街づくりの人流変化をシミュレーションで効果検証、清水建設とベクトル総研:スマートシティー
清水建設とベクトル総研は、都市開発の人流変化を複数街区にわたって、エリアレベルで可視化する人流評価システム「エリアABS」を共同開発した。来訪者数や歩行者の行動範囲、滞在時間といった回遊行動の変化をエリアレベルで見える化し、街づくりの計画案の妥当性や効果検証に役立ち、関係者の早期の合意形成が可能になる。
清水建設は2025年9月1日、ベクトル総研と共同で、都市開発の人流変化を複数街区にわたってエリアレベルで可視化する人流評価システム「エリアABS」を開発したと発表した。
計画の初期段階から街づくりの効果を検証
システム開発にあたっては、国土交通省が自治体レベルの人流分析に用いている「アクティビティー(移動を発生させる活動)型交通行動モデル」を採用。個人個人の移動を再現するための行動選択ロジックで、近年、都市圏で人の移動を分析するためのシミュレーションモデルとして開発や研究などが進む。
今回は、アクティビティー型交通行動モデルに、エリアレベルの評価、ヒトの行動をきめ細かに評価するためのパラメーターを新たに設定した。それぞれの役割は、清水建設が空間モデル検討や評価可視化手法検討、ベクトル総研がシミュレーションアルゴリズム検討を担当した。
自治体レベルの評価に用いられた幹線道路や主要な路線網は、歩道や地下道、公園内の通り抜け、デッキ動線などの歩行者用道路に替える。評価対象エリアの人流傾向の把握には、従来のアンケート調査に替えて、携帯電話のGPSを基に一人一人の経路と目的、手段を再現したビッグデータを活用し、滞在時間や経路選択といった行動特性も反映する。
さらに、各街区に立地する建物の用途、総延べ床面積を求め、評価対象エリアの空間モデルを作成し、簡易モデルながら複数街区にまたがるエリアの特性を評価に反映できるようにした。
空間モデルの構築やパラメーター設定には、2〜3カ月を要するものの、一度作成すれば計画案を変更しながらリアルタイムに評価できる。大型施設の開業や広場整備、集客イベント実施などが人流に与える影響を即座に分析可能になり、計画案の妥当性検証や関係者間の合意形成を迅速に進められる。
清水建設は今後、まちづくり計画支援サービス「マチミル」の新たなメニューとして同システムを展開し、事業者や行政とともに活用を促進していく方針だ。
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