ニュース
米ベンチャーの3Dプリンタ技術活用、自社開発物件に化粧壁設置 東急建設：3Dプリンティング
東急建設は、格子状の構造体をプリントできる米Branch Technologyの3Dプリンタ技術を活用し、東京都渋谷区の自社開発物件「TQ渋谷宇田川町」に化粧壁とイスを設置した。
東急建設は2025年5月8日、米スタートアップ企業Branch Technologyの3Dプリンタ技術を活用した化粧壁とイスを、東京都渋谷区の自社開発物件「TQ渋谷宇田川町」に設置したと発表した。
Branch Technologyは格子状の構造体を3Dプリントできる独自技術を有し、米国内の商業施設などで外装／内装部材や家具、モニュメントの納入実績を持つ。比較的安価で迅速に複雑な曲面など意匠性の高い形状が製造可能で、型枠を使用しないため廃材が少ない他、施工の省人化などの効果がある。
TQ渋谷宇田川町は、環境配慮を軸に価値ある空間の創出、提供を目指す物件として位置付けられており、東急建設が基盤とする渋谷で培ってきた施工技術やノウハウを反映する試みがなされている。
東急建設はコーポレートベンチャーキャピタル（CVC）「TOKYU-CONST GB Innovation Fund」を通じ、Branch Technologyへ出資済み。今後もBranch Technologyとの共創を通じ、建築事業での提案力の向上を図る方針だ。
Copyright © ITmedia, Inc. All Rights Reserved.
関連記事
i-Construction 2.0：「i-Construction 2.0」の2025年度計画を発表 自動施工／遠隔施工の担い手育成を本格化
国土交通省は、2024年にスタートした「i-Construction 2.0」で、1年間の成果を取りまとめ、2025年度の計画を発表した。建機の自動施工は2024年度に4件試行し、2025年度はトンネル工事にも対象を拡大。自動施工と遠隔施工の育成プログラムも本格展開する他、施工管理ではARを出来形検査に活用する。
第9回 JAPAN BUILD TOKYO：建設用3Dプリンタが「常識」になる時代 国産Polyuseが海外製よりも導入が広がる理由
国産建設用3Dプリンタで、公共／民間の構造物を全国各地で制作しているベンチャー企業のPolyuse。一般的には、建設用の大型3Dプリンタは海外メーカーが先行しているイメージだが、代表取締役 大岡航氏は「一戸建てがメインで、土木に代表されるシビルエンジニアリング領域では日本がリードしている」と話す。その差別化ポイントを多数の実例を紹介した講演から探った。
大阪・関西万博：建設現場の廃プラから万博会場の演台を製作、3Dプリンタ活用 鴻池組
鴻池組とスワニーは、建設現場で発生した廃プラスチックを再資源化した材料を使い、3Dプリンタで製作した演台／司会者台を、大阪・関西万博の「EXPOナショナルデーホール」に納品した。
3Dプリンティング：大阪・関西万博会場に生分解素材を活用した3Dプリント建築が完成、竹中工務店
竹中工務店は、大阪・関西万博の「大地の広場」に、生分解性樹脂を用いた3Dプリント建築「森になる建築」を完成させた。
3Dプリンティング：遊園地に3Dプリンタでチケット売場建設、大林組
大林組は、近鉄生駒レジャーが運営する奈良県生駒市の「生駒山上遊園地」に3Dプリンタを活用したチケット売場を建設した。
建設業の未来を創る技術拠点（1）：“サウナと水風呂”で次の100年を拓く 前田建設 ICI総合センターの意義（前編）
人手不足や建設費高騰、脱炭素化への対応など、建設業界はかつてない変革期にある。各社は自社の強みをどう磨き、どのような未来像を描いているのか。答えの一端が技術開発拠点にある。シリーズ「建設業の未来を創る技術拠点」第1回目は、前田建設工業の技術研究所「ICI総合センター」を取材。前編ではセンターの全体像を紹介し、後編ではセンターの役割や具体的な研究内容について紹介する。