360度ドローン映像をリアルタイム共有、遠隔現場管理システムの運用開始 東急建設：ドローン

東急建設は、360度撮影機能を搭載したドローンと情報共有プラットフォームを連動させた「リアルタイム遠隔現場管理システム」の運用を開始した。2027年度の全社展開を目指す。

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　東急建設は2026年5月22日、360度撮影機能を搭載したドローン「Antigravity（アンチグラビティ） A1」と情報共有プラットフォーム「Nossa360」を連動させた「リアルタイム遠隔現場管理システム」の運用を開始したと発表した。

　複数拠点から工事現場の360度全方位映像をリアルタイムで共有し、現場管理の効率化や意思決定の迅速化、安全性向上につなげる。現在、工事現場の状況確認や定点撮影を中心に運用しており、2027年度の全社展開を目指す。

Microsoft Teamsを活用したシステム利用イメージ　出典：東急建設プレスリリース

　新システムは、施工現場／支店／本社／発注者などの複数の拠点をオンラインで接続し、同一映像をそれぞれ自由な視点で確認できる。従来の一方向の映像確認では難しかった資格の少ない状況把握が可能になる。現場へ移動することなく遠隔から現場管理を実施できる他、危険箇所への立ち入りを減らし、作業員の安全確保にも役立てる。

　従来のドローン空撮では、撮影者が意図した方向の映像しか共有できず、遠隔地の関係者が周辺状況を詳細に把握しにくい点が課題だった。新システムでは360度全景動画を取得できるドローンAntigravity A1を採用し、一度の飛行で現場全体の全方位映像を撮影する。取得した映像は360度画像の撮影／整理／共有に対応したクラウドサービスNossa360を介し、Microsoft Teamsの会議画面上で同時視聴や操作が可能だ。

　視聴者がマウス操作で視点を切り替えられるだけでなく、参加者それぞれの視線が画面上に表示されるため、遠隔地間でも対面に近い意思疎通ができる。

　360度映像による状況共有で認識合わせを円滑化し、現場判断ミスを抑制することで管理品質向上につながる。加えて移動時間やコストを削減し、プロジェクト全体の生産性向上にも寄与する。

　東急建設は長期経営計画「To zero, from zero.」において、「脱炭素」「廃棄物ゼロ」「防災／減災」の3つの提供価値を掲げている。新システムは防災／減災の実現に向けた取り組みの一環。今後は、建設現場の可視化とコミュニケーション品質の向上を図るとともに、遠隔管理による移動削減を通じたCO2排出抑制にも取り組む。