム。庁舎や学校をはじめとする公共施設やオフィスビル、工場など低層建物の継続使用に関する安全度の判定を行う。

「揺れモニ」のイメージ（クリックで拡大）

　最初のシステムは東北地方太平洋沖地震直後に発生した、建物の継続使用に関する管理者および利用者からの不安の声や、建物安全度の調査に費やす費用と時間の解消のニーズに応えるため、中高層建物の安全度を判定するシステムとして2013年に開発した。2016年には、中層以上の建物安全度判定に活用している「変形」「固有周期」「傾斜」の3つの指標に加え、新たに「揺れの強さ」と「揺れ方」の2つを追加したことで、これまで判定が困難であった低層建物の診断を可能にした。

　揺れモニには、全国約70カ所のNTTビルの維持管理で蓄積された地震観測データと構造解析技術の活用により、パラメーターの妥当性を検証している。その他、BCPをより一層推進する観点から、構造躯体（くたい）に加え、外壁、天井など非構造部材の被害予測も追加。天井、外壁、内壁、設備機器、家具などから部位を任意に選択でき、被害程度の目安を表示する。「地震発生後にそのビルをそのまま使用できるかどうかを判定する。既存のビルにもシステムを後から設置することも可能」（同社）などの特徴も評価され、導入も順調に進んでいるという。

高層ビル屋上に巨大な「振り子」、長周期の地震動対策に
南海トラフ沖地震の発生が懸念される中で、高層ビルの長周期振動対策の重要性が高まっている。大成建設は三菱重工メカトロシステムズと共同でこうした長周期地震動による高層建造物の揺れを低減できる「T-Mダンパー」を開発した。屋上に設置する振子式の装置だ。
阪神淡路クラスの地震に有効、2つの振り子で小型化した制震装置
大林組は2つ振り子を組み合わせ、小型化を図った制震装置「ペアマスダンパー」を開発した。超高層建物の場合、地震による建物の揺れを30～40％程度低減できるとしている。
地震の振動エネルギーを使う制震ダンパー、東京・大手町の複合施設に導入
鹿島建設が開発した制震オイルダンパー「HiDAX-R」は、地震による建物の振動エネルギーを一時的に補助タンクに蓄え、揺れを止めるアシスト力として利用するのが特徴だ。新たに三井物産と三井不動産が東京都千代田区大手町で実施する大型複合開発事業で採用されることが決まった。
「暑い」「寒い」をこっそり申告できる、個人に寄り添う空調システム
アズビル、村田製作所、戸田建設は、「暑い」「寒い」といった体感情報を専用のカード型デバイスなどで申告できる空調システムを開発した。室内の気温と申告の内容に応じて、空調を最適に制御できるという。
「魔法のような」IoT調光ガラス、旭硝子が惚れた技術
米国に本社置くKinestral Technologiesは、IoT調光ガラスを発表した。Kinestralの技術にいち早く目を付け、2012年からパートナーシップを築いてきたのがガラス世界最大手の旭硝子（AGC）である。「5年間全てのステップを一緒に歩んだ」という両社は、量産化に向けて次の舵を切った。