中古マンション購入者の動向を調査、半数が不動産仲介会社から紹介された物件を購入:産業動向
TERASSは、過去3年以内に中古マンションを購入した経験がある20〜50代の男女500人に、住宅購入に関するアンケート調査を実施した。調査結果によれば、対象者のうち約半数が不動産仲介会社から紹介された物件を購入しており、不動産仲介会社や担当者からどのような物件情報を提供されるか、どのような提案を受けるかは家探しで重要な要素であることが判明した。
住宅関連サービスを展開するTERASSは、過去3年以内に中古マンションを購入した経験がある20〜50代の男女500人に、住宅購入に関するアンケート調査を2021年2月19日〜2月24日に行い、リサーチの結果を2021年3月24日に発表した。なお、今回のリサーチでは、首都圏、大阪市、神戸市、京都市、名古屋市在住の男女を対象とした。
未公開物件の案内を受けた人は39%
調査結果によれば、「最終的に購入した物件は、どういった経緯で知ったか」と対象者に質問したところ、「不動産会社の紹介・提案」と回答した人は全体の46.8%で最も多かった。次いで、「SUUMOなどのポータルサイトで自分または配偶者が見つけた」は37.6%、「チラシや看板を見て問い合わせた」は12.6%、「その他」は3%となった。
ポータルサイトで十分に物件の情報が得られるようになった現在でも、不動産仲介会社の担当者がどのような物件や提案を行うかが家探しにおいて重要な役割を担っていることが判明した。
「未公開物件の案内を受けたり、情報を提供されたことはあるか」と対象者に聞いたところ、「いいえ」と答えた人は61%で、「はい」と返答した人は39%だった。
「価格交渉について、不動産会社の担当者から提案はあったか」と尋ねたところ、「はい」と回答した人は60.6%で、「いいえ」とした人は39.4%となった。物件価格交渉をしないまま購入に至っている人は57.9%で、提供される情報や提案の内容はばらつきがあることが分かった。
また、不動産仲介会社の担当者に対して、どのようなことを「期待」したのか、「満足」したのかについて対象者に聞いた。「満足」が「期待」を上回った項目は、「物件や購入のデメリットの説明」「条件に合う物件の積極的な提案」「購入価格の交渉」「希望条件や物件の絞り方、予算などのコンサルティング」「リフォーム・リノベーションの知識や提案」「契約についてのアドバイス」「物件のレビュー(買うべき物件かどうかなど客観的な意見」「自分の知らないエリアや物件の情報」となった。
「総合的に満足したか」という質問では、「はい」と答えた人は87.2%で半数を超えた。理由については、「協力的だった」「地域密着で親切だった」「質問に丁寧に答えてくれた」「希望価格まで交渉をしてくれた」「人柄が良かった」「アフターケアもしてくれた」「連絡を密にしてくれた」といった意見が寄せられた。
一方で、「いいえ」と回答した人は12.8%だった。要因については、「アフターフォローがなかった」「売り急いでいた」「無責任で知識もなかった」「入居後に欠陥が見つかったのに対応してくれなかった」「物件の紹介が不十分だった」「書類や手続きの漏れやミスがあった」「デメリットの説明がなされなかった」といった声が届いた。
<調査の概要>
調査時期:2021年2月19日〜2月24日
調査対象:過去3年以内の中古マンション購入経験者(首都圏、大阪市、神戸市、京都市、名古屋市在住の20代〜50代の男女)の500人
調査手法:アンケート調査
Copyright © ITmedia, Inc. All Rights Reserved.
関連記事
- 分譲マンションの共用部サブスク、月額500円で設備やオカムラの家具を更新
日鉄興和不動産は、subsclifeのサブスクリプションプラットフォームを活用したマンション共用部の家具や設備をニーズに合わせて更新できるサブスクリプションサービスを開始する。入居者は月額500円の共益費で、共用部のコーヒーマシンやWi-Fi機能、ネットワーク複合機、オカムラのオフィス家具が設置されたワークスペースを利用することができる。 - 長谷工総研の分譲マンション動向、五輪イヤーは首都圏で2019年相当に
長谷工総合研究所は、首都圏と近畿圏における分譲マンションの市場動向を予測し、2019年の市場総括と2020年の見通しを示した。 - 上期の首都圏マンション発売戸数は30.9%減、2018年の供給量はシノケンが初首位
- 2020年12月の中古マンションの動向、首都圏は都下と千葉県西部を除き平均価格が上昇
アットホームとアットホームラボは、中古マンションの価格動向を調査し、首都圏における中古マンションの平均価格が、2020年12月において、東京都下と千葉県西部以外は前年同月比で中古マンションの平均価格が上がったことを明らかにした。 - 新築の戸建てと分譲マンションの最新市場動向、コロナ禍で低価格物件が好調
リクルート 住まいカンパニーは、首都圏で新築戸建て住宅または新築分譲マンションを購入した一般消費者を対象に、2019年4〜8月とコロナ禍の2020年4〜8月に動向調査を行った。結果、新型コロナウイルス感染症の影響で、完工した戸建て住宅のニーズが高まったことや低価格の一軒家を購入する一般消費者の増加を明らかにした。