「ネット・ゼロ・エネルギー」が現実に、オフィスビルや住宅にも広がる：2015年の電力メガトレンド（5）（2/2 ページ）

[石田雅也，スマートジャパン]

スマートハウスが進化して光熱費ゼロ

　住宅に目を向けると、太陽光発電やエネルギー管理システムを装備したスマートハウスが急速に普及してきた。特に太陽光パネルの搭載容量が5kWを超えるようになってから、ネット・ゼロ・エネルギーを実現できる住宅が増えている。

　積水化学工業が約1700戸のスマートハウスを対象に調査した結果では、2013年の時点で半数以上が「ZEH（ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス）」の状態になっている（図5）。国の補助金の対象になるZEHは家電製品（テレビ、冷蔵庫、洗濯機など）のエネルギー消費量を除外することが認められているが、家電製品を含めてもZEHを達成した住宅が13％あった。

図5　太陽光パネルを搭載したスマートハウスのエネルギー消費状況（ZEH：ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス）。出典：積水化学工業

　今後さらに太陽光パネルの容量が大きくなって、電気機器の消費電力が減っていくと、ZEHの比率はますます高まる。太陽光パネル（太陽電池）に加えて燃料電池と蓄電池を組み合わせた「3電池住宅」になれば、エネルギー消費量の削減効果はいっそう大きくなる。

　大阪ガスと積水ハウスが奈良県で実施した「3電池住宅」の居住実験では、年間の光熱費がゼロ以下になっている（図6）。2階建ての住宅に4人家族が3年近く住んでみた結果、太陽光発電の売電収入が電力やガスの購入額を10万円以上も上回った。電動シャッターや電動カーテンなどを装備して、居住者が手間をかけずに節電できるようにした効果が大きかった。

図6　「3電池住宅」の装備（上）とCO2排出量などの削減（下）。出典：大阪ガス、積水ハウス

街全体がネット・ゼロ・エネルギーになる

　ネット・ゼロ・エネルギーの取り組みは個々の住宅にとどまらず、街全体で実現する試みも始まっている。大和ハウス工業が三重県で開発中の「SMA×ECO TOWN陽だまりの丘」が典型的な例だ。64戸のスマートハウスを建設するのと合わせて、住宅街の道路に沿って100kWの太陽光発電所を設置する（図7）。

図7　「SMA×ECO TOWN陽だまりの丘」の完成イメージ。出典：大和ハウス工業

　太陽光発電所だけでも年間の発電量は10万kWhになり、一般家庭で28世帯分の電力を供給することができる。住宅の屋根に搭載する太陽光パネルの発電量と合わせれば、街全体が「ネット・ゼロ・エネルギー・タウン」になる。この先進的な住宅街は2015年7月に完成する予定だ。

　経済産業省は2015年度も引き続きネット・ゼロ・エネルギーの補助金を実施する。ビル向けと住宅向けで合計150億円の予算を割り当てる方針で、2014年度の76億円から一気に倍増させる。これまで以上のスピードで全国各地にネット・ゼロ・エネルギーのビルと住宅が広がっていく。

（連載終了）

連載第1回：「太陽光発電は安定成長へ、バイオマスと小水力が躍進する1年」

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