現場チャット「direct」に新機能 全社周知やナレッジ共有が可能な「オープントーク」:現場コミュニケーション
L is Bは、現場チャット「direct」に組織内メンバーが誰でも閲覧できる新機能「オープントーク」を追加した。従来の招待制グループトークとの併用で、全社的な情報共有に加え、現場でのチャットが残るため、ナレッジの蓄積にもつながる。
L is B(エルイズビー)は2025年12月16日、現場向けビジネスチャット「direct(ダイレクト)」に、組織内のメンバーであれば誰でもチャットを閲覧できる新機能「オープントーク」を追加し、提供を開始した。従来の招待制「グループトーク」と併用することで、全社的な情報共有とナレッジ蓄積が促進する。
部門横断的なQ&Aの社内知見の蓄積に
現場向けビジネスチャットのdirectは、文字のやりとりに加え、現場写真や図面ファイルを用いた情報共有、緊急時の連絡手段として、建設やインフラ、設備、不動産など約5500社で活用されている。
新機能のオープントークは、組織内の全メンバーが閲覧できるトークルーム。既存機能のグループトークのような招待制とは異なり、企業や部署、現場単位でルームを作成すると、最初から招待された全メンバーがアクセス可能なため、大規模現場や部門横断での情報共有を加速させる。
多くの関係者が関わるでプロジェクトでは、迅速かつ幅広い情報共有が求められる。これまでのグループトークは、招待されたメンバーのみが参加するクローズ型のため、機密性の高い情報の共有や特定のメンバー間での意思決定には有効だ。しかし、「必要な情報に気付きにくい」「周知が行き届かない」「過去の知見が活用されにくい」といった課題があり、ユーザー企業からも「部門横断で情報を共有したい」「トークに参加していなくても必要な情報にアクセスできる仕組みが欲しい」といった要望が多く寄せられていた。
オープントークの活用で、開発やマーケティング、営業など複数部門間の連携がスムーズになる他、現場でのQ&Aのチャットを残すことでノウハウとして蓄積できる。トークルームに未参加でも検索や閲覧はできるが、ゲストの参加可否や閲覧権限の設定も可能だ。
また、社内ニュースや総務/人事からの連絡、イベント告知、制度変更といった周知ツールとしても使える。メールでの一斉通知よりも気軽にチャットで確認できるため、社内全体で情報の浸透が見込める。
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