CLT使用量を2028年までに8倍へ、大東建託が住宅の脱炭素促進 新商品開発や大工教育も：脱炭素

大東建託は、2028年までにCLT使用量を現在の8倍に増やす。今後は利用拡大に向けた新商品や新仕様の開発に加え、安定した施工体制を構築するための大工教育なども実施する。

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　大東建託は2024年10月15日、2028年までにCLT（直交集成板）の使用量を現在の8倍とする目標を発表した。環境性能が高いCLTの利用を拡大することで、住宅の脱炭素を促進する。今後、新商品や新仕様の開発に加え、安定した施工体制を構築するための大工教育なども実施する。

CLT工法賃貸住宅共有廊下メージ（左）、スギのCLTパネル（右）　出典：大東建託プレスリリース

CLT賃貸住宅ラインアップ拡充、2024年には太陽光搭載住宅の販売開始

　CLTは断熱性が高く省エネ住宅に適した木材建材で、従来は建材に適さなかった細い木や節の多い木も活用でき、木材の有効活用にもつながる。また、木材は樹木の成長過程で吸収したCO2を内部に固定しており、さらに、建物解体後の木材はチップ化して燃料資源としてリサイクル可能なため、ライフサイクル全体で環境負荷の削減が期待できる。

　大東建託は、2019年に日本初CLTとする賃貸住宅を発売。2023年にはライフサイクルを通じたCO2収支をマイナスにする「LCCM住宅」の認定を受けたCLT戸建賃貸住宅を都内に完成した。2024年10月からは、CLT賃貸住宅商品「Forterb（フォルターブ）」「Forterb3」の2商品に太陽光パネルを搭載し、「CLT DK-ZEH」として販売を開始している。

　大東建託は今後も2×4工法やCLT工法を普及促進するとともに、国産材の活用や木材調達方針策定による調達木材のトレーサビリティー強化などにより、木材活用の効率性と安定した建物供給を目指す。