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VTOL型ドローンで鉄道設備の被災状況を確認、2025年本格導入へ JR東日本:ドローン
JR東日本 新潟支社など3社はVTOL型ドローンを活用した鉄道設備確認の実証実験を行い、災害発生時に被災状況を遠隔から迅速に把握できることを確認した。
JR東日本 新潟支社、第一建設工業、エアロセンスは2025年3月21日、福島県の磐越西線で、VTOL(垂直離着陸)型ドローンを活用した鉄道設備確認の実証実験を行ったと発表した。点検作業にドローン活用することで、災害発生時の被災状況を遠隔から迅速に把握できることが分かった。
2025年度中には、JR東日本として初めて、VTOL型ドローンの本格導入を目指す。災害発生後に迅速に飛行できる体制を確立すると共に、他線区での運用に向けた飛行計画の策定を検討する。
実験は2024年3月、磐越西線「喜多方」駅から「馬下」駅間の約75キロ区間(6区間に分割/往復40キロ程度で設定)実施した。ドローンは事前に設定した経路に沿って、最高時速100キロで自動飛行を実施。取得した位置情報とライブ映像をWeb配信することで、遠隔地にいる関係者でも被災の有無を判断できることが分かった。
また、飛行後にはオルソ画像や点群データを生成し、寸法の確認や詳細な被災状況が把握可能であることも確認した。このデータを活用した復旧計画の立案や、専門技術者による現地詳細調査の実施を想定している。
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